顕微授精は保険適用される？

顕微授精や体外受精と聞くと、金銭的な負担が大きいイメージがする方もいるのではないでしょうか。

2022年4月から顕微授精に関しても保険が適用されることになりました。ここでは、保険適用開始の背景や意義、京都における顕微授精の保険適用の実情などについて解説します。京都で不妊治療を検討している方は、ぜひ当記事を参考にしてください。

顕微授精とは？

不妊治療の1つである顕微授精は、体外受精の1種です。

一般的な体外受精の場合、女性から取り出した卵子に精子をふりかけることにより受精卵の状態にします。顕微授精とは、細いガラス針の先端に1個の精子を入れて卵子へ顕微鏡で確認しながら直接注入する方法です。

顕微授精の保険適用開始の背景

2022年に保険適用開始となったのは、どのような背景があるのでしょうか。ここでは、保険適用となった経緯や意義などを解説します。

保険適用開始の経緯

保険適用された背景には、少子化対策が重要な課題となっていることが挙げられます。少子高齢化を解決するためには、子どもを増やすことが急務です。しかし、子どもが欲しくても妊娠が難しい場合や、仕事・不妊治療の両立が難しいケースなど、そこにはさまざまな問題があります。

その中のひとつに、費用の問題も大きくのしかかっている状況です。

上記のような中、2022年4月より、顕微授精を含む特定不妊治療が日本の公的医療保険の適用対象となったため、多くの患者にとって経済的負担が小さくなりました。

保険適用の意義

顕微授精も保険適用となったことにより、不妊治療の負担額は約3割に軽減されました。これまで高額な費用がかかることにより、治療を諦めていた人も治療を受けやすくなりました。

保険が適用されるたことにより、患者の経済負担が大幅に軽減され、不妊治療へのアクセスが広がることが期待されています。

京都における顕微授精の保険適用の実情

ここでは、京都での適用条件や、対象となる不妊治療の種類などを解説します。

京都での保険適用条件

保険適用となる条件は、妻の年齢が42歳以下であること、回数制限がある（40歳未満は6回まで、40歳以上43歳未満は3回まで）が基本とされています。また、治療開始時に婚姻していること（事実婚を含む）、治療開始時から申請時まで夫婦のどちらかが京都府内に居住していることことも条件の1つです。

保険適用の対象となる不妊症の種類

保険適用の対象となる不妊症の種類は、卵管性不妊や男性不妊、機能性不妊、一般治療が効果なかったケースなどです。 保険適用となる不妊治療は、以下をご覧ください。

• 保険適用排卵になると発剤の投与・人工授精等・一般不妊治療
• 保険適用となる体外受精や顕微授精、男性不妊治療

上記以外には先進医療や、保険適用となる不育症治療（原因を突き止めるための検査費用も合わせて）も対象となっています。

顕微授精にかかる費用の目安と保険適用後の負担

顕微授精(ICSI)の費用は、初期検査・採卵・顕微授精・胚培養・胚移植のプロセスごとに発生するのが一般的です。保険が適用される前の相場は、採卵料や媒精料、顕微授精料などを含めると、数十万円前後かかることが一般的です。

保険適用後の患者負担

保険適用によって、3割負担の場合で数万円～にまで費用が軽減されます。全額自己負担から保険適用となったことで、負担が軽くなったことから、多くの患者が治療を受けやすくなりました。

保険適用外の治療や助成金制度について

体外受精・顕微授精等（特定不妊治療）を受けた方の経済的負担を軽減するため、保険適用の制限回数を超えた治療にかかる費用を助成します。

しかし、助成対象とならない治療もあるので、注意しなければなりません。

対象外なのは、制限回数超過以外の理由で保険適用外となった場合のほか、保険適用外の治療・検査をあわせておこなった・保険適用の年齢条件から外れる場合です。それ以外には、現在不妊症と診断されてはいないが将来に備えるために採卵などをおこないたいといった理由も、自費負担となります。

顕微授精（ICSI）の保険適用に関するよくある質問（FAQ）

Q：顕微授精（ICSI）は本当に保険適用になりますか？

A：はい。顕微授精は2022年4月から公的医療保険の適用対象となりました。医師が医学的に必要と判断した場合、体外受精と同様に保険診療として受けることが可能です。これにより、従来は高額だった顕微授精の経済的負担が大きく軽減されました。

Q：顕微授精が保険適用になるための条件は何ですか？

A：主な条件は、治療開始時に妻の年齢が43歳未満であること、法律婚または事実婚の関係であること、保険診療に対応した医療機関で治療を受けることです。また、年齢に応じて回数制限があり、40歳未満は最大6回、40歳以上43歳未満は最大3回までが保険適用となります。

Q：京都で顕微授精を保険適用で受ける場合、注意点はありますか？

A：京都で保険適用を受ける場合も、全国共通の保険制度が基本ですが、助成制度を併用する場合は居住地の条件があります。治療開始時から申請時まで、夫婦のどちらかが京都府内に居住していることなどが条件になるため、事前に確認しておくことが重要です。

Q：顕微授精の費用は、保険適用後どのくらい軽減されますか？

A：保険適用前は1周期あたり数十万円かかることが一般的でしたが、保険適用後は原則3割負担となり、自己負担は数万円程度に抑えられます。採卵・顕微授精・胚培養・胚移植などが保険対象になりますが、治療内容によって総額は前後します。

Q：顕微授精でも保険適用外になるケースはありますか？

A：あります。年齢や回数制限を超えた場合、先進医療や保険適用外の検査・治療を併用した場合は自費診療となります。また、将来に備えた卵子凍結など、不妊症の治療目的ではない処置も保険適用外です。治療方針と費用については、開始前に医師と十分に相談しておきましょう。

まとめ

顕微授精は、従来は高額な費用がネックで治療を諦めていた方も、治療に挑戦しやすくなり、不妊治療が今までより身近なものになりました。顕微授精は保険適用で受ける場合、窓口での支払いは原則3割です。全国どこでも、クリニックによる料金の差はありません。

京都で保険適用にて治療を受ける場合、治療開始時から申請時まで夫婦のどちらかが京都府内に居住していること・妻の年齢が42歳以下であるなど、さまざまな条件を満たしている必要があります。

年齢が上がるほど妊娠率が低下し、治療の成功率も下がるので、不妊に悩んでいる方は、早めに専門のクリニックを受診して、検査や治療の検討を始めるようにしましょう。

当サイトでは、不妊治療に関するさまざまな情報をご紹介していますので、ぜひチェックしてください。