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不妊治療の末に妊娠判定で陽性が出たとき、多くの方が喜びと同時に「このまま無事に出産できるのか」という不安を感じています。
特に、年齢を重ねてから治療を始めた方や、過去に流産を経験したことがある方は、「判定陽性でも安心できない」という感覚を強くお持ちではないでしょうか。
このページでは、妊娠判定陽性後の流産リスクが年齢によってどのように変化するのか、医学的なデータをもとに正確にお伝えします。不安を煽るためではなく、「知ったうえで適切に向き合う」ための情報として参考にしていただければ幸いです。
流産についての話をする前に、不妊治療における「妊娠判定陽性」がどのような状態を指すのかを確認しておくことが大切です。
不妊治療のクリニックでは、胚移植後に血液中のhCG(ヒト絨毛性ゴナドトロピン)というホルモン値を測定することで妊娠の有無を判定します。この段階で陽性が確認されても、その後の超音波検査で赤ちゃんの袋(胎嚢)が確認できないまま終わることがあります。これを「化学流産(生化学的妊娠)」と呼びます。
一方、超音波検査で胎嚢が確認されてから妊娠22週未満に妊娠が終わることを「臨床的流産」と呼びます。一般的に「流産」と言うときは、こちらを指すことがほとんどです。
不妊治療中は、自然妊娠のように気づかないまま終わる化学流産も把握できるため、「流産率が高い」と感じやすい側面があります。
妊娠後の流産率は、年齢とともに上昇することが統計的に示されています。その主な原因とされているのは、加齢によって起こる卵子の質の低下と、それに伴う染色体異常の増加です。
以下は、臨床的流産(胎嚢確認後の流産)の年齢別の目安です。
| 年齢 | 流産率の目安 |
|---|---|
| 20代 | 約10〜15% |
| 30〜34歳 | 約15〜20% |
| 35〜39歳 | 約25〜30% |
| 40〜44歳 | 約40〜50% |
| 45歳以上 | 約50〜80% |
※上記はあくまで目安であり、個人の状態や治療内容によって異なります。参考:日本産科婦人科学会「ARTデータブック」、厚生労働省統計資料等をもとに作成。
35歳を境に流産率が顕著に上昇しており、40歳以上では約半数、45歳以上ではさらに高い割合で流産が起こりうることがデータから読み取れます。
これは「妊娠した女性の問題」ではなく、卵子の染色体異常が年齢とともに増えるという生物学的な現象によるものです。自分を責める必要はありません。
体外受精によって妊娠した場合と自然妊娠とで、流産率そのものに大きな差はないと言われています。ただし、体外受精では移植胚の状態(グレードや染色体の状態)がより直接的に影響することがあります。
「胚盤胞移植」は受精卵を5〜6日間培養し、胚盤胞まで育て上げてから移植する方法で、初期胚(2〜3日目)を移植するよりも着床率が高くなる傾向にあります。しかし胚盤胞まで育った胚であっても、染色体異常が含まれることがあるため、年齢が上がるほど流産のリスクは残ります。
着床前遺伝子検査(PGT-A)は、移植前に胚の染色体数を調べる検査です。染色体異常のある胚を移植しないことで、流産リスクを下げる効果が期待されます。ただし、すべての方に適応されるわけではなく、保険適用外(自費)となる場合がほとんどです。
詳しくは「PGT-A(着床前検査)とは?」もあわせてご覧ください。
妊娠判定で陽性が出てからも、引き続き注意が必要な時期が続きます。以下の点を心がけてください。
体外受精・凍結胚移植後は、黄体ホルモン(プロゲステロン)を補充するための薬(膣坐薬・注射など)が処方されることがあります。自己判断で中断せず、担当医の指示通りに継続することが大切です。
判定陽性後も、胎嚢確認・心拍確認・週数確認と、段階的に超音波検査が行われます。特に指定された通院日は必ず受診するようにしましょう。
下記のような症状があった場合は、自己判断せずクリニックへ連絡・受診してください。
妊娠判定で陽性が出た後は、胎嚢や心拍の確認など、その後の経過を見ながら妊娠が順調に進んでいるかを確認していきます。
出血が続いている、強い腹痛がある、hCG値や胎嚢・心拍の経過について医師から確認が必要といわれている場合は、まず現在通院している医療機関へ相談しましょう。
一方で、流産を繰り返している場合や、体外受精で妊娠しても流産に至った場合、これまでの治療結果を踏まえて今後の方針を見直したい場合には、不育症への対応、体外受精などの生殖補助医療、男性不妊への対応など、相談したい内容によって医療機関の選び方も変わります。
妊娠判定後の状況は一人ひとり異なります。次のような場合は、現在の担当医への相談や、必要に応じて不妊治療・不育症などに対応する医療機関への相談を検討してみましょう。
「年齢が高いから流産した」と数字だけで判断するのではなく、これまでの妊娠歴や流産歴、不妊治療歴、胚の状態などを整理したうえで、今後について医師と相談することが大切です。
相談前にこれまでの経過を整理しておくと、現在の状況や次の治療方針について医師と話しやすくなります。
相談時には、「今回の妊娠経過をどのように考えるか」だけでなく、不育症の検査が必要か、次回の妊娠・胚移植に向けて治療方針を変える必要があるか、男性側も含めて追加で確認した方がよいことはないかなどを相談してみるとよいでしょう。
不妊治療に関わる医療機関でも、体外受精から不育症まで幅広く対応する病院、不妊症と不育症の両方を相談できる施設、男性不妊を専門として診療するクリニックなど、それぞれ特徴が異なります。
ここからは、生殖補助医療など不妊治療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍している病院やクリニックの中から、相談したい内容別に3院をご紹介します(2026年6月30日調査時点)。
足立病院 生殖医療センターは、体外受精をはじめとした生殖補助医療に加え、着床障害や不育症についても相談したい方に候補となる病院です。体外受精で妊娠判定は陽性になるものの流産を経験し、これまでの採卵・受精・胚培養・移植結果も踏まえて今後の治療方針を見直したい方に向いています。

「体外受精で妊娠判定は陽性になるものの流産してしまう」「次の移植をどのように進めるべきか確認したい」「不育症についても検査した方がよいのか相談したい」という方は、これまでの治療歴や妊娠経過を整理したうえで相談を検討してみましょう。
田村秀子婦人科医院は不妊症のみならず、不育症の相談もしたい方の候補となる医院です。不妊症・不育症を診療内容として掲げており、これまでの妊娠歴や流産歴、不妊治療の経過を踏まえながら今後の相談をしたい場合に向いています。

「妊娠はするものの流産を繰り返している」「不育症について一度相談してみたい」「これまでの不妊治療も含めて今後の方針を考えたい」という方は、不妊症と不育症の両方について相談できる医療機関を検討してみるとよいでしょう。
いちおか泌尿器科クリニックは、男性不妊について専門的に相談したいご夫婦に候補となるクリニックです。グループには日本生殖医学会認定の生殖医療専門医(泌尿器科)が在籍し、精液検査などの基本的な検査から、精索静脈瘤や無精子症などに対する専門的な男性の不妊治療まで対応しています。

流産の原因はさまざまであり、男性側の状態だけで判断できるものではありません。一方で、「受精がうまくいかない」「胚盤胞まで育ちにくい」「これまで男性側を詳しく検査していない」といった課題もある場合には、女性側の検査や治療だけでなく、男性不妊について専門的な評価を受けることも選択肢の一つです。
これまでの精液検査の結果や体外受精の受精・胚発育の経過などを整理し、男性側に追加で確認できることがないか相談してみるとよいでしょう。
妊娠判定の後の流産のリスクは年齢によって変化しますが、年齢だけで今後の治療方針が決まるわけではありません。これまでの妊娠歴や流産歴、不妊治療歴、胚の状態などによって、医療機関へ相談したい内容は異なります。
そのため、まずは自分たちの状況を整理したうえで、「体外受精後の治療方針や不育症について相談したい」「不妊症と不育症をあわせて相談したい」「男性側についても詳しく確認したい」など、次に確認したいことを明確にすると医療機関を比較しやすくなります。
「流産リスクについて情報を集める」→「自分たちの妊娠・治療歴を整理する」→「相談内容に合う医療機関を比較する」→「各クリニックの公式サイトで検査・治療内容を確認する」という順番で情報を確認し、自分たちの状況に合った相談先を検討してみてください。
妊娠判定陽性後は、喜びと不安が入り混じった心理状態になりやすい時期です。過度な安静は必要ないとされていますが、極端な疲労や強いストレスは避けるよう心がけましょう。不安が強い場合は、担当医や看護師に率直に相談することをおすすめします。
妊娠は成立するものの流産を繰り返す状態を「習慣性流産」または「不育症」と呼びます。一般的に流産が2回以上続いた場合、不育症の検査を検討することが勧められています。
不育症は子宮形態異常・抗リン脂質抗体症候群・夫婦の染色体異常・血液凝固異常など様々な原因が関わっていることがあり、適切な治療によって出産に至るケースも多くあります。
「何度妊娠しても続かない」という経験をされている方は、一人で抱え込まず、専門医への相談を検討してみてください。
詳しくは「習慣性流産(不育症)の主な原因と4大リスク」をご覧ください。
妊娠判定陽性後の流産リスクは、年齢とともに高くなる傾向があります。特に35歳以上では統計的に流産の確率が上がっていき、40代においては約50%が流産に至るというデータもあるのです。
ただし、これは「妊娠しても出産できない」という意味ではありません。年齢が上がっても出産を経験されている方は多く、一人ひとりの状況や胚の状態によって結果は異なります。
大切なのは、正確な情報をもとに、担当医と丁寧にコミュニケーションをとりながら治療を進めること。「どうしてこうなったのか」よりも「これからどう向き合うか」を、医師とともに考えていきましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
体外受精を含め、専門医の体制や具体的な治療実績を確認しながら、本格的に不妊治療を進めたい方に向いています。
不妊治療だけでなく、体調や生活習慣、漢方なども含めて妊娠に向けた身体づくりを相談したい方に向いています。
男性側の不妊原因を詳しく調べたい方や、検査だけでなく手術を含めた男性不妊治療まで相談したい方に向いています。
※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf