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「40代でも体外受精に保険は使えるの?」
「43歳の誕生日が来たら、治療中でも保険は切れてしまう?」
2022年から不妊治療の保険適用が始まりましたが、40代の方にとっては年齢制限や回数制限のルールが非常にシビアです。治療をスタートするタイミングや、誕生日を迎える時期によっては、保険が使える回数が大きく変わってしまうこともあるからです。
このコラムでは、40代が体外受精を受ける際に絶対に知っておきたい「保険適用の期限」と「回数のルール」、そして保険が終了した後の選択肢について解説します。
まず押さえておきたいのが、保険適用には明確な年齢上限があるということです。
つまり、43歳の誕生日を迎える前日までに治療を開始していれば、その周期(1回の採卵〜移植までの一連の流れ)は保険適用となります。しかし、43歳になってから新たに開始する治療は、すべて保険適用外(全額自己負担)となります。
現在42歳の方は、43歳の誕生日が来るまでに「あと何回治療ができるか」を逆算してスケジュールを立てることが非常に重要です。
年齢制限だけでなく、治療を受けられる「回数」にも年齢による区分があります。
40歳を過ぎてから初めて体外受精の治療計画を立てた場合、保険を使って移植できるチャンスは「3回」に限られます。これは「子ども1人につき」の回数です。
ただし、もし過去に(40歳未満の時点で)保険を使った治療履歴がなく、40歳になってから初めて保険適用で治療する場合でも、回数は「3回」となります。この回数の少なさが、40代の治療計画を難しくしている要因の一つです。
保険適用であれば、窓口での支払いは原則3割負担です。高額な体外受精も、以下のような費用感で受けることが可能です。
| 採卵・受精・培養 | 約10〜15万円 |
|---|---|
| 胚移植(凍結胚) | 約5〜8万円 |
※薬剤費やオプション検査、凍結個数などにより変動します。
さらに「高額療養費制度」を利用すれば、月ごとの自己負担額に上限(年収により約8万円〜)が設けられるため、実際の負担はさらに抑えられるケースが多いです。
保険適用は費用を抑えられる大きなメリットがありますが、40代は「時間」との勝負でもあります。そのため、保険診療だけにこだわらず、必要に応じてオプションを追加する視点も大切です。
タイムラプス培養やSEET法、子宮内膜スクラッチなど、治療の効果を高める可能性のある技術です。技術料は全額自己負担ですが、ベースの治療は保険が効くため、コストパフォーマンスの良い選択肢と言えます。
保険の回数を使い切った場合や、PGT-A(着床前診断)を行いたい場合は、自費診療となります。費用は高額になりますが、治療法の制限がなくなり、医師の裁量で最適な薬剤や方法を選べるメリットがあります。40代後半の方や、難治性の方にとっては、自費診療の方が結果への近道となる場合もあります。
43歳を迎えて保険適用が終了しても、治療自体ができなくなるわけではありません。その後は「自費診療」として治療を継続することが可能です。
ただし、費用負担は大きくなります。自治体によっては、保険適用終了後の治療に対して独自の助成金を出している場合もあるため、お住まいの地域の情報を確認してみましょう。
また、このタイミングを一つの区切りとして、「あと〇回だけ自費で頑張る」あるいは「治療を卒業する(やめる)」という決断をされるご夫婦も少なくありません。
限られた回数と時間の中で結果を出すためには、病院選びが非常に重要です。
「家から近い」だけでなく、40代特有の難しさを理解し、親身に戦略を立ててくれるクリニックを選びましょう。
A:43歳の誕生日の前日までに治療(採卵準備など)を開始していれば、その1周期分は43歳を過ぎて終了しても保険適用となります。次の周期からは自費になります。
A:保険の回数制限は「胚移植」の回数でカウントします。採卵を行っても受精卵ができず移植に至らなかった場合は、回数は減らないのが一般的です(詳細は医療機関にご確認ください)。
A:はい、要件を満たしていれば法律婚と同様に適用されます。年齢や回数のルールも同じです。
40代の体外受精において、保険適用は強力なサポーターです。しかし、年齢や回数の「期限」があることも事実です。
「あとで知って後悔した」ということにならないよう、ご自身の年齢と残された回数を把握し、いつまでに何をすべきか、医師と相談しながら計画的に治療を進めていきましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上(2025年4月調査時点)※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精(融解胚移植)による妊娠率は53.4%※2(2024年度実績)と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師(ウィメンズ漢方)によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
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※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf