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36歳で不妊治療を考え始めると、「タイミング法から始めてよいのか」「人工授精を何回まで試せるのか」「もう体外受精を考えた方がよいのか」と迷う方は多いのではないでしょうか。
36歳から不妊治療を始めることは、遅すぎるわけではありません。ただし、35歳を過ぎると妊娠率の低下や流産率の上昇を意識しやすくなるため、自己流の妊活を長く続けるより、早めに検査を受けて原因を確認し、治療の期限を決めて進めることが大切です。
36歳は、まだ複数の治療選択肢を考えられる一方で、37歳以降を見据えて治療計画を立てたい年齢でもあります。タイミング法、人工授精、体外受精のどれを選ぶかは、年齢だけで決まるものではありません。妊活期間、卵管の状態、AMH、精液所見、仕事や費用の状況などを総合的に見て判断する必要があります。
この記事では、36歳で不妊治療を始める人に向けて、最初に受けたい検査、タイミング法・人工授精を続ける目安、体外受精を検討した方がよいケース、費用や保険適用の考え方を整理します。
36歳から不妊治療を始めると聞くと、「もう遅いのでは」と不安になる方もいるかもしれません。
しかし、36歳は不妊治療を始めるには遅すぎる年齢ではありません。実際には、36歳から検査を受け、タイミング法、人工授精、体外受精などを検討しながら妊娠を目指す方もいます。
一方で、20代や30代前半と同じように「もう少し自然に任せてみよう」と長く様子を見るより、早めに治療方針を決めたい年齢であることも事実です。
36歳は、「もう遅い」とあきらめる年齢ではありません。検査結果や身体の状態によっては、タイミング法や人工授精から始めることもありますし、必要に応じて体外受精を検討することもできます。
ただし、35歳を過ぎているため、年齢の影響は意識しておきたいところです。卵子の数や質、妊娠率、流産率などは年齢とともに変化していきます。そのため、自己流の妊活を1年、2年と続けるより、早めに不妊治療クリニックで検査を受け、どの治療に時間を使うべきかを見極めることが大切です。
特に、すでに半年以上妊活している方、月経不順や強い月経痛がある方、過去に子宮内膜症や子宮筋腫を指摘されたことがある方、流産歴がある方、男性側の検査をまだ受けていない方は、早めに相談した方がよいでしょう。
36歳は「遅い」と決めつける年齢ではありません。ただし、「まずは自己流で1年様子を見る」より、早めに検査を受けて、どの治療に時間を使うべきかを見極めたい年齢です。
35歳を過ぎると、妊娠率の低下や流産率の上昇がより意識されるようになります。もちろん、36歳になったからといって急に妊娠できなくなるわけではありません。しかし、治療を先延ばしにしている間にも年齢は進んでいきます。
たとえば、36歳で検査を受けずに半年から1年ほど自己流の妊活を続けると、実際に不妊治療クリニックへ相談する頃には37歳に近づいている、あるいは37歳を過ぎていることもあります。その時点で卵管の問題や男性不妊、AMH低値などがわかると、「もっと早く検査しておけばよかった」と感じる可能性があります。
だからこそ、36歳では半年単位で治療計画を考えることが大切です。まず初期検査を受け、原因がないかを確認し、タイミング法を試すのか、人工授精へ進むのか、体外受精の説明を受けるのかを早めに整理しましょう。
36歳で不妊治療を考える方の中には、「できれば自然に妊娠したい」「なるべく体外受精までは進みたくない」と感じる方もいるでしょう。
自然妊娠を望む気持ちは、とても自然なものです。検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、医師の管理のもとでタイミング法を試す選択肢もあります。
ただし、36歳では期限を決めずに続けることは避けたいところです。大切なのは、「自然に任せるか、治療するか」の二択で考えることではなく、「いつまでこの方法を続けるか」を決めておくことです。
たとえば、以下のように考えると治療方針を整理しやすくなります。
36歳では、焦って治療を決める必要はありません。しかし、期限を決めずに同じ方法を続けるより、検査結果と妊活期間に応じてステップアップを考えることが重要です。
36歳から不妊治療を始める場合、まず大切なのは、妊娠しにくい原因があるかを確認することです。
原因がわからないまま自己流の妊活やタイミング法を続けると、卵管の問題、排卵の問題、男性側の要因などを見落としてしまう可能性があります。36歳では、初期検査を一通り早めに受け、その結果をもとに治療の順番を考えることが大切です。
ホルモン検査や超音波検査は、不妊治療の初期に行われることが多い検査です。
ホルモン検査では、排卵に関わるホルモンや卵巣機能、黄体機能、甲状腺機能などを確認します。月経周期の時期によって調べる項目が異なるため、医師の指示に沿って受けることになります。
超音波検査では、子宮や卵巣の状態、卵胞の育ち方、排卵の有無などを確認します。子宮筋腫、子宮内膜症、卵巣嚢腫、多嚢胞性卵巣症候群などが見つかることもあります。
36歳で妊活を始める場合は、「排卵しているか」「卵胞が育っているか」「子宮や卵巣に妊娠を妨げる要因がないか」を早めに確認しておきましょう。
AMH検査は、卵巣内にどのくらい卵胞が残っているかを推測するための検査です。卵巣予備能の目安として使われます。
AMHが低いからといって、すぐに妊娠できないという意味ではありません。AMHは卵子の質そのものを示すものではなく、自然妊娠の可能性を直接判断する検査でもありません。
ただし、36歳でAMHが低い場合は、タイミング法や人工授精を長く続けるより、早めに体外受精や採卵について相談した方がよいことがあります。体外受精では、採卵でどのくらい卵子が得られそうかを考えるうえで、AMHが参考になるためです。
一方で、AMHが高い場合でも、年齢による卵子の質の変化は別の問題です。AMHの数値だけで安心したり不安になったりするのではなく、年齢、卵胞数、卵管、精液所見、妊活期間などを合わせて判断しましょう。
卵管は、卵子と精子が出会う場所です。卵管が詰まっていたり、通りが悪かったりすると、排卵があっても自然妊娠や人工授精では妊娠しにくいことがあります。
そのため、36歳でタイミング法や人工授精を考える場合は、卵管の通過性を早めに確認しておきたいところです。
卵管に問題がない場合は、タイミング法や人工授精を一定期間試す選択肢があります。一方で、両側の卵管閉塞などがある場合は、タイミング法や人工授精では妊娠につながりにくく、体外受精が現実的な選択肢になることがあります。
36歳では、卵管の状態を確認しないままタイミング法を長く続けるより、先に検査を受けて、今の治療に時間を使ってよいかを判断することが大切です。
不妊治療では、女性側の検査だけでなく、男性側の精液検査も早めに受けておきたい検査です。
精液検査では、精子の数、運動率、形態などを確認します。精液所見に問題がある場合、タイミング法より人工授精、体外受精、顕微授精が適していることもあります。
女性側の検査を進めてから、後になって男性側の要因がわかると、治療方針の見直しが必要になり、時間のロスにつながる場合があります。
36歳から不妊治療を始めるなら、夫婦で同時に検査を進めることが大切です。男性側が忙しい場合でも、精液検査だけでも早めに受けておくと、今後の治療方針を考えやすくなります。
36歳で不妊治療を始める場合、基本検査だけでなく、症状や既往歴に応じた追加検査が必要になることもあります。
たとえば、強い月経痛や性交痛がある場合は、子宮内膜症が関係している可能性があります。月経不順、疲れやすさ、体重変化などがある場合は、甲状腺機能や糖代謝の異常が関係していることもあります。
また、妊娠はするものの流産を繰り返している場合は、不育症の検査を検討することがあります。この場合、妊娠率だけでなく、妊娠を継続できるかという視点で検査や治療方針を考える必要があります。
体外受精だけでは解決しない原因もあるため、気になる症状や過去の診断歴、流産歴がある場合は、初診時に医師へ伝えておきましょう。
36歳で不妊治療を始める場合、最初に選ぶ治療は人によって異なります。
検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、タイミング法から始めることもあります。一方で、妊活期間が長い場合や、卵管、精液所見、AMHなどに問題がある場合は、人工授精や体外受精を早めに検討した方がよいこともあります。
妊活を始めて間もない場合や、検査で卵管・精液所見・排卵に大きな問題がない場合は、医師の管理のもとでタイミング法から始める選択肢があります。
タイミング法では、超音波検査で卵胞の成長を確認し、排卵の時期を予測したうえで、性交のタイミングを指導します。自己流で排卵日を予測するより、排卵のズレや卵胞の状態を確認しやすくなります。
ただし、36歳では、タイミング法を長く続けすぎないことが大切です。検査で大きな問題がない場合でも、3周期程度を一つの目安にし、妊娠しなければ人工授精や体外受精の説明を受けるなど、次の選択肢を準備しておきましょう。
36歳で半年以上妊娠していない場合は、人工授精を早めに検討してもよいでしょう。
人工授精は、排卵のタイミングに合わせて、処理した精子を子宮内に注入する治療です。性交のタイミングが取りにくい場合、精液所見に軽度の問題がある場合、タイミング法でなかなか妊娠しない場合などに検討されることがあります。
36歳では、人工授精を始める場合も、何回まで試すかを先に決めておくことが大切です。たとえば、3〜4回程度を一つの目安として、妊娠しなければ体外受精の説明を受ける、治療方針を見直すなどを考えておくと、後から迷いにくくなります。
人工授精は体外受精より身体的・費用的な負担が比較的少ない治療ですが、長く続ければよいというものではありません。年齢や妊活期間も踏まえて、医師と期限を相談しましょう。
36歳で不妊治療を始める場合、検査結果や妊活期間によっては、早めに体外受精の説明を受けた方がよいケースがあります。
たとえば、以下のような場合です。
体外受精というと、「最後の手段」と感じる方もいるかもしれません。しかし、36歳では、時間を有効に使うための選択肢として体外受精を考えることもあります。
説明を受けることは、すぐに体外受精を始めることと同じではありません。採卵、受精、胚培養、胚移植、費用、通院回数などを知っておくだけでも、今後の治療方針を考えやすくなります。
36歳でタイミング法を選ぶ場合は、自己流で長く続けるより、医師の管理のもとで短期間に区切って進めることが大切です。
検査で大きな問題がない場合でも、年齢や妊活期間によっては、タイミング法に時間をかけすぎない方がよいことがあります。特に、すでに自己流で半年以上妊活している場合は、医師管理下のタイミング法を何周期も続けるより、人工授精や体外受精の説明を早めに受ける方が現実的なこともあります。
排卵検査薬や基礎体温を使って自己流でタイミングを取ってきた方でも、実際の排卵日が予測とずれていることがあります。
医師管理下のタイミング法では、超音波検査で卵胞の成長を確認し、排卵日を予測します。必要に応じて排卵誘発剤を使ったり、排卵後の黄体機能や子宮内膜の状態を確認したりすることもあります。
36歳では、自己流の妊活を長く続けるより、医師の確認を受けながら短期間で結果を見ることが大切です。タイミング法を行う場合でも、「何周期試すか」を決めてから始めましょう。
36歳で検査に大きな問題がなく、妊活期間も短い場合は、医師管理下のタイミング法を3周期程度試すという考え方があります。
ただし、これはあくまで一つの目安です。すでに半年以上自己流でタイミングを取っている場合や、AMHが低い、卵管に不安がある、男性側の精液所見に問題があるといった場合は、タイミング法の期間を短くする、または人工授精・体外受精を早めに検討することもあります。
大切なのは、「タイミング法を選んだからしばらく様子を見る」のではなく、治療開始時点で次のステップまで見据えておくことです。
タイミング法を試している間でも、体外受精の説明を並行して聞いておくことは無駄ではありません。
体外受精の流れ、費用、通院回数、採卵・移植のスケジュールを知っておくと、タイミング法や人工授精で結果が出なかった場合に、次の判断をしやすくなります。
説明を聞いたからといって、すぐに体外受精を始める必要はありません。むしろ、早めに情報を得ておくことで、「必要になったときに慌てない」状態を作れます。
36歳では、治療の選択肢を知っておくこと自体が大切です。
36歳で人工授精を選ぶ場合も、タイミング法と同じく、回数を区切って考えることが大切です。
人工授精は、体外受精より身体的・費用的な負担が比較的少ない治療ですが、年齢や検査結果によっては、長く続けすぎることで体外受精へ進むタイミングが遅れることがあります。
人工授精は、1回で結果が出るとは限らないため、複数回行うことがあります。ただし、36歳では、漫然と回数を重ねるより、3〜4回程度を一つの目安として見直す考え方が現実的です。
もちろん、人工授精を何回まで行うかは、妊活期間、卵管の状態、精液所見、排卵状況、夫婦の希望によって変わります。
ただ、35歳を過ぎていることを考えると、人工授精を長く続けすぎるより、一定回数で結果が出なければ体外受精の説明を受ける、治療方針を見直すなど、次の選択肢を準備しておきたいところです。
36歳でも、人工授精が選択肢になるケースはあります。
たとえば、卵管が通っていることが確認できており、排卵がある、または排卵誘発で排卵できる場合です。精液所見に軽度の問題がある場合や、性交のタイミングを取りにくい場合にも、人工授精が検討されることがあります。
人工授精が向いている可能性があるのは、以下のようなケースです。
ただし、人工授精は卵管の通過性があることが前提になります。卵管に問題がある場合や、重度の男性不妊がある場合は、人工授精ではなく体外受精や顕微授精を検討することがあります。
36歳では、人工授精を試さず、早めに体外受精を検討した方がよいケースもあります。
代表的なのは、卵管閉塞がある場合、精子数や運動率に大きな問題がある場合、AMHが低い場合、妊活期間が1年以上ある場合などです。
また、37歳以降を目前にしていて、できるだけ早く妊娠の可能性を高める治療を検討したい場合も、人工授精を長く続けるより、体外受精の説明を受けておく価値があります。
人工授精を行うか、体外受精へ進むかは、年齢だけで決めるものではありません。検査結果、妊活期間、夫婦の希望、費用や仕事との両立を含めて医師と相談しましょう。
36歳で体外受精を考えることは、決して早すぎるわけではありません。
体外受精は「最後の手段」と思われることもありますが、年齢や検査結果によっては、時間を有効に使うための選択肢になります。特に36歳では、37歳以降を見据えて、早めに説明を受けておくことが大切です。
卵管因子、男性不妊、排卵障害、子宮内膜症などが見つかった場合は、体外受精を早めに検討することがあります。
たとえば、両側の卵管閉塞がある場合は、タイミング法や人工授精で妊娠を目指すことが難しく、体外受精が現実的な選択肢になります。
また、精液検査で精子数や運動率に大きな問題がある場合は、体外受精や顕微授精が必要になることがあります。子宮内膜症がある場合も、年齢や病状、妊活期間によっては早めにステップアップを検討します。
原因がある場合は、「段階的に進めたい」という希望があっても、同じ治療に時間をかけすぎないことが大切です。
検査で大きな問題がない場合でも、タイミング法や人工授精で結果が出ないときは、体外受精の説明を受けるタイミングです。
36歳では、医師管理下のタイミング法を3周期程度、人工授精を3〜4回程度行っても妊娠しない場合、治療方針を見直すことを考えたいところです。
すでに自己流で長く妊活している場合や、妊活期間が1年以上ある場合は、さらに早めに体外受精を相談してもよいでしょう。
体外受精に進むかどうかは夫婦で決めることですが、説明を受けておくことで、費用や通院回数、採卵の流れを理解したうえで判断できます。
AMHが低い場合は、卵巣内に残っている卵胞数が少ない可能性があります。
AMHが低いからといって妊娠できないわけではありませんが、体外受精で採卵できる卵子数が少なくなる可能性があります。そのため、36歳でAMHが低い場合は、タイミング法や人工授精を長く続けるより、早めに採卵や体外受精について相談することがあります。
大切なのは、AMHだけで治療方針を決めないことです。年齢、超音波で見える卵胞数、月経周期、妊活期間、精液所見などを合わせて判断します。
36歳は、37歳以降を見据えて治療計画を立てたい年齢です。
体外受精では、採卵、受精、胚培養、胚移植という流れがあり、1周期ですべてが終わるとは限りません。採卵できた卵子数、受精率、胚盤胞到達率、移植結果によって、複数周期にわたって治療を考えることもあります。
36歳のうちに体外受精の説明を受けておけば、37歳以降に必要になったときにも、治療の流れを理解した状態で判断しやすくなります。
「まだ始めるかわからない」という段階でも、情報を得ておくことには意味があります。
36歳で不妊治療を始めるとき、費用や保険適用は多くの方が気になるポイントです。
タイミング法、人工授精、体外受精では、費用も通院回数も大きく変わります。36歳では保険適用の年齢制限内にあるため、制度を理解したうえで治療計画を立てることが大切です。
体外受精や顕微授精などの生殖補助医療には、保険適用の年齢・回数制限があります。
治療開始時の女性の年齢が40歳未満の場合、胚移植の保険適用回数は1子ごとに通算6回までとされています。36歳はこの年齢制限内にあるため、体外受精や顕微授精を検討する場合でも、保険適用の選択肢を持ちやすい年齢です。
ただし、保険適用であっても自己負担は発生します。また、先進医療や自費の検査を組み合わせる場合は、別途費用がかかることがあります。
初診時や治療説明時には、保険適用の範囲、自己負担額、追加費用の可能性を確認しておきましょう。
不妊治療の費用は、治療段階によって大きく変わります。
タイミング法では、診察、超音波検査、排卵誘発剤などの費用がかかります。人工授精では、精子調整や注入処置の費用が加わります。体外受精では、採卵、受精、培養、胚移植、薬剤、凍結保存など、必要な項目が増えます。
36歳では、最初から体外受精に進まない場合でも、検査や通院、タイミング法、人工授精を重ねるうちに費用が積み重なることがあります。
「できるだけ費用を抑えたい」と考える場合でも、時間をかけすぎた結果、後から体外受精へ進むことになるケースもあります。費用だけでなく、年齢や妊活期間も含めて治療方針を考えましょう。
不妊治療では、費用だけでなく通院回数や仕事との両立も大切です。
タイミング法や人工授精では、排卵のタイミングに合わせて通院が必要になることがあります。体外受精では、採卵周期に複数回通院し、採卵日や移植日も身体の状態に合わせて決まることがあります。
36歳で治療を始める場合、無理なく通えるクリニックを選ぶことも重要です。
たとえば、以下のような点を確認しておくとよいでしょう。
通院しづらいクリニックを選ぶと、治療のたびに負担が大きくなります。費用と同じくらい、通いやすさも重視しましょう。
36歳で不妊治療を始めるときは、「何となく始める」のではなく、検査、治療、ステップアップの流れを早めに整理しておくことが大切です。
すべてを最初から決める必要はありませんが、見通しを持っておくことで、治療中の迷いや焦りを減らしやすくなります。
36歳では、半年、1年と様子を見るより、最初の3か月で初期検査と治療方針を整理する意識が大切です。
ホルモン検査、超音波検査、AMH検査、卵管の確認、精液検査などを進めることで、タイミング法に時間を使ってよいのか、人工授精へ進むべきか、体外受精を早めに検討すべきかが見えてきます。
検査に大きな問題がなければ、短期間タイミング法や人工授精を試すこともあります。一方で、卵管因子や男性不妊、AMH低値などがあれば、早めに体外受精の説明を受ける方がよい場合もあります。
不妊治療は、夫婦で進める治療です。どちらか一方だけが焦っている状態では、治療方針を決めるときにすれ違いが起きやすくなります。
36歳で治療を始める場合は、以下のようなことを話し合っておくとよいでしょう。
最初からすべてを決めきる必要はありません。ただ、ステップアップの条件を共有しておくことで、治療が進まなかったときにも次の判断をしやすくなります。
京都で不妊治療を始める場合は、治療内容だけでなく、通いやすさや相談しやすさも比較しましょう。
不妊治療は、1回の受診で終わるものではありません。検査、卵胞チェック、人工授精、採卵、移植など、治療段階に応じて複数回通院することがあります。
クリニックを比較するときは、以下のような条件を確認しておくと安心です。
36歳では、初診予約待ちも時間のコストになります。気になるクリニックがある場合は、早めに予約状況や初診の流れを確認しましょう。
体外受精は、「最後の手段」と思われることがあります。しかし、36歳では、体外受精を最後まで先延ばしにするより、時間を有効に使う選択肢として考えることも大切です。
もちろん、すべての方がすぐに体外受精へ進む必要はありません。検査で問題がなく、妊活期間が短い場合は、タイミング法や人工授精から始めることもあります。
ただし、卵管因子、男性不妊、AMH低値、妊活期間が長いといった場合は、体外受精を早めに検討した方がよいこともあります。
体外受精の説明を受けることは、すぐ治療を始めることではありません。選択肢を知ったうえで、自分たちに合うタイミングを医師と相談しましょう。
A：遅すぎるわけではありません。36歳でも、タイミング法、人工授精、体外受精など複数の選択肢を検討できます。
ただし、35歳を過ぎているため、自己流で長く様子を見るより、早めに検査を受けて治療方針を決めることが大切です。すでに半年以上妊娠していない場合や、月経不順、強い月経痛、男性側の不安がある場合は、早めに相談しましょう。
A：検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、医師管理下で3周期程度を目安にする考え方があります。
すでに半年以上自己流で妊活している場合は、タイミング法を長く続けるより、人工授精や体外受精を早めに相談してもよいでしょう。卵管、精液所見、AMHなどに問題がある場合は、さらに早めのステップアップが必要になることもあります。
A：一般的には数回試して結果を見ますが、36歳では3〜4回程度で見直す考え方もあります。
人工授精を何回まで試すかは、妊活期間、精液所見、卵管の状態、AMH、夫婦の希望によって変わります。治療開始前に、何回まで試すか、妊娠しなければいつ体外受精の説明を受けるかを医師と相談しておきましょう。
A：早すぎるとは限りません。
卵管因子、男性不妊、AMH低値、妊活期間が長い場合は、36歳でも体外受精を早めに検討することがあります。検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、タイミング法や人工授精から始めることもあります。
大切なのは、年齢だけで判断せず、検査結果と妊活期間をもとに医師と相談することです。
A：AMHが低いからといって、妊娠できないと決まるわけではありません。
ただし、AMHは卵巣予備能の目安であり、体外受精で採卵できる卵子数に関わることがあります。36歳でAMHが低い場合は、タイミング法や人工授精を長く続けるより、早めに体外受精や採卵について相談した方がよい場合があります。
AMHだけで判断せず、年齢、超音波で見える卵胞数、卵管、精液所見、妊活期間などを合わせて考えましょう。
A：はい。1人目を妊娠・出産していても、2人目も同じように妊娠できるとは限りません。
年齢、卵巣機能、卵管、子宮の状態、精液所見は時間とともに変化することがあります。また、出産後に子宮内膜症や卵管の問題が見つかることもあります。
36歳で2人目を希望して半年以上妊娠しない場合は、早めに不妊治療クリニックへ相談しましょう。
36歳から不妊治療を始めることは、遅すぎるわけではありません。タイミング法、人工授精、体外受精など、検査結果や希望に応じて複数の選択肢を検討できます。
ただし、35歳を過ぎているため、自己流で長く様子を見るより、早めに検査を受けて治療方針を決めることが大切です。
まずは、ホルモン検査、超音波検査、AMH検査、卵管の通過性、精液検査などを一通り確認しましょう。そのうえで、タイミング法を試すのか、人工授精へ進むのか、体外受精の説明を受けるのかを考えます。
検査で大きな問題がなければ、タイミング法や人工授精から始めることもあります。ただし、36歳では期限を短めに決めることが重要です。タイミング法は3周期程度、人工授精は3〜4回程度を目安に見直し、妊娠しなければ次の治療を相談しましょう。
卵管因子、男性不妊、AMH低値、妊活期間が長い場合は、早めに体外受精を検討することもあります。体外受精は最後の手段ではなく、時間を有効に使うための選択肢の一つです。
36歳の不妊治療で大切なのは、「まだ大丈夫」と先延ばしにしすぎないことです。検査で今の状態を確認し、夫婦でステップアップの条件を話し合い、無理なく通えるクリニックに早めに相談してみましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上（2025年4月調査時点）※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精（融解胚移植）による妊娠率は53.4％※2（2024年度実績）と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf