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39歳で体外受精を検討している方や、すでに治療を始めている方の中には、「何回まで続けるべきか」「40歳になる前に採卵した方がよいのか」「陰性が続いたらやめどきなのか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
39歳でも、体外受精で妊娠・出産を目指すことは可能です。ただし、40歳が近づく時期であり、妊娠率・生産率・流産率・保険適用回数を現実的に見ながら、治療計画を立てることが大切です。
体外受精は、単純に「何回まで」と決められる治療ではありません。1回の採卵で複数の胚が得られる方もいれば、採卵しても胚盤胞まで育たない方もいます。また、良好胚を移植しても妊娠しないこともあれば、妊娠後に流産となることもあります。
そのため39歳では、「あと何回やるか」だけでなく、採卵数、受精数、胚盤胞到達数、凍結胚の有無、移植結果、保険適用回数、心身の負担を総合的に見て、治療を続けるか、方針を変えるか、休むかを考えることが大切です。
この記事では、39歳の体外受精を何回まで続けるか、保険適用回数、採卵・移植の考え方、やめどきではなく見直しどきを決めるポイントを整理します。
39歳で体外受精を考えるとき、多くの方が気になるのが「何回まで続けるべきか」という点です。
1回目で妊娠できなかった場合、「もう一度続けるべきか」「採卵からやり直すべきか」「このまま同じ方法でよいのか」と迷うことがあります。2回目、3回目と陰性が続くと、さらに不安は大きくなるでしょう。
しかし、体外受精は回数だけで判断できる治療ではありません。同じ「1回目が陰性」でも、凍結胚が残っている場合と、胚盤胞が得られなかった場合では、次に考えることが変わります。
39歳の体外受精は、一律に「何回まで続けるべき」と決めることはできません。
理由は、体外受精の結果が人によって大きく異なるからです。たとえば、1回の採卵で複数の胚盤胞が凍結できる方もいれば、採卵数が少ない方、受精しにくい方、胚盤胞まで育ちにくい方もいます。
また、凍結胚が複数ある場合は、採卵を繰り返さずに移植を続けることがあります。一方で、凍結胚がない場合は、再度採卵するか、刺激法や培養方針を見直す必要があります。
さらに、治療を続けるかどうかは、医学的な結果だけでなく、費用、仕事との両立、身体への負担、精神的な疲れ、夫婦の希望にも左右されます。
そのため、39歳の体外受精では、「何回まで」という回数だけで考えるより、採卵・受精・胚盤胞・移植の結果を見ながら、次の方針を決めることが大切です。
体外受精では、1回の移植で妊娠しないことは珍しくありません。
良好胚を移植しても着床しないことがありますし、妊娠判定が陽性になっても、その後に流産となることもあります。採卵でも、1回目の結果だけで今後の可能性をすべて判断することは難しいものです。
たとえば、採卵数が少なかった場合でも、卵巣刺激の方法を変えることで反応が変わることがあります。受精率が低い場合は、媒精方法や顕微授精の適応を見直すことがあります。胚盤胞まで育ちにくい場合は、培養方針や男性側の精液所見を再確認することもあります。
一方で、同じ方法を何度も繰り返しているのに結果が変わらない場合は、治療方針を見直す必要があります。
つまり、1回の陰性や採卵結果だけで「もう無理」と判断しすぎる必要はありません。ただし、同じ方法を漫然と繰り返さず、結果の中身を見て次の対策を考えることが大切です。
39歳で体外受精を続けるか迷うとき、「やめどき」を考える方も多いでしょう。
もちろん、治療をどこまで続けるかを考えることは大切です。ただ、最初から「何回陰性ならやめる」と決めるのは難しいものです。なぜなら、同じ陰性でも、胚の状態、移植方法、子宮内環境、精液所見、流産歴によって、次に打てる手が異なるからです。
そのため、まずは「やめどき」よりも「見直しどき」を決めることをおすすめします。
たとえば、以下のようなタイミングです。
こうしたタイミングでは、同じ治療を続けるのではなく、刺激法、媒精方法、培養方針、移植方法、子宮内環境の検査、男性側の追加検査、転院やセカンドオピニオンなどを検討することがあります。
体外受精を続けるかどうかは、回数だけではなく、これまでの結果をどう解釈するかで変わります。
39歳で体外受精を続けるか考えるとき、成功率は重要な判断材料になります。
ただし、体外受精の成功率を見るときは、数字の見方に注意が必要です。妊娠率なのか、生産率なのか、胚移植あたりなのか、治療周期あたりなのかによって、数字の意味は変わります。
また、成功率は年齢だけで決まるものではありません。AMH、採卵数、胚盤胞到達数、精液所見、子宮内環境、これまでの治療歴によっても変わります。
体外受精の年齢別データでは、39歳は「37〜39歳」の年齢帯として示されることが多くあります。
日本産科婦人科学会の2023年ARTデータをもとにした医療機関の解説では、胚移植あたりの妊娠率・生産率は以下のように紹介されています。
| 年齢帯 | 胚移植あたり妊娠率 | 胚移植あたり生産率 |
|---|---|---|
| 34〜36歳 | 46.0％ | 34.6％ |
| 37〜39歳 | 39.7％ | 27.4％ |
| 40〜42歳 | 29.3％ | 17.0％ |
このように、37〜39歳では34〜36歳と比べて妊娠率・生産率が下がり、40〜42歳ではさらに低下しています。
39歳は、30代後半の最後の年齢です。37〜39歳の年齢帯に含まれる一方で、40歳以降の変化も目前にあります。そのため、39歳で体外受精を考える場合は、「まだ30代だから大丈夫」と先延ばしにしすぎず、40歳以降の見通しも含めて治療計画を立てることが大切です。
体外受精の成功率を見るときは、妊娠率だけでなく、生産率や流産率も確認することが大切です。
妊娠率とは、一般的に胎嚢が確認された割合などを指します。一方、生産率は、妊娠後に赤ちゃんが生まれた割合を指します。
39歳では、妊娠できるかどうかだけでなく、妊娠を継続し出産まで至るかも重要な視点になります。年齢が上がるにつれて、妊娠後の流産率も上がりやすくなるためです。
たとえば、妊娠率だけを見ると希望が持てる数字に見えても、生産率を見ると差が出ることがあります。これは、妊娠後に流産となるケースが含まれるためです。
そのため39歳では、「妊娠判定が陽性になるか」だけではなく、「出産まで見据えた治療計画」を考えることが大切です。
体外受精のデータを見るときは、「治療周期あたり」と「胚移植あたり」の違いにも注意しましょう。
胚移植あたりの妊娠率は、移植できた人を分母にした数字です。一方、治療周期あたりの妊娠率には、採卵しても卵子が得られなかった周期、受精しなかった周期、胚が育たず移植できなかった周期なども含まれることがあります。
そのため、一般的には、胚移植あたりの妊娠率の方が高く見えやすく、治療周期あたりの妊娠率は低く見えやすい傾向があります。
39歳では、採卵できるか、受精するか、胚盤胞まで育つか、移植できるかという各段階が重要です。成功率を見るときは、どの段階を分母にした数字なのかを確認しましょう。
数字を比較するときは、以下の点を見るとわかりやすくなります。
成功率の数字は不安を煽るためのものではなく、今後の治療計画を考えるための目安として使うことが大切です。
39歳で体外受精を考えるうえで、保険適用回数は大きなポイントです。
体外受精や顕微授精などの生殖補助医療には、年齢と回数の制限があります。39歳は40歳直前の年齢であり、40歳未満の保険適用回数をどう使うかを意識したい時期です。
体外受精や顕微授精では、治療開始時の女性の年齢が40歳未満の場合、胚移植の保険適用回数は1子ごとに通算6回までが基本です。
一方で、治療開始時の年齢が40歳以上43歳未満の場合は、保険適用回数が通算3回までになります。43歳以上では、保険適用の対象外となります。
そのため、39歳で体外受精を考えている場合は、40歳になる前に治療計画を相談しておくことが大切です。
ただし、制度の詳細や適用条件は変更される可能性もあるため、実際に治療を受ける際には、クリニックで最新の情報を確認しましょう。
39歳で体外受精を始める場合、「40歳までに何回できるか」と考えてしまう方もいるかもしれません。
もちろん、年齢や誕生日を意識することは大切です。ただし、体外受精は、短期間に回数を詰め込めばよいというものではありません。
採卵、受精、胚培養、凍結、移植には、それぞれ時間がかかります。1回の採卵で複数の胚が得られれば、その後は移植を続けることがあります。一方で、採卵しても胚が得られない場合は、再度採卵するか、治療方針を見直す必要があります。
39歳で大切なのは、「40歳までに何回やるか」よりも、今の検査結果をもとに、採卵を優先するのか、移植を優先するのか、凍結胚をどう使うのかを考えることです。
保険適用回数をどう使うかは、医師と相談しながら治療計画として整理しましょう。
40歳未満で治療を開始する場合、胚移植の保険適用回数は6回まであります。
しかし、6回あるからといって、必ず6回すべて使うべきというわけではありません。回数を使い切ることが目的になってしまうと、治療方針の見直しが遅れることがあります。
たとえば、良好胚を何度か移植しても妊娠しない場合は、子宮内環境や着床に関わる要因を確認することがあります。受精率が低い場合や胚盤胞まで育ちにくい場合は、媒精方法や培養方針、男性側の要因を見直すことがあります。
また、先進医療や自費検査を組み合わせる場合は、別途費用がかかることもあります。保険適用であっても、通院や薬剤、検査、仕事との調整による負担はゼロではありません。
39歳では、保険回数を「残っているから使う」のではなく、結果を見ながら、どのタイミングで使うのがよいかを考えることが大切です。
39歳で体外受精を進める場合、採卵を優先するのか、移植を優先するのかは大きな判断ポイントになります。
採卵数、AMH、凍結胚の有無、胚盤胞数、希望する子どもの人数、費用や身体の負担によって、選ぶべき方針は変わります。
39歳でAMHが低い場合や、超音波検査で見える卵胞数が少ない場合は、採卵を優先することがあります。
年齢が進むと、採卵できる卵子数が少なくなることがあります。採卵できても、すべてが受精し、胚盤胞まで育つわけではありません。そのため、採卵できるうちに胚を確保するという考え方があります。
特に、将来的に2人目も希望している場合は、年齢が進む前に複数回採卵を行い、凍結胚を確保するかどうかを相談することがあります。
ただし、採卵を繰り返すことには、身体的・費用的・精神的な負担があります。採卵を優先するかどうかは、AMH、卵胞数、採卵結果、夫婦の希望をもとに医師と相談しましょう。
すでに凍結胚がある場合は、移植を優先することもあります。
凍結胚があるということは、少なくとも移植できる胚が確保されている状態です。そのため、追加で採卵を行うより、まず移植して妊娠の可能性を確認するという考え方があります。
一方で、凍結胚が1個しかない場合や、将来2人目も希望している場合は、移植前に追加採卵を検討することもあります。
また、良好胚がある場合でも、子宮内膜ポリープや慢性子宮内膜炎など、着床に影響する要因が疑われる場合は、移植前に子宮内環境を確認することがあります。
採卵を重ねるか、移植へ進むかは、凍結胚の数、胚の状態、年齢、希望する子どもの人数、心身の負担によって変わります。
採卵しても胚盤胞が得られない場合は、治療方針を見直すタイミングです。
胚盤胞まで育たない原因は一つではありません。卵子側の要因、精子側の要因、受精方法、培養環境など、複数の要素が関係することがあります。
たとえば、受精率が低い場合は、体外受精から顕微授精へ変更することを検討する場合があります。精液所見に問題がある場合や、胚の発育が途中で止まりやすい場合は、男性側の追加検査を行うこともあります。
また、卵巣刺激の方法を変えることで、採卵数や卵子の成熟度が変わることもあります。
39歳で胚盤胞が得られない場合は、同じ方法を繰り返すだけではなく、刺激法、媒精方法、培養方針、男性側の要因を含めて見直しましょう。
39歳で体外受精を行う場合、将来2人目を希望するかどうかも重要です。
1人目の妊娠を目指している段階では、目の前の移植を優先したくなるのは自然なことです。しかし、将来2人目も希望している場合は、年齢がさらに進む前に胚を確保するかどうかを考える必要があります。
もちろん、凍結胚があれば必ず将来妊娠できるというわけではありません。また、採卵を繰り返すことには負担があります。
それでも、2人目希望がある場合は、初診や治療計画の段階でその希望を医師に伝えておくことが大切です。採卵を優先するか、移植を優先するかの判断にも関わるためです。
39歳で体外受精を続けるかどうかを考えるときは、「何回目か」だけで判断するのではなく、これまでの治療結果の中身を見ることが大切です。
同じ「うまくいかなかった」という結果でも、採卵で卵子が採れなかったのか、受精しなかったのか、胚盤胞まで育たなかったのか、移植しても着床しなかったのか、妊娠後に流産したのかによって、次に考えるべきことは変わります。
ここでは、39歳で体外受精を続けるか、治療方針を見直すかを考える代表的なタイミングを整理します。
採卵しても卵子が少ない、または卵子が採れない場合は、治療方針を見直すタイミングです。
39歳では、卵巣の反応が若い頃と比べて弱くなることがあります。AMHが低い場合や、超音波で見える卵胞数が少ない場合は、採卵できる卵子数が少なくなる可能性があります。
このような場合、同じ刺激法を繰り返すのか、刺激法を変えるのか、自然周期や低刺激を検討するのか、高刺激で採卵数を狙うのかなどを医師と相談します。
卵子が少ないからといって、すぐに治療をあきらめる必要はありません。ただし、採卵結果が続けて思わしくない場合は、年齢、AMH、卵胞数、身体への負担を踏まえて、採卵を続ける意味や方針を確認することが大切です。
採卵できても、受精しない、または胚盤胞まで育たない場合も、見直しが必要です。
体外受精では、採卵できた卵子がすべて受精するわけではありません。受精しても、すべてが順調に分割し、胚盤胞まで育つわけでもありません。
受精しない場合は、媒精方法を見直し、顕微授精を検討することがあります。精液所見に問題がある場合や、受精障害が疑われる場合は、男性側の追加検査を行うこともあります。
胚盤胞まで育たない場合は、卵子側の要因、精子側の要因、培養環境、刺激法などを総合的に見直します。39歳では、胚盤胞が得られない周期が続くと、治療への不安が大きくなりやすいものです。
ただし、1回の結果だけで判断するのではなく、採卵数、成熟卵の数、受精率、分割の状態、胚盤胞到達率を見ながら、次に何を変えるべきかを医師と相談しましょう。
良好胚を移植しても妊娠しない場合は、胚だけでなく子宮側の要因も確認することがあります。
体外受精では、グレードのよい胚を移植しても、必ず妊娠するわけではありません。胚の見た目が良好でも、染色体の状態までは通常のグレード評価だけではわかりません。また、子宮内膜の状態や着床環境が影響することもあります。
複数回、良好胚を移植しても妊娠しない場合は、子宮内膜ポリープ、子宮筋腫、慢性子宮内膜炎、子宮内フローラなどを確認することがあります。必要に応じて、ERA、EMMA、ALICEなどの検査や、SEET法などを検討することもあります。
ただし、検査を増やせば必ず妊娠率が上がるというわけではありません。39歳では時間も費用も重要になるため、検査が本当に必要か、どのタイミングで受けるべきかを医師と相談することが大切です。
体外受精で妊娠しても、流産を繰り返す場合は、不育症や胚の染色体異常なども含めて考える必要があります。
年齢が上がると、胚の染色体異常の割合が高くなりやすく、流産率も上がりやすくなります。ただし、流産の原因は年齢だけとは限りません。子宮形態、ホルモン、免疫、血液凝固、甲状腺機能などが関係することもあります。
流産を繰り返している場合は、不育症の検査を検討することがあります。また、次回の採卵や移植の方針をどうするか、医師と丁寧に相談することが大切です。
39歳では、妊娠判定が陽性になった後の経過も含めて、治療計画を考える必要があります。
体外受精を続けるかどうかは、医学的な結果だけでなく、心身の負担や費用、仕事との両立も含めて考える必要があります。
採卵や移植のたびに通院が必要になり、仕事の調整が難しくなることがあります。薬や注射、採卵、移植、結果待ちの期間によって、身体的・精神的な負担が大きくなる方もいます。
また、保険適用であっても自己負担はありますし、先進医療や自費検査を組み合わせると費用が増えることもあります。
治療をやめるかどうかだけでなく、一度休む、通院しやすいクリニックへ変える、セカンドオピニオンを受ける、夫婦で費用や回数の上限を話し合うといった選択肢もあります。
39歳では、治療を急ぐ気持ちが強くなりやすい一方で、無理を重ねすぎると継続が難しくなることもあります。治療を続けるためにも、休みどきや見直しどきを決めておくことが大切です。
39歳で体外受精を続けていると、「どこまで頑張ればよいのか」「陰性が続いたらやめるべきなのか」と考える場面が出てくることがあります。
ただし、体外受精のやめどきは、単純に回数だけで決めるものではありません。治療結果の中身、方針を変える余地、保険適用回数、費用、身体への負担、夫婦の気持ちを総合的に考える必要があります。
体外受精では、「何回陰性だったか」だけで判断しないことが大切です。
たとえば、同じ2回陰性でも、良好胚を2回移植して陰性だった場合と、グレードが低い胚を移植して陰性だった場合では、次に考えることが変わります。
また、採卵で複数の胚盤胞が得られている場合と、毎回胚盤胞が得られない場合でも、治療の見通しは異なります。
見るべきポイントは、移植回数だけではありません。
こうした結果を整理することで、同じ治療を続けるべきか、方針を変えるべきかを考えやすくなります。
体外受精で結果が出ない場合でも、治療方針を変えることで次の可能性を探れることがあります。
たとえば、採卵数が少ない場合は刺激法を変えることがあります。受精しにくい場合は、体外受精から顕微授精へ変更することがあります。胚盤胞まで育ちにくい場合は、培養方針や精子側の要因を確認することがあります。
良好胚を移植しても妊娠しない場合は、子宮内環境の検査や移植方法の見直しを検討することもあります。
また、同じクリニックで同じ方針を続けている場合は、セカンドオピニオンや転院を検討することも選択肢です。別の医師の意見を聞くことで、治療を続けるべきか、方針を変えるべきか、休むべきかを整理しやすくなることがあります。
ただし、すべての検査や治療を追加すればよいわけではありません。39歳では時間と費用のバランスも大切です。必要性と優先順位を医師と確認しましょう。
体外受精のやめどきを考えるときは、「やめる」だけでなく、「休む」「区切る」という考え方もあります。
治療を続ける中で、身体的な疲れ、精神的な負担、仕事との両立、夫婦関係への影響、費用の不安が大きくなることがあります。そのような状態で無理に続けると、治療そのものがつらくなってしまうこともあります。
あらかじめ夫婦で、以下のような基準を話し合っておくとよいでしょう。
治療を休むことは、あきらめることとは限りません。気持ちや身体を整え、次の判断をするための時間になることもあります。
保険適用回数を使い切った場合や、保険診療では対応しにくい検査・治療を検討する場合、自費治療を考えることがあります。
自費治療では、先進医療や追加検査、自由診療の体外受精など、選択肢が広がる一方で、費用負担が大きくなります。
また、自費の検査や治療を受ければ必ず妊娠できるというものではありません。必要性が高い検査もあれば、状況によっては優先度が高くないものもあります。
39歳では、時間を有効に使いたい気持ちから、できることはすべて試したいと思う方もいるかもしれません。しかし、自費治療へ進むかどうかは、効果の見込み、費用、身体への負担、夫婦の希望を慎重に考えて決めることが大切です。
39歳で体外受精を考える場合、クリニック選びも重要です。
体外受精は、採卵、受精、培養、胚移植、着床の各段階でクリニックの方針や体制が関わります。成功率の数字だけでなく、自分の年齢や治療歴に合った提案をしてくれるか、通い続けやすいかを確認しましょう。
クリニックの実績を見るときは、全体の妊娠率だけでなく、年齢別の実績があるかを確認しましょう。
39歳の場合、37〜39歳や40歳前後のデータが参考になります。ただし、数字を見るときは、分母にも注意が必要です。
妊娠率なのか、生産率なのか。胚移植あたりなのか、採卵周期あたりなのか。初回治療のみなのか、反復不成功例も含むのか。こうした条件によって、数字の印象は変わります。
実績は重要な判断材料ですが、数字だけでクリニックを選ぶのではなく、その数字をどう説明してくれるか、自分の状況に当てはめてどう考えるべきかを丁寧に教えてくれるかも大切です。
39歳で体外受精を行う場合、採卵・培養・移植方針の説明はとても重要です。
たとえば、39歳という年齢やAMH、卵胞数を踏まえて、どの刺激法を提案するのか。胚盤胞培養を行うのか。凍結胚移植を基本にするのか。新鮮胚移植も選択肢にするのか。移植前に子宮内環境を確認するのか。
こうした方針は、クリニックによって異なります。
また、1回目の採卵や移植で結果が出なかったときに、どのタイミングで何を見直すのかも確認しておきたいポイントです。
質問しやすく、説明がわかりやすいクリニックであれば、治療中に迷いが出たときにも相談しやすくなります。
39歳で体外受精を続ける場合、仕事や生活との両立も大切です。
体外受精では、採卵周期に複数回通院することがあります。採卵日や移植日は身体の状態に合わせて決まるため、仕事の予定を調整しなければならない場面も出てきます。
そのため、クリニックを選ぶ際は、以下のような点を確認しておくと安心です。
どれほど治療内容が合っていても、通院のたびに大きな負担がかかると、継続が難しくなることがあります。39歳では時間を有効に使うためにも、無理なく通えるかを早めに確認しておきましょう。
39歳で体外受精を考える場合、女性側の年齢だけでなく、男性不妊や着床不全への対応も確認しておきたいポイントです。
精液検査、顕微授精、男性不妊の専門的な相談、精子DNA断片化検査などに対応しているか、または連携先があるかを確認しておくと安心です。
また、良好胚を移植しても妊娠しない場合には、子宮内環境や着床に関わる検査が必要になることもあります。ERA、EMMA、ALICE、SEET法などの先進医療を行っているか、必要に応じて相談できるかも確認しておきましょう。
体外受精では、採卵だけでなく、受精、培養、移植、着床までを総合的に見る必要があります。不成功時に次の選択肢を相談できる体制があるかも、クリニック選びの大切な視点です。
A：一律に何回までとは決められません。
採卵数、胚盤胞数、凍結胚の有無、移植結果、流産歴、保険適用回数、費用や心身の負担によって変わります。
39歳では、回数だけでなく、採卵・受精・胚盤胞・移植結果ごとに方針を見直すことが大切です。
A：遅すぎるわけではありません。39歳で体外受精を受ける方は少なくありません。
ただし、40歳前後で妊娠率・生産率・流産率・保険適用回数の見え方が変わってくるため、早めに治療計画を立てることが大切です。
「まだ大丈夫」と先延ばしにするより、検査結果をもとに採卵や移植の方針を医師と相談しましょう。
A：39歳単独では施設やデータの出し方によって異なりますが、年齢帯では37〜39歳の胚移植あたり妊娠率39.7％、生産率27.4％というデータがあります。
40〜42歳では妊娠率29.3％、生産率17.0％とされており、39歳は40歳以降を見据えて治療計画を立てたい年齢です。
ただし、個人の成功率は、AMH、採卵数、胚盤胞数、精液所見、子宮内環境、治療歴によって変わります。
A：治療開始時の女性の年齢が40歳未満の場合、胚移植の保険適用回数は1子ごとに通算6回までが基本です。
40歳以上43歳未満では3回までとなります。43歳以上は保険適用の対象外です。
39歳は40歳未満の回数を意識して治療計画を立てたい時期です。ただし、保険回数を使い切ることが目的ではなく、採卵結果や移植結果を見ながら方針を考えることが大切です。
A：AMHが低い、採卵数が少ない、将来2人目も希望している場合などは、採卵を優先して胚を確保する考え方があります。
一方で、凍結胚がある場合は移植を優先することもあります。
年齢、AMH、胚盤胞数、希望する子どもの人数、費用や身体の負担を含めて医師と相談しましょう。
A：陰性が続いたからといって、すぐにやめどきとは限りません。
胚の状態、移植方法、子宮内環境、男性因子、流産歴などを確認し、方針を変える余地があるかを見ることが大切です。
ただし、心身や費用の負担が大きい場合は、休む、区切る、転院やセカンドオピニオンを検討することも大切です。
39歳でも、体外受精で妊娠・出産を目指すことは可能です。ただし、40歳直前の年齢であり、妊娠率・生産率・流産率・保険適用回数を現実的に見ながら治療計画を立てることが大切です。
39歳の体外受精は、「何回まで」と一律に決めるものではありません。採卵数、受精率、胚盤胞到達数、凍結胚の有無、移植結果、流産歴、費用、心身の負担によって、続け方や見直し方は変わります。
40歳未満で治療を開始する場合、胚移植の保険適用回数は1子ごとに通算6回までが基本です。ただし、回数を使い切ることが目的ではありません。結果を見ながら、どのタイミングで採卵するか、移植するか、検査を追加するか、方針を変えるかを考えることが大切です。
採卵を優先するか、移植を優先するかも個別判断です。AMHが低い、採卵数が少ない、将来2人目も希望している場合は、胚を確保するために採卵を優先することがあります。一方で、凍結胚がある場合は移植を優先することもあります。
39歳で大切なのは、「あと何回やるか」だけでなく、「どの結果が出たら見直すか」を決めておくことです。やめどきだけでなく、見直しどき、休みどき、方針変更どきを夫婦で話し合い、医師と相談しながら進めましょう。
京都で体外受精を検討している方は、年齢別実績、採卵・培養・移植方針、男性不妊や着床不全への対応、仕事と両立しやすい通院体制などを比較し、早めに相談することが後悔しにくい治療計画につながります。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上（2025年4月調査時点）※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精（融解胚移植）による妊娠率は53.4％※2（2024年度実績）と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf