男性不妊治療には保険適用される？

男性不妊検査の医療保険に関する情報をまとめているページです。保険適用の範囲が分かるほか、保険適用時の自己負担額の具体例や、保険と併用できる助成金の情報も掲載しています。男性不妊の可能性を感じている方、男性不妊治療を夫婦で検討中の方は参考にしてみてください。

保険適用となる
男性不妊治療・検査の範囲

男性不妊の検査・治療は、原則すべて保険適用です。具体的には以下の検査・治療・手術において、医療保険を利用できます。

• 精液検査（基本検査）
• 不妊治療目的の診察・触診・超音波検査
• ホルモン検査（血液検査）
• 抗精子抗体検査（血液検査）
• 染色体・遺伝子検査（血液検査）
• 精路再建手術
• 前立腺射精管開放術
• 不妊治療目的の薬物療法（ED治療薬等）
• 膀胱内精子回収
• 不妊治療目的のホルモン療法
• 精巣内精子採取術（Simple-TESE）
• 顕微鏡下精巣内精子採取術（micro-TESE）
• 精索静脈瘤の手術など

また、男性不妊の原因を改善した後は、夫婦で一般不妊治療や生殖補助医療に進むことになります。2022年4月より不妊治療の保険適用範囲が拡大されたため、以下の不妊治療も保険適用となっています。

• タイミング法
• 人工授精
• 体外受精
• 顕微授精
• Split insemination
• 受精卵・胚培養
• 胚凍結保存
• 胚移植

保険適用外となる
男性不妊治療・検査の範囲

保険適用外となるのは、まだ国の審議会で有効性・安全性が確認されていない治療です。たとえば、精子を選別して顕微授精を行うIMSIやPICSIなどの先進医療がこれに該当します。

また、人工授精や胚移植は保険適用ですが、第三者が提供する精子・卵子・胚を使用する場合は保険適用外です。

男性不妊治療・検査における
保険適用の条件は？

男性不妊の治療・検査は、基本的に年齢制限や回数制限がありません。不妊の原因を調べる検査と、原因に対する治療は原則保険適用となるので安心です。

ただし、男性不妊の原因を改善した後は、夫婦で一般不妊治療や生殖補助医療を進めることになります。生殖補助医療は、女性側に年齢制限や回数制限が設けられているため、その点も踏まえて検査や治療を受けるスケジュールを考えていきましょう。

男性不妊治療・検査における
保険適用後の自己負担額は？

保険適用後の自己負担額は原則3割です。ここでは、野村総合研究所が集計した各不妊検査・不妊治療の平均費用（自由診療）を基に、3割負担の保険を適用した自己負担額を算出してまとめています。

保険適用外・自由診療となった場合の平均費用について、次のページをご覧ください。

産科・婦人科で受ける
男性不妊検査の場合

いずれも、保険適用なら安いところだと600円以下、高いところだと6,000円程度で検査を受けられます。

泌尿器科で受ける
男性不妊検査の場合

泌尿器科の男性不妊検査を保険適用で受ける場合、1つの検査につき安いところだと600円台から、高くても1万5,000円程度になります。男性不妊検査一式（初診～検査まで）は安くて1,500円以下、高いところは3万円以上となっていました。

産科・婦人科で受ける
男性不妊治療の場合

いずれの治療も、保険適用なら安くて1万5,000円以下で受けられます。高いところだとSimple-TESEは13万5,000円、Micro-TESEは15万円以上かかるとのこと。クリニックによって設定金額の幅が非常に広いのが特徴です。

泌尿器科で受ける
男性不妊治療の場合

勃起障害治療は安いところだと600円以下、高いところでも6,000円程度で受けられます。Simple-TESEは最低1万5,000円以上、10万5,000円以内となっていました。

Micro-TESEは、安くて1万5,000円以下、高いと13万5,000円以上のところもあり、非常に価格の幅が広いようです（すべて保険適用後の自己負担額）。

体外受精や顕微授精に
進んだ場合の追加費用

精巣内精子採取術（Simple-TESEやMicro-TESE）を実施した後は、人工授精や体外受精、顕微授精に進むのが一般的です。

人工授精は1,500円から1万5,000円程度。体外受精は6万円から27万円と価格帯の幅がとくに広めです。顕微授精は1回あたり6,000円から6万円程度でした（すべて保険適用後の自己負担額）。

顕微授精は、採卵周期を整えるための投薬治療や採卵技術費が別途かかります。

保険と男性不妊の助成制度は
併用できる？

保険適用の治療と助成制度の併用については、自治体や制度によって異なります。因みに京都府および京都市では、男性不妊治療において保険適用と助成制度の併用が可能です。

医療保険が適用される男性不妊治療は、「不妊治療等給付事業助成制度」を併用することで、自己負担額を軽減できます。生殖補助医療を受けて、保険適用の制限回数を超えてしまった場合は、京都府の「特定不妊治療費助成制度」を活用できます。

不妊治療等給付事業助成制度
（京都府/京都市）

医療保険が適用される不妊治療を助成対象としている制度です（男性不妊治療を含む）。医療保険自己負担額の半分以内で、1年度（4月1日～翌年3月31日）につき6万円の助成を上限としています。先進医療を含む場合は10万円が上限です。

申請期限は特に設けられていません。制度を利用するには、助成金交付申請書と医療機関の証明書を住んでいる市町村の担当課へ提出する必要があります。

特定不妊治療費助成制度
（京都府）

体外受精や顕微授精、精巣内精子採取術などの生殖補助医療を受けて、保険適用の制限回数を超えた場合に利用できる制度です。

2025年の3月中に治療が終了した方は、2025年5月31日までの消印で申請書を郵送するか、2025年5月30日の17時までに窓口で申請手続きを済ませる必要があります。申請期限は随時更新されているようなので、最新の情報は京都府の公式HPをご確認ください。

治療1回あたりの助成金額は、体外受精・顕微授精は最大15万円、男性不妊治療（TESE等）は最大20万円まで。助成回数は、保険適用治療と通算して1子につき10回までとなっています。

助成金の申請や手続きの注意点

助成制度の内容や実施している自治体にもよりますが、申請期限が設けられているケースがあります。期限を過ぎると申請が受理されないため、注意しましょう。

医療機関の証明書や領収書の原本、住民票、戸籍謄本などの必要書類を、申請前に揃えておくことも大切です。書類に不備があると助成金の支給が遅れる可能性があります。

また、申請する際の順番にも気を付けましょう。治療終了日が早いものから順に申請する必要があります。既に申請した治療より前の治療分を後から申請することはできません。

男性不妊検査・治療の医療保険に関するよくある質問（FAQ）

Q：男性不妊の検査や治療は本当に保険適用されますか？

A：はい。医師が不妊治療として必要と判断した検査・治療は原則保険適用となります。精液検査やホルモン検査、超音波検査、精索静脈瘤の手術、精巣内精子採取術（TESE）なども保険診療の対象です。

Q：男性不妊検査に年齢制限や回数制限はありますか？

A：男性不妊の検査・治療そのものには、年齢制限や回数制限はありません。ただし、その後に体外受精や顕微授精へ進む場合は、女性側に年齢・回数制限があるため、全体の治療計画を考慮することが重要です。

Q：どんな男性不妊治療が保険適用外になりますか？

A：国が有効性・安全性を評価中の治療や、IMSI・PICSIなどの先進医療は保険適用外となるケースがあります。また、第三者の精子・卵子・胚を使用する治療も保険対象外です。

Q：保険適用の場合、自己負担額はどのくらいになりますか？

A：保険診療では自己負担は原則3割です。精液検査やホルモン検査であれば数百円〜数千円、TESEなどの手術でも数万円程度が目安となります。医療機関や検査内容によって金額は前後します。

Q：男性不妊治療では、保険と助成金を併用できますか？

A：自治体によっては可能です。たとえば京都府・京都市では保険適用治療と助成制度の併用が認められています。助成対象や上限額、申請条件は自治体ごとに異なるため、必ず公式情報を確認しましょう。