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不妊治療を検討されているご夫婦にとって、体外受精(IVF)は赤ちゃんを授かるための大切な選択肢の一つです。ただし、治療内容や他の方法との違いについて、詳しくご存じない方も多いのではないでしょうか。
体外受精の基本から、治療と仕事の両立方法まで、わかりやすくご紹介します。
体外受精(IVF)は、採取した卵子と精子を体外(培養室)で受精させ、できた受精卵(胚)を子宮に戻して妊娠を目指す治療法です。
卵管の閉塞、男性不妊、原因不明の不妊、他の治療で成果が出なかったケースなどで検討されます。治療の流れは、排卵を促すためのホルモン治療(排卵誘発)、卵子を取り出す採卵、体外での受精(媒精)、受精卵の培養、子宮への戻し(胚移植)、そして妊娠判定というステップで構成され、医師やスタッフが個別に対応します。
不妊治療には「タイミング法」や「人工授精」などがありますが、体外受精との主な違いは受精の場所です。
タイミング法と人工授精では、受精は体内(卵管)で起こります。一方、体外受精では、卵子と精子を体外に取り出して受精させます。そのため、卵管の機能に問題があっても治療が可能です。
さらに、精子の状態に応じて、顕微授精(ICSI:1つの精子を直接卵子に注入する方法)という手法を用いることもあります。どの治療が適しているかは、医師と相談して決めましょう。
体外受精は、卵管のトラブルや男性不妊などにも対応でき、状態の良い胚を選んで移植するため妊娠の可能性が高まります。胚の凍結保存も可能で、身体や費用の負担を軽減しやすい点もメリットです。必要に応じて、染色体異常の検査(PGT-A)を行うこともあります。
体外受精では、副作用や麻酔リスク、通院回数の多さなど身体的・時間的負担があります。また、費用面の負担や精神的ストレスが大きくなることもあり、感染症や子宮外妊娠などのリスクも考慮が必要です。
通院の頻度や急なスケジュール変更に備え、職場の理解と働き方の工夫が重要です。フレックスタイムやテレワーク制度の活用、通いやすいクリニックの選定などで、仕事との両立をしやすくできます。
採卵日や胚移植日には1日程度の休暇が必要です。治療法によっても異なりますが、通院や休暇が必要な日数は数日程度と考えられます。職場の支援制度や通院体制を整えておくと安心です。
2022年4月から体外受精が保険適用の対象となり、年齢条件や回数制限のもとで3割負担の治療が可能になりました。採卵・受精・培養・移植など、標準的な治療の多くが保険で行える一方、先進医療や一部技術は自費となります。費用を抑えながら治療を進めたい人にとって、知っておくべき重要なポイントです。
体外受精の1周期あたりの通院回数は約5〜10回が一般的です。卵巣刺激中の診察が多く、採卵・移植・妊娠判定まで段階ごとに来院が必要です。刺激法の違いや卵巣の反応によって回数が変わるため、自分の働き方や生活と合わせて通いやすいクリニック選びが重要です。
体外受精では卵巣刺激のために自宅で自己注射を行うことがあり、針が細く痛みは少ないことが多いとされています。注射の種類(HMG・FSH・アンタゴニスト・hCGなど)によって目的が異なり、毎日決まった時間に投与することが治療成功の大切なポイントです。正しい打ち方や痛みを抑えるコツを知ることで不安が軽減されます。
体外受精について基本的な流れや注意点がわかってくると、次に気になるのが「京都でどのクリニックに相談するか」ではないでしょうか。実際には、体外受精に対応している医療機関ごとに、実績、費用、通院回数の負担、通いやすさ、サポート体制などに違いがあります。
とくに京都では、烏丸御池・四条・河原町・京都駅周辺など市内中心部のクリニックに加え、西京区や伏見区など、生活動線によって比較しやすい候補も変わります。仕事との両立を考えたい方や、身体づくり・男性不妊も含めて相談したい方は、治療内容だけでなく、自分たちに合う通院先かどうかまで含めて比較しておくことが大切です。
京都で体外受精(IVF)に対応しているクリニックを一覧で見比べたい方は、以下の比較ページも参考にしてください。
「体外受精だけでなく、タイミング法や人工授精、顕微授精との違いも知りたい」「京都市内の病院をエリア別に探したい」という方は、サイトTOPページもあわせて確認してみてください。
TOPページでは、京都市の不妊治療に対応している病院一覧をはじめ、体外受精・人工授精・顕微授精・男性不妊治療などの基礎知識、京都市各区のエリア別一覧、不妊治療のお役立ち情報まで幅広くまとめています。治療法を比較しながら、自分たちに合う相談先を整理したい方に役立つ内容です。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上(2025年4月調査時点)※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精(融解胚移植)による妊娠率は53.4%※2(2024年度実績)と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師(ウィメンズ漢方)によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術(micro-TESE)などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf