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44歳・45歳で不妊治療を続けている方、またはこれから治療を考えている方の中には、「まだ体外受精を続ける意味はあるのか」「自費治療にどこまで費用をかけるべきか」「治療をやめるタイミングをどう考えればよいのか」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
44歳・45歳では、体外受精や顕微授精は原則として保険適用外となるため、治療を続ける場合は自費治療が基本になります。また、年齢とともに妊娠率・生産率は下がり、流産率は上がりやすくなります。
ただし、凍結胚がある場合、これまでの採卵結果がある場合、治療方針を見直す余地がある場合など、考え方は一人ひとり異なります。
この記事では、44歳・45歳の不妊治療の現実、体外受精を続ける判断軸、自費治療の考え方、相談先について解説します。
44歳・45歳でも、不妊治療について医師に相談することはできます。初めて相談する方、他院で治療中の方、凍結胚が残っている方、治療をやめるか迷っている方など、状況によって相談内容は異なります。
ただし、44歳・45歳では、医学的にも制度面でも厳しい現実があります。「治療できるか」と「妊娠・出産に至る可能性がどれくらいあるか」は分けて考えることが大切です。
44歳・45歳でも、体外受精や顕微授精について相談することは可能です。セカンドオピニオンや転院相談、自費治療を続けるかどうかの相談もできます。
一方で、年齢が上がるほど、採卵できる卵子の数が減りやすく、卵子の染色体異常の割合も上がりやすくなります。そのため、採卵できても受精しない、胚盤胞まで育たない、移植できる胚が得られない、妊娠しても流産する、といった課題が起こりやすくなります。
日本生殖医学会が紹介している2022年のARTデータでは、治療開始周期あたりの生産率は40歳で10.8％、43歳で4.2％とされており、40歳を超えると生殖補助医療での生児獲得はかなり厳しくなると説明されています。妊娠成立後の流産率も40歳で32.6％、43歳で47.3％と示されています。
44歳・45歳では、43歳時点よりさらに慎重な見通し確認が必要です。統計は個人の結果をそのまま予測するものではありませんが、治療を続けるかどうかを考えるうえで重要な参考になります。
体外受精や顕微授精などの生殖補助医療は、2022年4月から保険適用の対象となりました。採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療は保険適用となり、先進医療に位置付けられた治療等は保険診療と併用可能と説明されています。
ただし、保険適用には年齢や回数の条件があります。一般的に、43歳以上では体外受精・顕微授精は保険適用の対象外となるため、44歳・45歳で治療を続ける場合は自費治療が基本です。
自費治療では、採卵、培養、胚移植、薬剤、凍結保存、追加検査などの費用を自分たちで負担することになります。医療機関によって費用体系は異なるため、治療を始める前に見積もりや費用の考え方を確認しておきましょう。
制度や費用の扱いは変更される可能性もあるため、最新情報は医療機関や公的情報で確認することが大切です。
44歳・45歳で不妊治療を考える場合、妊娠率だけで判断するのは十分ではありません。
妊娠判定が陽性になっても、その後に流産となる場合があります。高年齢では流産率が上がりやすいため、妊娠率だけでなく、出産に至る割合である生産率や、妊娠成立後の流産率も確認することが大切です。
また、成功率には「胚移植あたり」「治療開始周期あたり」「累積」など、さまざまな見方があります。特に44歳・45歳では、採卵しても移植まで進めない周期もあるため、胚移植まで進んだ場合の成績だけを見ると、実際の見通しより高く見えることがあります。
| 指標 | 意味 | 44歳・45歳での見方 |
|---|---|---|
| 妊娠率 | 妊娠判定が陽性になる割合 | 陽性後の流産リスクも考える |
| 生産率 | 赤ちゃんが生まれる割合 | 高年齢では特に重視したい |
| 流産率 | 妊娠後に流産となる割合 | 年齢とともに上がりやすい |
| 移植あたり成績 | 胚移植できた場合の成績 | 移植まで進めない周期は含まれないことに注意 |
| 治療開始周期あたり成績 | 採卵開始から見た成績 | 高年齢では現実的な見通しに近い |
クリニックで成功率を確認する際は、「どの年齢層の数字か」「何を分母にした数字か」「自分の治療歴に近い条件か」を確認しましょう。
44歳・45歳で体外受精を検討する場合、妊娠できるかどうかだけでなく、採卵、受精、胚培養、移植、妊娠継続のそれぞれの段階で課題がないかを確認する必要があります。
どの段階で治療が止まっているかによって、次に考えるべき選択肢は変わります。
高年齢になると、卵巣予備能が低下し、採卵できる卵子数が少なくなることがあります。AMH、FSH、胞状卵胞数、過去の採卵結果などをもとに、今後も採卵を続ける見込みがあるかを確認しましょう。
44歳・45歳では、卵胞が育たない、採卵を予定してもキャンセルになる、採卵しても卵子が得られない、成熟卵が少ないといったこともあります。
採卵できない周期が続く場合は、卵巣刺激法の変更を検討するのか、自然周期や低刺激で続けるのか、採卵を続けること自体を見直すのかを医師と相談する必要があります。
採卵を続けるかどうかは、卵子が採れるかだけでなく、その後に受精・胚発育・移植まで進める可能性も含めて考えることが大切です。
採卵できたとしても、受精しない、胚盤胞まで育たない、凍結できる胚が得られないことがあります。
44歳・45歳では、成熟卵数、受精率、胚盤胞到達率、胚のグレードを分けて確認することが重要です。採卵数だけを見るのではなく、実際に移植できる胚ができているかを振り返りましょう。
胚盤胞まで育たない場合は、培養方針を見直す、初期胚移植を検討する、顕微授精を検討する、男性側の要因を確認するなどの選択肢があります。
ただし、すべての人に同じ方法が合うわけではありません。胚盤胞培養を続けるべきか、初期胚移植を選ぶべきかは、採卵数や過去の胚発育、クリニックの方針によって異なります。
44歳・45歳では、妊娠判定が陽性になっても、妊娠が継続しにくいことがあります。年齢とともに卵子の染色体異常の割合が上がりやすく、流産率も高くなりやすいためです。
胚移植後に妊娠判定までは進むものの流産を繰り返す場合は、不育症検査や着床不全に関する検査、PGT-Aの相談が検討されることもあります。
ただし、PGT-Aは誰でも自由に受けられる検査ではなく、対象や実施条件、対応施設が限られます。また、検査を増やせば必ず出産につながるわけでもありません。
検査や先進医療を検討する際は、自分の治療歴に対して本当に必要なのか、費用や時間に見合うのかを医師と相談しましょう。
44歳・45歳の不妊治療では、女性の年齢に意識が向きやすいですが、男性側の要因も確認しておくことが大切です。
精液検査で精子の数や運動率を確認するだけでなく、必要に応じて精子DNA断片化率、精索静脈瘤、ホルモン検査などを検討する場合もあります。
男性側に要因がある場合、顕微授精や精子選別法、男性不妊治療が関係することがあります。男性側の検査が十分に行われていないまま採卵や移植を繰り返すと、治療方針の見直しが遅れる可能性があります。
高年齢での治療では時間も費用も限られやすいため、夫婦で同時に検査を進める意識が大切です。
44歳・45歳で体外受精を続けるかどうかは、一律に判断できるものではありません。
自費治療になるため、費用負担は大きくなります。また、治療成績も厳しくなるため、これまでの治療結果を整理し、治療を続ける意味があるのか、どこで見直すべきかを考える必要があります。
まず確認したいのは、これまでの治療で胚移植まで進めているかどうかです。
採卵はできているのに受精しない場合、受精はするものの胚盤胞まで育たない場合、胚移植までは進むものの着床しない場合、妊娠判定後に流産する場合では、それぞれ見直すべきポイントが異なります。
胚移植まで進めていない場合は、採卵方法、卵巣刺激法、受精方法、培養方針、男性側の要因などを確認しましょう。
一方で、胚移植まで進めている場合は、子宮内膜の状態、着床不全、不育症、胚の染色体異常などの視点も必要になることがあります。
「体外受精を続けるか」だけでなく、「どこで治療が止まっているのか」を整理することが大切です。
凍結胚が残っているかどうかも、44歳・45歳での治療判断に大きく関わります。
凍結胚がある場合、胚の年齢は採卵時の年齢に関係します。たとえば、40歳前後で採卵した胚が残っている場合、44歳・45歳で新たに採卵する場合とは考え方が異なることがあります。
凍結胚がある場合は、胚の数、グレード、採卵時の年齢、これまでの移植歴、流産歴をもとに移植計画を相談しましょう。移植時には、子宮内膜の状態や不育症・着床不全の可能性も確認することがあります。
一方、凍結胚がない場合は、新たに採卵を続ける見込みがあるかどうかを確認する必要があります。
44歳・45歳では、体外受精や顕微授精は自費治療が基本になります。そのため、費用と回数の上限を決めずに治療を続けると、経済的・精神的な負担が大きくなりやすいです。
治療前に、夫婦で以下のような点を話し合っておきましょう。
| 決めておきたいこと | 具体例 |
|---|---|
| 採卵の上限 | あと何回採卵するか |
| 移植の上限 | 凍結胚を何回移植するか |
| 費用の上限 | 自費治療に使える総額 |
| 年齢・期間 | 何歳・何月まで続けるか |
| 見直し条件 | 採卵できない、胚が育たないなど |
「あと1回だけ」と続けること自体が悪いわけではありません。ただし、その1回を何度も繰り返すうちに、費用や心身の負担が大きくなってしまうことがあります。
治療を続ける場合は、見直しのタイミングを決めておくことが大切です。
44歳・45歳の不妊治療では、夫婦の気持ちに差が出ることもあります。
一方は「まだ続けたい」と思っていても、もう一方は費用や通院、精神的な負担に限界を感じていることがあります。逆に、どちらかが「もうやめた方がよいのでは」と思っていても、相手に言い出せないこともあります。
話し合うべき内容は、治療回数や費用だけではありません。
夫婦だけで話すのが難しい場合は、不妊カウンセラーや夫婦カウンセリングを利用することも選択肢です。
44歳・45歳の不妊治療では、体外受精を続けるかどうかだけでなく、複数の選択肢を整理して考えることが大切です。
ここでは、現実的に考えられる主な選択肢を紹介します。
採卵できる見込みがあり、受精や胚発育も期待できる場合は、自費で体外受精・顕微授精を続ける選択肢があります。
ただし、44歳・45歳では、治療成績が厳しくなりやすく、費用負担も大きくなります。そのため、同じ治療を繰り返すのではなく、これまでの結果をもとに治療方針を見直すことが前提になります。
たとえば、卵巣刺激法を変える、顕微授精を検討する、初期胚移植を検討する、男性側の検査を追加する、着床不全や不育症の検査を検討するなどです。
続ける場合は、何回まで続けるのか、どの結果が出たら見直すのかを決めておきましょう。
すでに凍結胚がある場合は、新たな採卵よりも凍結胚移植を優先することがあります。
凍結胚の状態、採卵時の年齢、胚のグレード、過去の移植結果、流産歴などを踏まえて、移植計画を立てましょう。
移植を行う場合は、子宮内膜の状態、ホルモン補充の方法、移植時期、着床不全や不育症の可能性も確認します。
凍結胚があるからといって必ず妊娠できるわけではありませんが、新たに採卵する場合とは判断材料が異なります。胚の数や状態をもとに、移植を何回まで行うかも話し合っておきましょう。
自費治療を続ける前に、セカンドオピニオンを受けることも選択肢です。
別の医師にこれまでの治療結果を見てもらうことで、採卵方法、培養方針、移植方法、追加検査の必要性などを見直せる場合があります。
特に、以下のような場合はセカンドオピニオンを検討してもよいでしょう。
セカンドオピニオンは、治療を続けるためだけのものではありません。治療を区切るかどうかを納得して考えるためにも役立つことがあります。
44歳・45歳では、治療を休む、または区切ることも現実的な選択肢です。
治療を休むことは、諦めや失敗ではありません。身体や心を整える時間を持つことで、自分たちが本当に何を望んでいるのかを考え直せることもあります。
また、夫婦で話し合ったうえで治療に区切りをつけることもあります。治療終了は簡単に決められるものではありませんが、費用や身体的負担、精神的負担、今後の生活を考えて選ぶ人もいます。
治療を区切るか迷う場合は、主治医だけでなく、不妊カウンセラー、臨床心理士、夫婦カウンセリング、自治体の相談窓口などに相談してみましょう。
不妊治療を続けるかどうかと並行して、将来の生活について夫婦で話し合うことも大切です。
夫婦二人の生活を考える、養子縁組や里親制度について情報収集するなど、選択肢は一つではありません。
卵子提供などの選択肢を考える方もいますが、日本国内では制度や実施体制に制約があり、慎重な情報収集と専門的な相談が必要です。安易に判断せず、信頼できる医師や専門窓口に相談しましょう。
どの選択肢を選ぶとしても、他人の価値観ではなく、自分たちが納得できるかどうかを大切にしてください。
44歳・45歳で自費治療を続ける場合、治療の目的と見直しの条件を明確にしておくことが重要です。
費用や回数の負担が大きくなりやすいため、同じ治療を続ける前に、これまでの結果を整理しましょう。
まずは、これまでの治療がどの段階で止まっているのかを確認します。
| 課題 | 確認したいこと |
|---|---|
| 採卵できない | 刺激法、AMH、FSH、採卵継続の見通し |
| 受精しない | 顕微授精、精子因子、卵子因子 |
| 胚が育たない | 培養方針、初期胚移植、男性因子 |
| 着床しない | 内膜、着床不全検査、移植方法 |
| 流産する | 染色体異常、不育症検査、PGT-A相談 |
課題が明確でないまま自費治療を続けると、費用や心身の負担が増えやすくなります。採卵・受精・培養・移植・妊娠継続のどこに課題があるのかを医師と確認しましょう。
自費治療では、ERA・EMMA・ALICE、子宮内フローラ検査、SEET法、タイムラプス、PGT-Aなど、さまざまな検査や先進医療を提案されることがあります。
追加検査や先進医療は、すべて行えばよいというものではありません。特に44歳・45歳では、費用だけでなく、検査にかかる時間や治療方針への影響も含めて考える必要があります。
検査や治療を追加する前に、以下を確認しましょう。
「できることを全部やる」ではなく、「自分に必要なことを選ぶ」視点が大切です。
44歳・45歳で自費治療を続ける場合、治療の上限を決めておくことが重要です。
決めておきたいのは、採卵回数、移植回数、費用、治療期間、休止条件、治療を区切る条件です。
たとえば、「あと2回採卵して胚が得られなければ見直す」「凍結胚を移植し終えたら一度休む」「費用はここまでと決める」など、夫婦で具体的に話し合っておくと判断しやすくなります。
もちろん、治療中に気持ちが変わることもあります。その場合も、あらかじめ話し合っておくことで、迷ったときに立ち返る基準になります。
44歳・45歳の不妊治療では、医学的な判断だけでなく、心理的な支えも必要になることがあります。
採卵キャンセル、陰性判定、流産、自費治療の負担、周囲との比較などにより、気持ちが大きく揺れることがあります。
相談先としては、以下のようなものがあります。
医師だけでなく、気持ちの整理を一緒にしてくれる相談先を確保しておくと、治療を続ける場合も、区切る場合も、納得した判断につながりやすくなります。
京都で44歳・45歳の不妊治療を相談する場合は、体外受精に対応しているかだけでなく、高年齢治療の現実を率直に説明してくれるか、自費治療の費用を明確に示してくれるか、セカンドオピニオンや心理的サポートがあるかを確認しましょう。
44歳・45歳では、妊娠率だけでなく、生産率や流産率も含めて説明してくれるクリニックを選ぶことが大切です。
「まだ大丈夫」と楽観的な説明だけをするのではなく、可能性と限界の両方を伝えたうえで、今できる選択肢を一緒に考えてくれるかを確認しましょう。
また、自費治療になる場合は、費用や治療回数の目安、治療を続ける意味があるかどうかも率直に相談できることが重要です。
44歳・45歳では、年齢だけでなく、これまでの治療結果に応じた個別の見直しが必要です。
確認したいのは、以下のような点です。
同じ治療を繰り返すのではなく、結果を見ながら方針を調整できるかが大切です。
高年齢で自費治療を続けるか迷う場合、セカンドオピニオンに対応しているクリニックも候補になります。
他院での検査結果や治療歴を見たうえで、採卵を続けるべきか、培養方針を変える余地があるか、移植前に検査を行うべきか、治療を区切るべきかを相談できます。
セカンドオピニオンを受ける場合は、過去の検査結果、採卵・培養記録、胚のグレード、移植結果、流産歴、精液検査結果などを持参すると相談がスムーズです。
44歳・45歳での不妊治療では、治療成績や費用だけでなく、心の負担にも目を向ける必要があります。
不妊カウンセラー、臨床心理士、看護師、胚培養士などに相談できるかを確認しましょう。また、自費治療の見積もりをわかりやすく提示してくれるか、治療を区切る相談にも対応してくれるかも大切です。
夫婦で治療方針に迷いがある場合は、夫婦カウンセリングや相談窓口を活用することも選択肢になります。
ここでは、京都で44歳・45歳の不妊治療を相談する際に候補となるクリニックを、相談目的別に紹介します。
なお、44歳・45歳だから特定の病院が必ずよいというわけではありません。治療歴、検査結果、凍結胚の有無、希望する治療内容に合わせて相談先を選びましょう。
足立病院 生殖医療センターは、京都市中京区にある不妊治療施設です。タイミング法や人工授精から、体外受精、顕微授精、先進医療まで幅広く対応しています。
医師、看護師、培養士などが連携するチーム医療を行っており、本格的に生殖補助医療を相談したい方に候補となります。
44歳・45歳で相談する場合は、年齢別の治療成績、自費治療の費用、採卵を続ける見込み、胚移植の方針、治療を区切るタイミングについて確認するとよいでしょう。
京都IVFクリニックは、京都市下京区にある不妊治療専門クリニックです。体外受精や顕微授精などの高度生殖医療を中心に相談できます。
セカンドオピニオンや治療相談にも対応しているため、44歳・45歳でこれまでの治療方針を見直したい方や、他院での結果を踏まえて相談したい方にも候補になります。
採卵方法、胚盤胞培養、着床前検査、先進医療、男性不妊検査など、自分に必要な選択肢を整理して相談するとよいでしょう。
身原病院は、京都市西京区の上桂駅前にある産婦人科病院です。一般不妊治療から体外受精・顕微授精まで対応しています。
個別相談や体外受精説明会を実施しており、不妊カウンセラーや培養士にも相談できる体制が案内されています。
西京区・桂周辺で、体外受精の流れや費用、今後の治療方針を相談したい方に向いています。44歳・45歳で治療を検討する場合は、自費治療の見通しや治療継続の判断軸を早めに確認しましょう。
田村秀子婦人科医院は、京都市中京区にある婦人科医院です。タイミング療法、薬物療法、人工授精、体外受精、顕微授精に対応しています。
身体づくりや漢方相談も含めて考えたい方に候補となります。ただし、44歳・45歳で不妊治療を進める場合は、時間と自費負担を意識した判断が重要です。
自然に近い治療を希望する場合でも、体外受精や自費治療の見通し、治療を続ける意味、区切り方を医師と相談しておきましょう。
44歳・45歳で不妊治療を相談する際は、限られた診察時間を有効に使うために、事前準備が大切です。
治療歴や検査結果を整理しておくことで、医師も今後の方針を立てやすくなります。
まずは、これまでの治療歴を一覧にしましょう。
整理しておきたい項目は以下の通りです。
どの段階で治療が止まっているのかを整理することで、次に見直すべきポイントがわかりやすくなります。
過去に受けた検査結果がある場合は、できるだけ持参しましょう。
持参したい検査結果には、以下のようなものがあります。
特に、他院から転院やセカンドオピニオンを考えている場合は、採卵・培養・移植の記録が重要です。胚のグレードや凍結胚の有無も確認しておきましょう。
44歳・45歳では、自費治療を前提に考える必要があります。
そのため、初診前に夫婦で以下のような項目を話し合っておくとよいでしょう。
すべてを最初から決める必要はありません。ただし、治療を始めてから迷い続けるより、あらかじめ考え方を共有しておくことで、判断しやすくなります。
診察時には、聞きたいことをメモしておくと安心です。
たとえば、以下のような質問が考えられます。
44歳・45歳の不妊治療では、治療を続けるかどうかだけでなく、どう続けるか、どこで見直すかを確認することが大切です。
A：44歳・45歳でも不妊治療の相談はできます。ただし、体外受精・顕微授精は原則として保険適用外となり、自費治療が基本です。また、妊娠率・生産率は低く、流産率は高くなりやすいため、専門医と現実的な見通しを確認しましょう。
A：年齢が上がるほど、体外受精の妊娠率・生産率は低下し、流産率は上がりやすくなります。成功率は、治療開始周期あたり、胚移植あたり、累積など、どの指標を見るかによって変わります。移植まで進めない周期もあるため、採卵から見た見通しを確認することが大切です。
A：これまでの採卵数、受精数、胚盤胞到達数、移植結果、流産歴、凍結胚の有無を整理しましょう。自費治療になるため、費用・回数・期間の上限を夫婦で決め、必要に応じてセカンドオピニオンを受けることも選択肢です。
A：凍結胚がある場合は、採卵時の年齢や胚の状態、グレード、これまでの移植結果を踏まえて移植計画を相談します。移植時の年齢だけでなく、子宮内膜の状態や不育症・着床不全の可能性も確認するとよいでしょう。
A：主治医のほか、セカンドオピニオン、不妊カウンセラー、臨床心理士、夫婦カウンセリング、自治体の相談窓口などに相談できます。治療を続ける・休む・区切る、いずれの選択肢も一人で抱え込まず、相談しながら考えることが大切です。
44歳・45歳でも不妊治療の相談はできます。ただし、体外受精・顕微授精は原則として保険適用外となるため、治療を続ける場合は自費治療が基本になります。
また、年齢とともに妊娠率・生産率は下がり、流産率は上がりやすくなります。体外受精を検討する際は、妊娠率だけでなく、採卵数、受精率、胚盤胞到達率、生産率、流産率を含めて見通しを確認しましょう。
自費治療を続けるか迷ったときは、これまでの治療結果を整理し、採卵・受精・培養・移植・流産のどこに課題があるのかを確認することが大切です。同じ治療を繰り返す前に、セカンドオピニオンや転院相談を活用することも選択肢になります。
治療を続けること、休むこと、区切ることのどれにも正解はありません。費用、回数、年齢、心身の負担、夫婦の希望を整理し、納得できる選択を医師やカウンセラーと一緒に考えていきましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上（2025年4月調査時点）※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精（融解胚移植）による妊娠率は53.4％※2（2024年度実績）と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf