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京都市左京区で不妊治療に対応している病院・クリニックを一覧で紹介し、それぞれの特徴や基本情報をまとめています。京都で信頼できる不妊治療の病院をお探しの方は、ぜひ参考にしてください。
日本バプテスト病院は京都市左京区にある総合病院で、一般産婦人科診療を行っています。外部の医療情報データベースでは、不妊症の検査や排卵誘発、人工授精といった初期の不妊治療に対応しているとされています。高度生殖医療(体外受精・顕微授精)については公式HPには記載がなく、必要に応じて専門機関への紹介を行っていると考えられます。
| 所在地 | 京都府京都市左京区北白川山ノ元町47 |
|---|---|
| 電話番号 | 075-781-5191 |
| 診療時間 | 午前 受付8:30〜12:00(土曜日11:00) 午後 予約・専門外来(新患受付なし) |
| 休診日 | 土曜日午後・日曜日・祝祭日・年末年始 |
| 公式HP URL | https://www.jbh.or.jp/ |
京都大学医学部附属病院は、左京区聖護院に位置する大学病院で、体外受精(IVF)や顕微授精(ICSI)をはじめとする高度生殖医療を実施しています。さらに、着床前検査(PGT-A・PGT-M)、妊孕性温存療法(卵子・卵巣・精子凍結)にも対応しており、免疫療法や内視鏡手術などを組み合わせた専門的な治療を提供しています。
| 所在地 | 京都府京都市左京区聖護院川原町54 |
|---|---|
| 電話番号 | 0570-030-311 |
| 診療時間 | 9:00~(受付 8:15~11:00)※完全紹介制 |
| 休診日 | 土曜・日曜・祝日 年末年始(12月29日~1月3日) 京都大学創立記念日(6月18日) |
| 公式HP URL | https://www.kuhp.kyoto-u.ac.jp/ |
貫戸産婦人科は京都市左京区一乗寺にある地域密着型の産婦人科です。公式サイトに「不妊症」についての説明があり、初期の不妊相談や検査、タイミング療法などに対応しています。体外受精や顕微授精といった高度な生殖医療は行っておらず、必要に応じて適切な専門医療機関を紹介しています。
| 所在地 | 京都府京都市左京区一乗寺梅ノ木町12 |
|---|---|
| 電話番号 | 075-781-5216 |
| 診療時間 | 午前 9:00~12:00 午後 17:30~20:00(受付19:30頃まで) |
| 休診日 | 日曜・祝日 |
| 公式HP URL | https://www.kanto-clinic.com/ |
京都市左京区で不妊治療を検討している方は、医療機関の特徴や治療内容を確認するだけでなく、京都市や京都府が実施している不妊治療・妊娠出産・子育てに関する支援制度についても把握しておきましょう。
不妊治療は、検査やタイミング療法から人工授精、体外受精、顕微授精へと治療が進むにつれて、費用や通院回数が増える傾向があります。左京区内の医療機関へ通う場合はもちろん、四条烏丸・京都駅周辺・伏見区などの高度生殖医療を行う専門クリニックへ通院するケースでも、利用できる助成制度や相談窓口を事前に確認しておくことで、経済面や精神面の負担を軽減しやすくなります。
京都市では、不妊治療にかかる経済的負担を軽減するため、不妊治療費助成制度を実施しています。
助成対象となるのは、京都市内に住所を有している期間に受けた不妊治療の自己負担額です。助成額は自己負担額の2分の1で、一般不妊治療等は1年度あたり1人6万円、先進医療を伴う不妊治療は1年度あたり1人10万円が上限となっています。
特に、体外受精や顕微授精などを検討している場合は、保険診療の範囲、先進医療の対象内容、申請期限、必要書類をあらかじめ確認しておくことが大切です。医療機関が発行する領収書や証明書が必要になるため、通院開始時から書類を保管しておくと申請をスムーズに進めやすくなります。
京都府では、特定不妊治療や先進医療を含む不妊治療を受けた方を対象に、通院にかかる交通費の一部を助成しています。
左京区は市内中心部へのアクセスが比較的良いエリアですが、治療内容によっては複数回の通院が必要になることもあります。特に、体外受精や顕微授精などを行う専門クリニックへ継続的に通院する場合は、交通費の負担も積み重なりやすくなるため、治療費助成とあわせて確認しておきたい制度です。
申請には治療内容や通院実績を確認できる書類が必要となる場合があります。また、申請期限や対象期間は年度によって変更される可能性があるため、治療開始前や通院中の段階で京都府の最新情報を確認しておきましょう。
京都市左京区で妊娠・出産・子育てに関する相談をする際の主な窓口は、左京区役所保健福祉センターの「子どもはぐくみ室」です。
子どもはぐくみ室では、妊娠届、母子健康手帳の交付、妊産婦健診、子育て相談、児童手当、子ども医療費支給制度、保育所入所など、妊娠前後から子育て期まで幅広い手続きを扱っています。不妊治療を経て妊娠した場合も、妊娠届の提出や母子健康手帳の受け取りなどで関わる窓口になります。
不妊治療中は医療機関が主な相談先になりますが、妊娠後の公的支援や子育て制度については、早い段階から地域の窓口を把握しておくことで、出産後の手続きを進めやすくなります。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上(2025年4月調査時点)※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精(融解胚移植)による妊娠率は53.4%※2(2024年度実績)と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師(ウィメンズ漢方)によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術(micro-TESE)などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf