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「まだ30代なのに生理が来ない」「病院で卵巣機能が低下していると言われた」。40歳未満で閉経してしまう「早発閉経(早発卵巣不全:POI)」は、100人に1人という頻度で起こると言われており、決して珍しいことではありません。
診断を受けると「もう子供は望めないのか」と深く落ち込んでしまう方が多いですが、早発閉経と診断されても、卵巣の中に卵胞が残っていれば妊娠の可能性はゼロではありません。この記事では、早発閉経の原因や予兆となる症状、そして残された時間を最大限に活かして妊娠を目指すための治療の選択肢について詳しく解説します。
通常、日本人女性の平均閉経年齢は約50歳ですが、何らかの原因で40歳未満で月経が永久に停止してしまう状態を「早発閉経」と呼びます。医学的には「早発卵巣不全(POI)」とも呼ばれます。
最も分かりやすいサインは「月経異常」ですが、それ以外にも更年期障害のような症状が現れることがあります。以下の項目に心当たりがある場合は、早めの受診をおすすめします。
特に「生理不順」を「疲れのせいだろう」と放置してしまうと、その間に卵巣機能の低下が進行してしまう恐れがあります。妊娠を望む場合、時間は最も重要なリソースとなります。
原因は多岐にわたりますが、実は半数以上は原因不明(特発性)と言われています。特定できる主な原因としては以下が挙げられます。
早発閉経と診断された場合の治療方針は、「将来妊娠を希望するかどうか」によって大きく2つに分かれます。
卵巣から分泌されなくなった女性ホルモン(エストロゲン)を薬で補う治療です。これにより更年期症状を改善し、将来の骨粗鬆症や動脈硬化のリスクを下げます。
妊娠を希望する場合でも、まずはこの療法で子宮環境を整え、FSH(卵胞刺激ホルモン)の値を下げることで、卵巣が排卵誘発剤に反応しやすい状態を作ることを目指します。
ホルモン療法を行いながら厳密なモニタリングを続け、卵胞の発育が見られたタイミングを見逃さずに採卵を行い、体外受精(IVF)や顕微授精(ICSI)を目指します。卵子の数が非常に少ないため、一般的な不妊治療よりも根気とスピード感が求められます。
通常の治療で排卵が難しい場合、卵巣に残っている原始卵胞を体外に取り出して活性化させる「IVA(原始卵胞体外活性化法)」という先進医療や、第三者からの卵子提供(エッグドナー)という選択肢もあります。
早発閉経は、診断された時の精神的なショックが大きい疾患ですが、決して「妊娠の可能性がゼロ」ではありません。重要なのは、ご自身の卵巣の状態(FSH値やAMH値)を正しく把握し、残された時間を最大限に活かす治療戦略を立てることです。
少しでも生理不順や更年期のような症状がある場合は、ためらわずに不妊治療専門医や生殖医療専門医に相談してください。その一歩が、未来の可能性を広げることにつながります。
早発閉経(POI)や卵巣機能低下(DOR)の治療は、一般的な不妊治療以上に「スピード」と医師の「判断力」が問われます。卵巣に残された卵子が少ない状態では、マニュアル通りの画一的な誘発方法では効果が出にくいことも少なくありません。
だからこそ、ご自身の状況に合わせて以下のポイントを重視してクリニックを選ぶことが重要です。
当サイトでは、こうした高度な治療技術とサポート体制を兼ね備えた、「早発閉経の治療においても信頼できる3つの不妊治療クリニック」を厳選して紹介しています。後悔のない選択をするために、ぜひご活用ください。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上(2025年4月調査時点)※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精(融解胚移植)による妊娠率は53.4%※2(2024年度実績)と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師(ウィメンズ漢方)によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
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※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf