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体外受精を検討するとき、「仕事を続けながら治療できるのか」「何日くらい休む必要があるのか」「急に通院が決まったらどうすればよいのか」と不安を感じる方は少なくありません。
体外受精では、卵胞の成長やホルモン値を確認しながら治療を進めるため、すべての通院日を治療開始時に確定することは困難です。特に排卵誘発から採卵までの期間は受診日が変わりやすく、採卵日が数日前に決まることもあります。
一方で、時間単位・半日単位の休暇、フレックスタイム、時差出勤、テレワーク、自己注射などを活用することで、仕事への影響を抑えられる場合があります。職場へ治療内容をすべて伝えず、業務調整に必要な範囲だけを共有する方法もあります。
この記事では、体外受精で仕事を休む可能性が高い日、通院スケジュールの特徴、職種別の調整方法、利用を検討できる勤務制度、職場への伝え方を具体的に解説します。
本記事は2026年8月時点の公的情報をもとに作成しています。必要な通院回数や休養期間は、排卵誘発法、卵胞の育ち方、採卵数、麻酔の有無、採卵後の体調、医療機関の診療体制などによって異なります。勤務制度の有無や利用条件も会社によって異なるため、実際の予定は通院先と勤務先へ確認してください。
体外受精を受けながら仕事を続けている人はいますが、すべての治療を勤務時間外だけで進められるとは限りません。
特に仕事の調整が必要になりやすいのは、排卵誘発から採卵までの期間です。卵胞の成長に合わせて複数回の受診が必要になり、採卵日が直前に決まる場合があります。
採卵当日は、処置、麻酔、採卵後の休憩などを考慮し、1日休めるように調整しておくと安心です。一方、事前検査、卵胞チェック、胚移植、妊娠判定などは、医療機関までの移動時間や待ち時間によっては、時間単位休暇や半休で対応できることがあります。
| 治療工程 | 仕事の調整目安 | 日程の特徴 |
|---|---|---|
| 初診・事前検査 | 時間休・半休で対応できる場合がある | 比較的事前に予約しやすい |
| 治療計画の作成 | 時間休・半休で対応できる場合がある | パートナーの同席を求められる場合がある |
| 排卵誘発・卵胞チェック | 短時間の通院が複数回発生しやすい | 卵胞の状態によって次回受診日が決まる |
| 採卵前 | 予定変更に備えて業務を調整する | 採卵日が数日前に確定することがある |
| 採卵当日 | 1日休めるように調整しておく | 処置、麻酔、採卵後の休憩が必要 |
| 採卵翌日 | 体調や仕事内容に応じて負担を調整する | 腹痛や腹部の張りなどが残る場合がある |
| 胚移植 | 時間休・半休で対応できる場合がある | 胚や子宮内膜の状態に応じて日程が決まる |
| 妊娠判定 | 時間休・半休で対応できる場合がある | 指定日に採血や診察を受ける |
実際に必要となる休暇や通院回数には個人差があります。治療開始前に、採卵周期のおおまかな流れ、受診日の決まり方、院内での滞在時間を医療機関へ確認しましょう。
体外受精では、事前検査、排卵誘発、採卵・採精、受精・培養、胚移植、妊娠判定という流れで治療を進めます。
以下は、仕事の予定を考えるための一般的なイメージです。すべての人が同じ日程になるわけではありません。
| 時期 | 治療の例 | 仕事上の準備 |
|---|---|---|
| 月経開始後 | 診察・検査・排卵誘発開始 | 時間休や半休を確保する |
| 排卵誘発中 | 卵胞チェック・採血 | 受診後の予定に余裕を持たせる |
| 採卵の数日前 | 卵胞チェック・採卵日決定 | 上司や代替担当者へ日程を共有する |
| 採卵当日 | 採卵・採精・採卵後の休憩 | 1日休暇を確保する |
| 採卵翌日以降 | 体調確認・受精結果などの確認 | 重要な予定を減らし、勤務負荷を調整する |
| 後日 | 胚移植 | 時間休・半休を検討する |
| 胚移植後 | 妊娠判定 | 指定日に受診できるようにする |
採卵後に胚を凍結し、別の周期に凍結融解胚移植を行う場合は、採卵周期と移植周期が分かれます。その場合、通院が発生する期間も長くなります。
体外受精では、卵胞の発育やホルモン値を確認しながら、薬の量、次回の受診日、採卵日を決めます。
月経開始時におおまかな予定を立てることはできますが、身体の反応によって薬の使用期間や採卵日が前後します。勤務シフトを数週間前に確定する職場や、急な休暇を取りにくい職場では、日程調整が難しくなりやすいでしょう。
排卵誘発中は、超音波検査や血液検査で卵胞の成長を確認します。受診回数は、排卵誘発法、卵巣の反応、自己注射の利用などによって異なります。
自己注射を利用した場合でも、採血や超音波検査などの経過確認は必要です。治療開始前に、一般的な受診頻度と追加受診が発生する可能性を確認しましょう。
排卵誘発中の受診では、採血、超音波検査、診察、薬の処方などを行います。
採血結果を確認してから薬の量や次回受診日を決める場合は、結果が出るまで院内で待つことがあります。混雑状況や緊急の処置によっても所要時間が変わるため、受診後すぐに重要な会議を設定しないなど、余裕を持った予定を立てましょう。
排卵誘発中や採卵後には、腹部の張り、下腹部痛、少量の出血、だるさなどがみられることがあります。
採卵翌日から通常どおり働ける人もいますが、休養や勤務負荷の調整が必要になる人もいます。立ち仕事、力仕事、長距離移動が多い仕事では、採卵後の仕事内容について医療機関へ相談しましょう。
体外受精では、採卵数、受精結果、胚の発育、妊娠判定など、治療の各段階で結果を待つ時間があります。
仕事上の責任を抱えながら治療結果を待つことで、集中しにくくなったり、気持ちが落ち込んだりすることもあります。治療と仕事のどちらも完璧にこなそうとせず、予定や業務量を調整することも大切です。
厚生労働省が2023年度に実施した調査では、不妊治療経験者のうち、仕事と治療を両立できずに次のような選択をした人がいました。
これらを合わせると、26.1％が仕事、働き方、治療のいずれかを変更しています。
両立を難しくする理由には、通院回数の多さ、精神面の負担、通院と仕事の日程調整の難しさなどがあります。
なお、この調査は体外受精だけを対象としたものではなく、不妊治療全体について行われた調査です。体外受精で必要になる通院や休養の状況は、治療内容や患者の状態によって異なります。
採卵では、経腟超音波で卵巣を確認しながら卵胞に針を刺し、卵子を回収します。
来院後の準備、採卵処置、採卵後の安静・体調確認などが必要です。麻酔を使用した場合は、眠気やふらつきが残ることもあります。
採卵当日は、1日休めるように勤務先と調整しておくと安心です。テレワークができる場合でも、処置後に仕事を入れてよいかは通院先へ確認してください。
麻酔の種類によっては、自動車や自転車の運転を控えるよう指示される場合があります。帰宅方法や付き添いの要否も事前に確認しましょう。
採卵翌日に仕事へ戻れるかは、採卵数、麻酔の有無、仕事内容、採卵後の体調などによって異なります。
腹痛や腹部の張りが残る可能性を考え、重要な予定を減らす、テレワークへ切り替える、立ち仕事や重量物の取り扱いを避けるなど、調整できる状態にしておくと安心です。
採卵後の症状に注意してください
強い腹痛、多量の出血、急な腹部の張りや体重増加、尿量の減少、強い吐き気、息苦しさなどがある場合は、無理に出勤せず、通院先へ連絡してください。緊急時の連絡先と診療時間外の対応方法も、採卵前に確認しておきましょう。
胚移植は、細いカテーテルを使って胚を子宮内へ戻す処置です。採卵時のような麻酔を使用しないことが多く、医療機関の指示に従って通常の生活へ戻れる場合があります。
移動時間や待ち時間によっては、時間単位休暇や半休で対応できることがあります。ただし、処置後に必要な安静、運動、立ち仕事などに関する指示は医療機関によって異なるため、通院先へ確認してください。
胚移植後に仕事をしたことだけで、治療結果が決まるわけではありません。仕事を続けたことを過度に自分の責任と捉えず、不安な点は医師へ相談しましょう。
胚移植後は、医療機関が指定した日に血液検査などを行い、妊娠の成立を確認します。
時間休や半休で対応できる場合もありますが、結果説明を受ける時間や心理的な負担を考え、その後に重要な会議や商談を詰め込みすぎないようにするとよいでしょう。
| 職種・働き方 | 両立上の課題 | 調整例 |
|---|---|---|
| デスクワーク | 通院時間や長時間座り続ける負担 | 時間休、半休、テレワークを利用する |
| 立ち仕事・接客業 | 採卵後の腹痛や腹部の張り | 採卵翌日の勤務時間や担当業務を調整する |
| 力仕事・工場勤務 | 重量物の運搬や身体への負担 | 採卵後の作業内容を医師と勤務先へ相談する |
| 看護・介護・保育 | 急な休暇や業務交代が難しい | 採卵候補期間を早めに共有し、代替者を決める |
| シフト勤務 | 勤務日を直前に変更しにくい | 候補期間のシフト変更方法を事前に相談する |
| 夜勤がある仕事 | 投薬時刻、睡眠、受診時間との調整 | 採卵周期の夜勤や連続勤務を相談する |
| 営業・出張が多い仕事 | 遠方での受診や急な予定変更が難しい | 採卵候補期間の出張や重要商談を避ける |
| 教員・管理職 | 代替者を置きにくく、業務責任が集中しやすい | 進捗、判断事項、権限を事前に共有する |
| 自営業・フリーランス | 休業が収入に直結しやすい | 採卵候補期間の受注量や納期を調整する |
採卵後に避けるべき動作や勤務内容は、身体の状態によって異なります。仕事内容を具体的に医師へ伝え、必要な制限を確認してください。
医療機関によっては、早朝、夕方、土日にも診療を行っています。
通常の診察を勤務時間外に受け、採卵など日程を変更しにくい処置だけ休暇を取ることで、仕事への影響を抑えられる場合があります。
ただし、「土日診療あり」と記載されていても、採血、超音波検査、採卵、胚移植のすべてを土日に行っているとは限りません。
排卵誘発に使用する注射を、医療機関で指導を受けたうえで自宅にて行える場合があります。
自己注射を利用すると、注射だけを目的とした通院を減らせる可能性があります。ただし、採血や超音波検査による経過確認は必要です。
薬剤の種類や投与時刻は治療計画によって異なります。自己判断で量や時間を変更せず、医療機関の指示に従いましょう。
すべての通院日に1日休暇を取る必要があるとは限りません。次のように分けて予定を立てると、休暇を配分しやすくなります。
採卵日が直前に決まった場合に備え、担当業務の引き継ぎ方法をあらかじめ決めておきましょう。
治療内容をチーム全員へ伝えなくても、不在時の業務対応を整えることはできます。
体外受精に伴う仕事調整は、女性だけの課題ではありません。パートナーにも検査、採精、治療説明への同席などが必要になる場合があります。
採卵後の送迎、家事、薬の管理、医療機関への連絡などを分担することで、治療を受ける本人の負担を軽減できます。
採卵日に付き添いが必要か、自宅で採精できるかなどを確認し、パートナー側も休暇や勤務調整を検討しましょう。
不妊治療を目的とした特別休暇や短時間勤務が、すべての企業に一律で設けられているわけではありません。
利用できる制度や条件は、勤務先の就業規則、労使協定、社内制度によって異なります。
年次有給休暇は原則として1日単位ですが、勤務先が半日単位の運用や時間単位年休を導入している場合は、短時間の通院に利用できることがあります。
時間単位年休は、労使協定に基づき、年5日の範囲内で導入される制度です。すべての勤務先で利用できるわけではないため、就業規則や社内ポータルを確認しましょう。
制度の有無だけでなく、申請期限、直前申請の可否、必要書類、給与の扱い、利用できる期間、上司への共有範囲なども確認しておくことが大切です。
不妊治療を受けていることを、職場の全員へ伝える必要はありません。
一方、急な通院や休暇取得について協力を得たい場合は、直属の上司、人事・労務担当者、産業医など、業務調整や制度利用に必要な相手へ限定して共有すると、調整しやすくなることがあります。
治療について伝えるかどうか、誰にどこまで伝えるかは、本人が判断することです。職場の制度や手続きを確認したうえで、自分が納得できる範囲を決めましょう。
採卵日が確定してから初めて相談すると、代替担当者や業務日程を調整できないことがあります。
治療を始める時点で、「今後、平日の通院や、直前に決まる休暇が発生する可能性がある」と伝え、採卵候補期間が分かった段階で改めて相談する方法があります。
相談先としては、次のような相手が考えられます。
日々の業務調整は直属の上司、休暇や勤務制度は人事・労務担当者へ相談するのが一般的です。
相談する際は、治療内容や制度利用の情報が誰まで共有されるのかを確認しましょう。
同僚には「継続的な通院のため不在になる」など、業務上必要な情報だけを伝える方法もあります。診断書や不妊治療連絡カードを提出する場合は、保管方法や閲覧できる担当者についても確認すると安心です。
病歴、検査結果、採卵数などを詳しく説明する必要はありません。次のような情報を中心に伝えるとよいでしょう。
不妊治療を受けており、今後しばらくの間、平日の通院や直前の日程変更が発生する可能性があります。業務への影響をできるだけ抑えられるよう準備しますので、時間単位休暇やフレックスタイムの利用について相談させてください。
継続的な通院が必要な治療を受けています。診察結果によって次回の受診日が直前に決まることがあるため、一時的に勤務時間や休暇取得について相談させてください。
来週前後に処置を受ける予定ですが、正式な日程は直前に決まります。日程が決まり次第すぐに共有しますので、その日は休暇を取得できるよう、あらかじめ相談させてください。
口頭だけでは治療の特徴や必要な配慮を説明しにくい場合は、厚生労働省の「不妊治療連絡カード」を利用する方法があります。
不妊治療連絡カードは、不妊治療を受けている従業員が、治療中であることや必要な配慮について勤務先へ伝えるためのツールです。
ただし、カードを提出すれば、必ず希望する休暇や勤務制度を利用できるわけではありません。勤務先との相談を始めるための資料として活用しましょう。
治療内容を必要以上に詮索された、相談内容を同意なく広められた、休暇取得を理由に不適切な言動を受けたなど、職場での対応に困る場合があります。
すべての言動が直ちに法律上のハラスメントに該当するとは限りませんが、一人で抱え込まず、次の窓口へ相談しましょう。
社内窓口へ相談する際は、相談内容の共有範囲、記録の残し方、相談したことを理由とする不利益な取り扱いを防ぐ方法について確認しましょう。
排卵誘発中は、短い間隔で通院する場合があります。自宅からだけでなく、職場からの移動時間、通勤経路、利用できる交通手段も確認しましょう。
診療時間を確認するときは、外来の受付時間だけでなく、採血、超音波検査、採卵、胚移植を行う時間帯も確認することが重要です。
早朝・夕方・土日診療があっても、すべての検査や処置に対応しているとは限りません。
自宅で自己注射ができれば、注射だけを目的とした通院を減らせる可能性があります。
自己注射の指導方法、投与時刻、薬剤の保管方法、失敗した場合の連絡先、使用済み針の処理方法も確認しましょう。
採血結果を院内で待つ必要があるか、アプリ、電話、オンライン診療などで結果を確認できるかによって、通院にかかる時間は変わります。
予約制であっても、採卵などの処置によって待ち時間が延びる場合があります。一般的な院内滞在時間を確認してみましょう。
仕事との両立が難しくても、すぐに退職だけを選ぶ必要はありません。
時間単位休暇、テレワーク、時差出勤、短時間勤務、担当業務の一時的な変更、配置転換などを利用できないか確認しましょう。
退職すると収入だけでなく、健康保険、年金、民間保険、治療費の負担などにも影響する可能性があります。人事担当者やパートナーと相談し、条件を確認してから判断することが大切です。
勤務先に休職制度がある場合は、一定期間仕事を離れ、治療や休養に集中する方法もあります。
休職中の給与、社会保険料、休職できる期間、復職条件、人事評価などは勤務先によって異なります。
仕事との両立が難しいことを医療機関へ伝えると、早朝・夕方の予約、自己注射、結果連絡の方法などを相談できる場合があります。
ただし、治療の安全性や卵胞の状態を優先する必要があるため、希望どおりに日程を変更できるとは限りません。
仕事が治療以外の時間を持つ支えになる人もいれば、仕事との両立が大きな負担になる人もいます。
仕事を続けること、働き方を変えること、休職することのどれか一つが、すべての人にとって正解というわけではありません。
パートナー、医師、看護師、職場の相談窓口などへ相談し、自分にとって負担の少ない方法を検討しましょう。
A．採卵当日は、処置前の準備、採卵、採卵後の休憩が必要です。麻酔を使用した場合は眠気やふらつきが残る可能性もあるため、1日休めるように調整しておくと安心です。
A．採卵翌日から働ける人もいますが、腹痛、腹部の張り、出血、麻酔の影響などが残る場合があります。
仕事内容と体調によって異なるため、勤務負荷を軽くする、テレワークへ変更するなど、調整できるようにしておきましょう。医師から指示がある場合は、その内容に従ってください。
A．胚移植は採卵と比べて身体への負担が少なく、時間休や半休で対応できる場合があります。
ただし、通院時間、待ち時間、仕事内容、医療機関からの指示を踏まえて予定を決めましょう。
A．シフト勤務を続けながら治療している人もいますが、採卵日などが直前に決まるため、勤務変更の方法を事前に相談する必要があります。
採卵候補期間を上司やシフト管理者へ早めに共有し、交代できる体制を検討しましょう。
A．夜勤の可否は、治療内容、薬の使用時刻、睡眠状況、体調、仕事内容によって異なります。
特に採卵前後の夜勤や連続勤務については、医師と勤務先へ相談してください。
A．採卵翌日に勤務できる場合もありますが、腹部の張りや痛みが残ることがあります。
重量物の取り扱い、長時間の立ち仕事、激しい身体活動については、仕事内容を具体的に医師へ伝えて確認しましょう。
A．職場全体へ治療内容を伝える必要はありません。
休暇や勤務制度を利用するために説明が必要な場合は、直属の上司や人事担当者などへ、業務調整に必要な範囲で共有する方法があります。
A．年次有給休暇の取得や社内制度の利用に必要な書類は、勤務先によって異なります。
診断書、不妊治療連絡カード、通院証明などを求められるか、事前に人事担当者へ確認してください。
A．時間単位・半日単位の年次有給休暇、フレックスタイム、時差出勤、テレワークなど、既存の制度を利用できる場合があります。
時間単位年休などは勤務先で制度が導入されていることが前提となるため、就業規則を確認してください。
A．欠勤、特別休暇、積立休暇、休職、勤務時間の振り替えなどを利用できる場合があります。
給与や人事評価への影響を含め、人事・労務担当者へ利用できる方法を確認しましょう。
A．年齢や身体の状態によっては、治療開始を長期間延期することが適切でない場合があります。
繁忙期だけで判断せず、治療開始時期について医師へ相談したうえで、勤務先の制度や業務調整を検討しましょう。
A．検査、採精、治療説明への同席などで、パートナーにも通院が必要になる場合があります。
採卵当日の付き添いや送迎が必要になることもあるため、治療開始前にパートナー側の勤務調整も確認しておきましょう。
A．不妊治療休暇、時間単位休暇、テレワーク、フレックスタイム、短時間勤務、休職、業務変更などを確認しましょう。
退職後の収入、健康保険、年金、治療費への影響も含め、すぐに結論を出さずに検討することが大切です。
体外受精と仕事の両立で特に調整が必要になりやすいのは、排卵誘発から採卵までの期間です。
排卵誘発中は、卵胞の発育に合わせて複数回の通院が必要になり、採卵日が数日前に確定することがあります。採卵当日は処置や麻酔、採卵後の休憩を考え、1日休めるように調整しておくと安心です。
卵胞チェック、胚移植、妊娠判定などは、医療機関までの移動時間や待ち時間によっては、時間単位休暇、半休、フレックスタイムなどで対応できる場合があります。自己注射、早朝・夕方診療、テレワークなどによって、通院や移動の負担を抑えられる可能性もあります。
ただし、不妊治療専用休暇や時間単位年休などの制度が、すべての勤務先で利用できるわけではありません。就業規則を確認し、採卵日が直前に決まった場合の申請方法も、治療開始前に相談しておきましょう。
職場へ治療の詳細をすべて伝える必要はありません。共有する場合は、「平日の通院が発生する」「処置日が直前に決まることがある」「採卵日は休暇を取りたい」など、業務調整に必要な範囲を伝えます。
治療方法、必要な通院、採卵後の体調は一人ひとり異なります。医療機関と勤務先の双方へ早めに相談し、自分の身体と生活に無理のない両立方法を検討しましょう。
主な参考情報
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
体外受精を含め、専門医の体制や具体的な治療実績を確認しながら、本格的に不妊治療を進めたい方に向いています。
不妊治療だけでなく、体調や生活習慣、漢方なども含めて妊娠に向けた身体づくりを相談したい方に向いています。
男性側の不妊原因を詳しく調べたい方や、検査だけでなく手術を含めた男性不妊治療まで相談したい方に向いています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf