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人工授精を受けている方の中には、「何回まで続ければよいのか」「年齢的に体外受精へ進んだ方がいいのか」「30代後半や40代でも人工授精で妊娠できる可能性はあるのか」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
人工授精は、タイミング法より一歩進んだ一般不妊治療です。採取した精子を洗浄・濃縮し、排卵のタイミングに合わせて子宮内へ注入することで、妊娠の可能性を高めることを目的とします。
ただし、人工授精は体外受精のように卵子を体外へ取り出して受精させる治療ではありません。受精や着床は体内で起こるため、卵管の状態、精液所見、排卵の有無、子宮内膜の状態、年齢などによって結果が大きく変わります。
特に35歳以降は、妊娠率の低下や流産率の上昇も意識しながら、人工授精を続けるか、体外受精へステップアップするかを考えることが大切です。
この記事では、人工授精の年齢別成功率の考え方、人工授精を何回まで続けるか、体外受精へ進む目安を解説します。
人工授精と体外受精は、どちらも不妊治療の選択肢ですが、治療の仕組みは大きく異なります。
人工授精は、排卵のタイミングに合わせて精子を子宮内へ注入する治療です。一方、体外受精は卵子を採取し、体外で精子と受精させ、育った胚を子宮内へ戻す治療です。
人工授精を続けるか、体外受精へ進むかを考えるためには、まず両者の違いを整理しておきましょう。
人工授精は、AIHまたはIUIとも呼ばれる治療です。
排卵日を予測し、そのタイミングに合わせて採取した精子を洗浄・濃縮し、細いチューブで子宮内へ注入します。タイミング法では精子が腟から子宮、卵管へ進んでいく必要がありますが、人工授精では子宮内へ直接注入するため、精子が卵子に近づきやすくなります。
ただし、人工授精では、受精や胚の成長、着床は体内で自然に起こる必要があります。そのため、卵管が通っていること、排卵があること、精子の状態が人工授精に適していることが重要です。
人工授精は、タイミング法で妊娠しない場合、軽度の男性不妊がある場合、性交障害がある場合、原因不明不妊の場合などに検討されることがあります。
体外受精は、卵巣から卵子を採取し、体外で精子と受精させたうえで、培養した胚を子宮内へ戻す治療です。
人工授精では受精が体内で起こるのに対し、体外受精では採卵、受精、胚培養、胚移植という流れがあります。そのため、卵子が採れるか、受精するか、胚が育つかを確認できる点が特徴です。
体外受精は、卵管に問題がある場合、人工授精で妊娠しない場合、精液所見が大きく悪い場合、年齢を踏まえて早めに妊娠を目指したい場合などに検討されます。
人工授精よりも身体的・経済的な負担は大きくなりやすい一方で、不妊原因によっては体外受精の方が妊娠に近づきやすいこともあります。
人工授精が向いているかどうかは、年齢だけで決まるものではありません。
卵管の状態、精液所見、不妊期間、排卵の有無、これまでの治療歴などを総合して判断されます。
| 向いている可能性があるケース | 向きにくいケース |
|---|---|
| 軽度の男性不妊 | 両側卵管閉塞 |
| 性交障害がある | 高度男性不妊 |
| 原因不明不妊 | 40代で妊娠を急ぐ場合 |
| 排卵はあるがタイミングが合いにくい | 人工授精を複数回しても妊娠しない |
| タイミング法で妊娠しない | 卵巣予備能が低い |
たとえば、卵管が両側とも閉塞している場合は、人工授精では卵子と精子が出会いにくいため、体外受精が必要になることが多くあります。また、精子の数や運動率が大きく低い場合も、人工授精ではなく顕微授精が検討されることがあります。
人工授精を始める前には、卵管検査や精液検査の結果を確認しておくことが大切です。
人工授精の成功率は、年齢によって変わります。
一般的に、年齢が若いほど妊娠しやすく、年齢が上がるほど妊娠率は下がりやすくなります。特に35歳以降は、卵子の数や質の変化、流産率の上昇も関係するため、人工授精を続ける期間をあらかじめ決めておくことが大切です。
ただし、成功率は年齢だけで決まるわけではありません。卵管の状態、精液所見、排卵誘発の有無、不妊期間、子宮内膜の状態などによっても変わります。
人工授精は、体外受精と比べると身体的・経済的な負担が少ない治療ですが、1回あたりの成功率は高い治療ではありません。
また、人工授精をすれば必ず妊娠しやすくなるわけではありません。卵管に問題がある場合、精液所見が人工授精に適していない場合、年齢による卵子の質の低下が大きい場合などは、人工授精を繰り返しても妊娠につながりにくいことがあります。
人工授精の成功率を見るときは、妊娠率だけでなく、年齢、不妊原因、治療回数、排卵誘発の有無などもあわせて確認しましょう。
20代から30代前半では、卵子の年齢的な影響が比較的少ないため、条件が合えば人工授精を複数回試しやすい年代です。
たとえば、卵管が通っている、排卵が確認できている、精液所見が大きく悪くない、不妊期間が極端に長くない場合は、人工授精を3〜6回程度試すことが一つの目安になることがあります。
ただし、年齢が若くても、卵管因子がある場合や、精液所見が大きく悪い場合、不妊期間が長い場合は、早めに体外受精を検討した方がよいケースもあります。
「若いから人工授精を長く続けてよい」と考えるのではなく、検査結果をもとに判断することが大切です。
35歳を過ぎると、妊娠率の低下を意識しながら治療を進める必要があります。
30代後半、とくに37歳から39歳では、人工授精を長く続けすぎないことが大切です。人工授精を1回行うたびに1周期が過ぎるため、半年以上続けている間に体外受精へ進むタイミングが遅れることもあります。
30代後半では、人工授精を2〜3回行っても妊娠しない場合、体外受精の説明会や相談を受けることを検討しましょう。AMHが低い場合、不妊期間が長い場合、精液所見が悪い場合は、さらに早めのステップアップが必要になることもあります。
体外受精に進むかどうかをすぐに決める必要はありませんが、早めに情報収集しておくと、判断しやすくなります。
40代では、人工授精で妊娠する可能性がゼロになるわけではありません。しかし、年齢による卵子の数や質の変化、流産率の上昇を考えると、人工授精に長い時間をかけすぎない判断が重要になります。
40歳以降は、人工授精を続けるメリットと、体外受精へ進むタイミングが遅れるデメリットを比較する必要があります。特に41歳・42歳では、体外受精の保険適用の年齢条件や回数制限も関係するため、人工授精を続ける前に体外受精の相談を受けておくと安心です。
43歳以降では、体外受精や顕微授精は原則として保険適用外となるため、自費治療を前提に考える必要があります。40代で人工授精を続ける場合は、費用や通院負担だけでなく、年齢による時間的制約も含めて医師に相談しましょう。
人工授精を何回まで続けるかは、年齢によって考え方が変わります。
以下は、年齢別の大まかな目安です。実際には、検査結果や不妊原因によって判断が変わるため、医師と相談しながら決めましょう。
| 年齢 | 人工授精の考え方 | 体外受精へ進む目安 |
|---|---|---|
| 20代 | 条件が合えば複数回試しやすい | 3〜6回で妊娠しない、原因がある場合 |
| 30代前半 | 人工授精を試す余地あり | 3〜6回、または不妊期間が長い場合 |
| 35〜37歳 | 長く続けすぎない | 2〜3回で見直しを検討 |
| 38〜39歳 | 早めに体外受精の相談も進める | 1〜3回で判断、AMH低下なら早め |
| 40代前半 | 時間を重視する | 人工授精にこだわらず体外受精を相談 |
| 43歳以降 | 自費治療も含めて相談する | 生殖補助医療の保険適用外を前提に方針を決める |
この表はあくまで一般的な考え方です。人工授精で妊娠する可能性があるか、体外受精へ進むべきかは、年齢だけでなく検査結果を踏まえて判断しましょう。
人工授精を何回まで続けるかは、多くの方が悩むポイントです。
「あと1回やれば妊娠するかもしれない」と思う一方で、「体外受精へ進むのが遅れてしまうのでは」と不安になる方もいるでしょう。
人工授精の回数は、年齢、不妊原因、精液所見、卵管の状態、治療歴によって考え方が変わります。
人工授精は、一般的に3〜6回程度を一つの区切りとして考えることがあります。
妊娠する場合、比較的早い回数で結果が出ることも多く、回数を重ねるほど妊娠率が上がり続けるわけではありません。そのため、何回か行っても妊娠しない場合は、治療方針を見直すことが大切です。
20代から30代前半で、卵管や精液所見に大きな問題がない場合は、3〜6回を目安に人工授精を続けることがあります。一方、35歳以降では、より少ない回数で見直すこともあります。
人工授精を始める前に、「何回まで行うか」「妊娠しなかった場合はいつ体外受精の相談をするか」を決めておくと、治療方針に迷いにくくなります。
人工授精は、1回ごとに1周期を使います。
たとえば、人工授精を6回行う場合、半年ほどかかることがあります。20代や30代前半ではその時間をかける余地があっても、35歳以降、とくに38歳以降では、半年の遅れが治療方針に影響することがあります。
40代では、人工授精を続けている間に体外受精の保険適用の年齢条件が迫ることもあります。特に40歳以上では、「あと何回人工授精をするか」だけでなく、「いつまでに体外受精の説明を受けるか」を決めておくことが大切です。
年齢が高いほど、人工授精の回数よりも、治療に使える時間を重視して判断しましょう。
人工授精を続けてもよいケースとしては、以下のような条件が考えられます。
こうした場合は、医師と相談しながら人工授精を数回続けることもあります。
ただし、人工授精を続ける場合でも、何回まで行うのかを決めておくことが大切です。期限を決めずに続けると、体外受精へ進むタイミングを逃してしまうことがあります。
一方で、早めに体外受精を検討した方がよいケースもあります。
こうした場合、人工授精を続けるよりも、体外受精に進むことで、採卵・受精・胚発育の状況を確認できる可能性があります。
体外受精に進むことは、人工授精が失敗だったという意味ではありません。年齢や検査結果を踏まえて、妊娠に近づくための治療段階を見直すことだと考えるとよいでしょう。
体外受精へ進むタイミングは、年齢によって考え方が変わります。
同じ「人工授精3回」でも、20代と39歳では意味が異なります。年齢が上がるほど、人工授精を続ける期間を短くし、体外受精の情報収集を早めに始めることが大切です。
20代から30代前半で、検査上大きな問題がない場合は、タイミング法、人工授精、体外受精へと段階的に進めやすい年代です。
卵管が通っており、精液所見も大きく悪くなく、排卵も確認できている場合は、人工授精を複数回試すことがあります。
ただし、年齢が若くても、卵管閉塞、重度の男性不妊、長い不妊期間、子宮内膜症などがある場合は、早めに体外受精を検討することがあります。
年齢だけで安心せず、不妊原因を確認したうえで治療を進めましょう。
35歳前後では、人工授精を始める前に、何回まで続けるかを決めておくことが大切です。
35歳以降は、妊娠率の低下や流産率の上昇を意識しながら治療を進める必要があります。人工授精を何回も続けてから体外受精を検討するのではなく、あらかじめ体外受精の説明会や相談を視野に入れておくとよいでしょう。
たとえば、人工授精を2〜3回行って妊娠しない場合は、体外受精の相談を受ける、費用や通院回数を確認する、夫婦でステップアップのタイミングを話し合うといった準備ができます。
38歳以降では、人工授精を試す場合でも、体外受精の情報収集を並行して進めることが大切です。
AMH、卵管検査、精液検査の結果を確認し、人工授精を続けるメリットがあるかを医師と相談しましょう。
人工授精を1〜3回行って妊娠しない場合は、体外受精へ進むかどうかを具体的に検討する時期といえます。特にAMHが低い場合や、精液所見が悪い場合、不妊期間が長い場合は、人工授精に時間をかけすぎない判断が必要です。
体外受精は、採卵や自己注射、通院回数、費用などへの不安が大きい治療です。だからこそ、早めに説明を聞いておくことで、必要になったときに落ち着いて判断しやすくなります。
40代では、人工授精を続けるかどうかを専門医に早めに相談しましょう。
40歳以降は、卵子の数や質の変化が大きくなり、妊娠率の低下や流産率の上昇も意識する必要があります。人工授精で妊娠する可能性がゼロではない一方で、体外受精へ進む時期が遅れることによる影響も考える必要があります。
41歳・42歳では、体外受精の保険適用の年齢条件や回数制限も関係します。43歳以上では、体外受精や顕微授精が原則として保険適用外となるため、自費治療を前提に考える必要があります。
40代で人工授精を続ける場合は、「あと何回続けるか」だけでなく、「体外受精の相談をいつ受けるか」「保険適用の条件はどうなるか」「自費治療になった場合の費用はどのくらいか」を確認しておきましょう。
人工授精を何回か行っても妊娠しない場合は、治療を続ける前に原因を見直すことが大切です。
人工授精で妊娠しない理由は一つとは限りません。卵管、精液所見、排卵、子宮内膜、年齢など、複数の要因が関係していることがあります。
人工授精は、卵管が通っていることが前提となる治療です。
人工授精では、精子を子宮内へ注入した後、精子が卵管へ進み、排卵された卵子と出会う必要があります。そのため、卵管が閉塞している場合や、卵管水腫がある場合は、人工授精で妊娠しにくくなることがあります。
人工授精を続けても妊娠しない場合は、卵管造影検査などで卵管の状態を確認しているか見直しましょう。
両側卵管閉塞がある場合は、人工授精ではなく体外受精が必要になることが多くあります。
人工授精では、精子の数や運動率も重要です。
精液検査では、精子濃度、運動率、総運動精子数などを確認します。人工授精では、採取した精子を洗浄・濃縮しますが、調整後の精子数や運動率が十分でない場合、妊娠率が下がる可能性があります。
精液所見が大きく悪い場合は、人工授精を続けるよりも、体外受精や顕微授精が検討されることがあります。
また、男性側の検査が一度だけの場合、体調や禁欲期間によって結果が変わることもあります。必要に応じて再検査や男性不妊専門医への相談も検討しましょう。
人工授精では、排卵のタイミングが重要です。
排卵障害がある場合、卵胞が十分に育たない場合、排卵のタイミングが合っていない場合、子宮内膜が薄い場合などは、妊娠しにくくなることがあります。
排卵誘発剤を使っているか、卵胞数はどうか、子宮内膜の厚さは十分か、黄体補充が必要かなどを確認しましょう。
PCOSや甲状腺機能異常などが関係している場合もあります。人工授精を複数回行っても妊娠しない場合は、排卵やホルモンの状態を再確認することが大切です。
年齢が上がると、卵子の数だけでなく、質の変化も妊娠率に影響します。
人工授精では、卵子が受精したか、胚が正常に育ったかを確認することはできません。体外受精では、採卵、受精、胚培養の過程を確認できるため、年齢が高い場合には診断的な意味を持つこともあります。
たとえば、人工授精を続けても妊娠しない場合、体外受精に進むことで、卵子が採れるか、受精するか、胚盤胞まで育つかを確認できます。
35歳以降、とくに38歳以降では、人工授精を続けるだけでなく、体外受精で確認できる情報も含めて治療方針を考えることが大切です。
京都で人工授精を受ける場合は、人工授精だけでなく、必要に応じて体外受精へステップアップできるかも確認しておくと安心です。
特に35歳以降や、人工授精を複数回行っても妊娠しない場合は、体外受精まで相談できる施設を選ぶことで、治療方針を見直しやすくなります。
クリニックによって、人工授精まで対応している施設と、体外受精・顕微授精まで対応している施設があります。
人工授精だけに対応している施設で治療を受けている場合、体外受精へ進む際に転院が必要になることがあります。転院自体が悪いわけではありませんが、紹介状や検査結果の共有、初診予約、治療開始までの時間が必要になることがあります。
年齢的にステップアップを急ぐ可能性がある場合は、最初から人工授精と体外受精の両方に対応している施設を選ぶことも選択肢です。
人工授精を何回まで続けるかは、年齢によって変わります。
20代と40代では、同じ「人工授精3回」でも意味が異なります。年齢、AMH、精液所見、卵管の状態、不妊期間を踏まえて、ステップアップの時期を提案してくれるか確認しましょう。
また、体外受精をすすめる場合でも、押し付けではなく、治療の流れ、費用、通院回数、保険適用、リスクを丁寧に説明してくれるクリニックが望ましいです。
体外受精説明会や個別相談がある施設では、人工授精から体外受精へ進むか迷っている段階でも情報を整理しやすくなります。
人工授精の成績には、男性側の精液所見や卵管の状態が大きく関係します。
そのため、精液検査、卵管造影検査、男性不妊の相談、泌尿器科との連携があるかを確認しましょう。
男性不妊が疑われる場合は、人工授精を続けるよりも、顕微授精や男性不妊治療が必要になることがあります。また、卵管閉塞がある場合は、人工授精ではなく体外受精が必要になることがあります。
人工授精で妊娠しないときは、女性側だけでなく男性側の検査も含めて見直すことが大切です。
人工授精は排卵のタイミングに合わせて通院する必要があります。体外受精へ進む場合は、採卵や胚移植に向けてさらに通院回数が増えることもあります。
仕事と治療を両立したい方は、夜間診療、土曜診療、駅からの近さ、WEB予約の有無なども確認しましょう。
また、人工授精や体外受精の費用、保険適用の条件、先進医療や自費検査の扱いについて説明があるかも大切です。治療費の見通しが立つと、夫婦でステップアップの時期を話し合いやすくなります。
ここでは、京都で人工授精から体外受精まで相談しやすい候補を、相談目的別に紹介します。
なお、どのクリニックが合うかは、年齢、検査結果、不妊原因、通いやすさ、希望する治療方針によって異なります。気になる施設がある場合は、公式サイトや初診時の説明で最新情報を確認しましょう。
足立病院 生殖医療センターは、京都市中京区にある不妊治療施設です。タイミング法や人工授精などの一般不妊治療から、体外受精、顕微授精、先進医療まで幅広く対応しています。
年齢や検査結果を踏まえて、人工授精を続けるか、体外受精へ進むかを相談しやすい候補です。体外受精へステップアップする場合も、同じ施設で相談できるため、治療の流れを把握しやすい点があります。
35歳以降で人工授精を続けるか迷っている方、体外受精も視野に入れて相談したい方に向いています。
京都IVFクリニックは、京都市下京区にある不妊治療専門クリニックです。体外受精や顕微授精などの高度生殖医療を中心に相談できます。
他院で人工授精を続けているものの妊娠しない方や、体外受精へ進むか迷っている方、セカンドオピニオンを受けたい方に候補となります。
人工授精を続けるべきか、体外受精に進むべきか、採卵や胚培養の流れを知りたい方は、相談内容を整理して受診するとよいでしょう。
身原病院は、京都市西京区の上桂駅前にある産婦人科病院です。一般不妊治療から体外受精・顕微授精まで対応しています。
個別相談や体外受精説明会を実施しており、不妊カウンセラーや培養士にも相談できる体制が案内されています。
西京区・桂周辺で、人工授精から体外受精まで段階的に相談したい方に向いています。人工授精を何回まで続けるか迷っている場合も、体外受精の流れや費用を早めに確認しておくと判断しやすくなります。
田村秀子婦人科医院は、京都市中京区にある婦人科医院です。タイミング療法、薬物療法、人工授精、体外受精、顕微授精に対応しています。
できるだけ自然に近い治療から始めたい方、身体づくりや漢方相談も含めて考えたい方に候補となります。
ただし、年齢が高い場合は、人工授精を長く続けるよりも、体外受精へのステップアップ時期を早めに確認することが大切です。自然に近い治療を希望する場合でも、年齢や検査結果に応じて、どのタイミングで次の治療へ進むかを相談しましょう。
人工授精から体外受精へ進むときは、治療内容が大きく変わります。
採卵、自己注射、胚培養、胚移植、凍結保存など、人工授精では行わない工程が増えるため、事前に情報を整理しておくことが大切です。
まずは、これまでの人工授精の結果を整理しましょう。
確認しておきたい項目は以下の通りです。
これらを整理しておくと、体外受精へ進むべきか、人工授精を続ける余地があるかを相談しやすくなります。
体外受精へ進むか迷っている場合は、早めに説明会や個別相談を受けることがおすすめです。
体外受精では、採卵、受精、胚培養、胚移植、凍結保存などの流れがあります。通院回数、費用、保険適用、自己注射、先進医療、凍結胚移植など、事前に確認しておきたいことが多くあります。
説明を受けたからといって、すぐに体外受精を始めなければならないわけではありません。人工授精を続けるかどうかを判断する材料として、体外受精の情報を早めに集めておくことが大切です。
人工授精から体外受精へ進むかどうかは、夫婦で話し合って決めることが大切です。
話し合っておきたい内容には、以下のようなものがあります。
どちらか一方だけが治療方針を抱え込むと、負担が大きくなりやすいものです。治療の段階が変わる前に、夫婦で同じ情報を共有しておきましょう。
体外受精へ進む場合は、保険適用の年齢条件と回数制限を確認しておくことが重要です。
体外受精・顕微授精は保険適用の対象となっていますが、年齢や回数に条件があります。特に40代では、人工授精を続けている間に体外受精の保険適用条件に影響が出ることもあります。
40歳未満と40歳以上43歳未満では、保険適用で胚移植できる回数が異なります。また、43歳以上では原則として体外受精・顕微授精は保険適用外となります。
人工授精を続けるか迷っている40代の方は、体外受精の保険適用条件も含めて早めに医療機関で確認しましょう。
A：人工授精の成功率は年齢によって変わります。一般的に、年齢が上がるほど妊娠率は下がり、流産率は上がりやすくなります。ただし、卵管の状態、精液所見、排卵の有無、不妊期間によっても結果は変わります。
A：一般的には3〜6回を一つの目安にすることがあります。ただし、35歳以降は少ない回数で見直すこともあり、38歳以降や40代では早めに体外受精を相談することが大切です。
A：40代でも人工授精で妊娠する可能性がゼロではありません。ただし、年齢とともに妊娠率は下がり、流産率は上がりやすくなります。40代では人工授精を続けるか、体外受精へ進むかを早めに専門医へ相談しましょう。
A：人工授精を複数回行っても妊娠しない場合、35歳以上で不妊期間が長い場合、38歳以上の場合、AMHが低い場合、卵管因子や男性不妊がある場合は、体外受精へのステップアップを検討する目安になります。
A：卵管の問題、精液所見、排卵障害、子宮内膜の状態、年齢による卵子の質の変化などが関係することがあります。人工授精を続けても妊娠しない場合は、検査結果を見直し、体外受精を含めた次の治療を相談しましょう。
人工授精は、タイミング法より一歩進んだ一般不妊治療です。比較的身体への負担が少なく、軽度の男性不妊や原因不明不妊などで選択されることがあります。
ただし、人工授精の成功率は年齢や不妊原因によって変わります。20代から30代前半では、条件が合えば複数回試す余地がありますが、35歳以降は回数を決めて見直すことが大切です。38歳以降や40代では、人工授精を続けながらも、早めに体外受精の相談を進める必要があります。
人工授精を何回まで続けるかは、年齢だけでなく、卵管の状態、精液所見、AMH、不妊期間、排卵の有無によって変わります。卵管因子や男性不妊、AMH低下がある場合は、早めに体外受精へステップアップした方がよいケースもあります。
京都で人工授精を受ける場合は、人工授精と体外受精の両方に対応しているか、年齢に応じたステップアップを相談できるか、男性不妊や卵管因子も確認できるかを見ておきましょう。
人工授精を続けることも、体外受精へ進むことも、どちらが正解と一律に決められるものではありません。年齢と検査結果を踏まえ、自分たちに合ったタイミングで次の治療を考えていきましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上（2025年4月調査時点）※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精（融解胚移植）による妊娠率は53.4％※2（2024年度実績）と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf