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ここでは、男性不妊検査の費用に関する情報をまとめています。費用を抑える助成金や医療控除の情報も掲載しているので、男性不妊の可能性を感じている方、男性不妊治療を夫婦で検討中の方は参考にしてみてください。
男性不妊の治療費は、不妊の原因や治療を受けるクリニック、実施する検査・治療・手術の内容など、複数の要件によって大きく異なります。
まず、男性不妊の原因は一つではないため、原因に合った治療方法を見つけることが大切です。原因に合わない治療を続けていると、その分費用が膨らんでしまいます。治療方法によって必要な医療設備や技術、薬剤が異なる点も、費用に影響する要素です。
また、医療機関によって不妊治療の価格設定がバラバラなのも大きいでしょう。2022年4月より不妊治療の保険適用範囲が拡大されましたが、年齢や治療回数などの条件を満たせなければ、これまで通り自由診療扱いとなります。
男性ホルモンや性腺刺激ホルモンなどを調べる血液検査、陰嚢・精索・精巣を観察する超音波検査、精子の量・濃度・運動率・形状などを調べる精液検査、精索静脈瘤の有無を調べる診察・触診などが対象です。
男性不妊を調べる検査は、基本的に保険が適用され、自己負担額は原則3割になります。
保険適用の自己負担額、保険適用外となるケースについては、次のページを御覧ください。
| 検査項目 | 自由診療の平均費用 |
|---|---|
| 精液検査 | 3,736円（調査対象：240施設） |
| 抗精子抗体検査 | 7,184円（調査対象：303施設） |
いずれの検査も、自由診療の価格は安いところだと2,000円以下、高いところだと2万円まで。価格帯に大きな幅がありました。
| 検査項目 | 自由診療の平均費用 |
|---|---|
| 精液検査 | 5,017円 （調査対象：25施設） |
| 一般採血 （血算、生化学） |
5,553円 （調査対象：10施設） |
| ホルモン採血 （LH/FSH/T 等） |
8,687円 （調査対象：16施設） |
| 陰嚢超音波検査 | 6,892円 （調査対象：12施設） |
| 染色体検査 | 2万5,578円 （調査対象：12施設） |
| 遺伝子検査 （DNA損傷等検査） |
2万3,554円 （調査対象：7施設） |
| Y染色体微小欠失検査 （AZF微小欠失） |
3万7,743円 （調査対象：34施設） |
| 射精後尿検査 | 6,003円 （調査対象：7施設） |
| 男性不妊検査一式 （初診～検査まで） |
4万5,242円 （調査対象：40施設） |
自由診療の価格は安いところだと2,000円台から、価格帯が高めのクリニックだと、1つの検査につき2万円から5万円ほどかかります。遺伝子検査のみ最低1万円以上かかるとのこと。男性不妊検査一式（初診～検査まで）は安くて5,000円以下、高いところは10万円以上となっていました。
男性不妊の治療方法には、薬や注射で勃起をサポートする勃起障害治療。顕微鏡を使わずに精巣から精子を採取するSimple-TESE。顕微鏡を使って精巣から精子を採取するMicro-TESEなどがあります。
男性不妊治療も、基本的に保険が適用され、自己負担額は原則3割になります。
保険適用の自己負担額、保険適用外となるケースについては、次のページを御覧ください。
ここでは、各男性不妊治療における自由診療の平均費用をまとめているので、参考にしてください。
| 検査項目 | 自由診療の平均費用 |
|---|---|
| Simple-TESE | 17万3,322円（調査対象：84施設） |
| Micro-TESE | 29万5,395円（調査対象：61施設） |
いずれも、安いところなら5万円以下で受けられます。高いところだとSimple-TESEは45万円、Micro-TESEは50万円以上かかるとのこと（すべて自由診療の価格）。クリニックによって設定金額の幅が非常に広いのが特徴です。
| 検査項目 | 自由診療の平均値 |
|---|---|
| 勃起障害治療 | 6,724円（調査対象：13施設） |
| Simple-TESE | 20万4,855円（調査対象：29施設） |
| Micro-TESE | 33万1,982円（調査対象：39施設） |
勃起障害治療は安いところだと2,000円以下、高いところでも2万円程度の価格帯でした。Simple-TESEは最低5万円以上、35万円以内で受けられます。Micro-TESEは、安いところだと5万円以下、高いところは45万円以上と非常に幅が広いようです（すべて自由診療の価格）。
精巣内精子採取術（Simple-TESEやMicro-TESE）を実施した後は、人工授精や体外受精、顕微授精に進むのが一般的です。これらの治療も保険の対象で、保険が適用された場合の自己負担額は原則3割になります。
保険適用の自己負担額、保険適用外となるケースについては、次のページを御覧ください。
ここでは、人工授精（1周期にかかる手技・検査・投薬の合計費用）、体外受精（1周期にかかる体外受精・凍結融解胚移植の合計費用）、顕微授精（採卵後から胚移植までにかかる費用）の費用目安をまとめました。
| 検査項目 | 自由診療の平均費用 |
|---|---|
| 人工授精 | 3万0,166円 （調査対象：211施設） |
| 体外受精 | 50万1,284円 （調査対象：364施設） |
| 顕微授精・胚移植 1個 |
6万3,847円 （調査対象：340施設） |
| 顕微授精・胚移植 5個 |
7万4,687円 （調査対象：335施設） |
| 顕微授精・胚移植 10個 |
9万2,172円 （調査対象：335施設） |
人工授精は安くて5,000円、高いところだと5万円以上かかります。体外受精は20万円以下で受けられるところもあれば、90万円を超えるクリニックも。顕微授精は1回2万円以下のところから、20万円を超えるところまでありました（すべて自由診療の価格）。
顕微授精の場合、採卵周期を整えるための投薬治療や採卵技術費が別途かかります。採卵できなかった場合など、女性側治療との合算で総額が大きくなる傾向です。
そのほか、精子を選別して顕微授精を行うIMSIやPICSIなどは、オプション扱いとなるケースが多いため、追加料金がかかります。
はい。男性不妊治療も医療費控除の対象となります。医療費控除とは、1年間のうちに支払った医療費が一定金額を超えた場合に、課税対象となる所得から超過分が控除される制度です。
支払った医療費の一定額が所得から差し引かれるため、確定申告後に払い過ぎた税額が還付されます。医療費控除を受けるには、確定申告もしくは還付申告が必要です。
医療費控除の対象となるのは、不妊治療の費用から公的医療保険の給付を差し引いた金額のみ。民間医療保険の給付金を受けている場合は、その金額も差し引いた残額が控除対象です。控除額の計算方法は、課税所得200万円以上の人と200万円未満の人で異なりますのでご注意ください。
国や地方自治体は、不妊治療に関する助成制度を多数実施しており、その中には男性不妊治療を対象とする助成制度もあります。
運営している自治体によって、制度の呼称や助成対象、助成金額、必要書類、申請期限、申請先などが異なるため、必ず住んでいる地域の自治体公式ホームページで情報を確認しましょう。
また、厚生労働省が定めるガイドラインに基づいて運営されている地方自治体の制度は、制度改正や予算措置に合わせ、年度ごとに更新されることがあります。最新情報は必ず各自治体の公式ホームページでご確認ください。
適切な検査を受け、原因に合った治療を選ぶことで、効果のない治療に何度もお金を払う事態を避けられます。
また、同じ治療方法でも医師の技術や経験、クリニックの設備などによって、期待できる効果は変わってきます。費用を抑えるには、治療を長引かせないことも大切なため、医師・クリニック選びも慎重に行いましょう。
保険適用には条件があります。年齢や治療回数などの条件を満たしているか、事前に医療機関や保険組合に確認し、対象外となる場合は助成制度や医療費控除をうまく活用して、費用を抑えてみてください。
A：男性不妊の費用は、原因・検査内容・治療方法・医療機関によって大きく異なります。検査のみであれば数千円〜数万円程度で済むこともありますが、精巣内精子採取術（TESE）や体外受精・顕微授精に進む場合は、数十万円単位になるケースもあります。
A：はい。男性不妊の検査や治療は、多くのケースで保険適用（原則3割負担）となります。精液検査、ホルモン検査、超音波検査、薬物治療、TESEなども保険対象です。ただし、年齢や治療回数の条件を満たさない場合や、一部の高度検査・自由診療を併用した場合は自費扱いとなることがあります。
A：不妊治療では、自由診療が含まれる検査や治療が多く、価格設定が医療機関ごとに異なるためです。同じ検査・手術名でも、設備、医師の経験、サポート体制によって数万円〜数十万円の差が出ることがあります。事前に費用の目安を確認することが大切です。
A：はい。男性不妊検査・治療費は医療費控除の対象になります。人工授精・体外受精・顕微授精、TESE、通院の交通費なども含まれます。ただし、民間保険の給付金を受けた場合は、その分を差し引いた金額が控除対象となります。
A：自治体によっては、男性不妊治療を対象とした独自の助成制度を設けている場合があります。助成対象となる治療内容や助成額、申請条件は地域ごとに異なり、年度ごとに変更されることもあるため、必ずお住まいの自治体公式サイトで最新情報を確認しましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上（2025年4月調査時点）※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精（融解胚移植）による妊娠率は53.4％※2（2024年度実績）と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf