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「40代でも体外受精に保険は使えるの？」
「43歳の誕生日が来たら、治療中でも保険は切れてしまう？」
2022年から不妊治療の保険適用が始まりましたが、40代の方にとっては年齢制限や回数制限のルールが非常にシビアです。治療をスタートするタイミングや、誕生日を迎える時期によっては、保険が使える回数が大きく変わってしまうこともあるからです。
このコラムでは、40代が体外受精を受ける際に絶対に知っておきたい「保険適用の期限」と「回数のルール」、そして保険が終了した後の選択肢について解説します。
まず押さえておきたいのが、保険適用には明確な年齢上限があるということです。
つまり、43歳の誕生日を迎える前日までに治療を開始していれば、その周期（1回の採卵〜移植までの一連の流れ）は保険適用となります。しかし、43歳になってから新たに開始する治療は、すべて保険適用外（全額自己負担）となります。
現在42歳の方は、43歳の誕生日が来るまでに「あと何回治療ができるか」を逆算してスケジュールを立てることが非常に重要です。
年齢制限だけでなく、治療を受けられる「回数」にも年齢による区分があります。
40歳を過ぎてから初めて体外受精の治療計画を立てた場合、保険を使って移植できるチャンスは「3回」に限られます。これは「子ども1人につき」の回数です。
ただし、もし過去に（40歳未満の時点で）保険を使った治療履歴がなく、40歳になってから初めて保険適用で治療する場合でも、回数は「3回」となります。この回数の少なさが、40代の治療計画を難しくしている要因の一つです。
保険適用であれば、窓口での支払いは原則3割負担です。高額な体外受精も、以下のような費用感で受けることが可能です。
| 採卵・受精・培養 | 約10〜15万円 |
|---|---|
| 胚移植（凍結胚） | 約5〜8万円 |
※薬剤費やオプション検査、凍結個数などにより変動します。
さらに「高額療養費制度」を利用すれば、月ごとの自己負担額に上限（年収により約8万円〜）が設けられるため、実際の負担はさらに抑えられるケースが多いです。
保険適用は費用を抑えられる大きなメリットがありますが、40代は「時間」との勝負でもあります。そのため、保険診療だけにこだわらず、必要に応じてオプションを追加する視点も大切です。
タイムラプス培養やSEET法、子宮内膜スクラッチなど、治療の効果を高める可能性のある技術です。技術料は全額自己負担ですが、ベースの治療は保険が効くため、コストパフォーマンスの良い選択肢と言えます。
保険の回数を使い切った場合や、PGT-A（着床前診断）を行いたい場合は、自費診療となります。費用は高額になりますが、治療法の制限がなくなり、医師の裁量で最適な薬剤や方法を選べるメリットがあります。40代後半の方や、難治性の方にとっては、自費診療の方が結果への近道となる場合もあります。
43歳を迎えて保険適用が終了しても、治療自体ができなくなるわけではありません。その後は「自費診療」として治療を継続することが可能です。
ただし、費用負担は大きくなります。自治体によっては、保険適用終了後の治療に対して独自の助成金を出している場合もあるため、お住まいの地域の情報を確認してみましょう。
また、このタイミングを一つの区切りとして、「あと〇回だけ自費で頑張る」あるいは「治療を卒業する（やめる）」という決断をされるご夫婦も少なくありません。
40代で体外受精を検討する場合、保険適用の年齢制限や回数制限を踏まえて、いつ治療を開始するか、残りの胚移植回数をどう使うか、保険終了後に自費診療まで検討するかを早めに整理することが大切です。
特に、治療開始時点で40歳以上43歳未満の場合、保険適用で胚移植できる回数は通算3回までとなります。43歳以降は新たに開始する治療が原則として保険適用外となるため、採卵・胚培養・胚移植の方針を、限られた時間の中で考える必要があります。
そのため、費用の安さだけでクリニックを選ぶのではなく、体外受精の実績、身体づくりのサポート、男性不妊への対応など、自分たちの課題に合う相談先を比較しておくことが重要です。
ここからは、不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年6月30日調査時点）。
足立病院 生殖医療センターは、体外受精をはじめとした高度生殖医療を相談したい方に候補となる病院です。2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上。40代で体外受精を検討しており、保険適用回数や43歳までの治療計画を踏まえて方針を確認したい方に向いています。
「43歳までにあと何回治療できるか知りたい」「保険適用の3回をどう使うべきか相談したい」「保険診療と先進医療・自費診療の違いを確認したい」という方は、体外受精の実績や治療体制を確認したうえで相談先を検討してみましょう。
田村秀子婦人科医院は、妊娠しやすい身体づくりから見直したい方に候補となる医院です。専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施しており、医師によるタイミング療法の指導などとあわせて、できるだけ自然に近い形で妊娠を目指す治療を大切にしています。
「体外受精を検討しているが、身体づくりや生活習慣も含めて見直したい」「保険適用の回数を使う前に、今できる準備を整えたい」「治療を続けるか迷っており、心身の負担も相談したい」という方は、体調面も含めて相談できるクリニックを検討してみるとよいでしょう。
いちおか泌尿器科クリニックは、男性不妊の相談をしたいご夫婦に候補となる泌尿器科クリニックです。男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍しており、精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術や、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などにも対応しています。
40代の体外受精では、卵子の年齢要因が大きくなりやすい一方で、精子の状態も受精率や胚の発育、治療方針に影響することがあります。「保険適用の回数を使う前に男性側の検査も確認したい」「顕微授精が必要か相談したい」「夫婦で原因を整理したい」という方は、男性不妊の専門性も確認しておきましょう。
40代の体外受精では、保険適用の年齢制限や回数制限を踏まえながら、採卵、胚培養、胚移植、先進医療、自費診療の可能性を総合して考えることが大切です。体外受精の実績、身体づくり、男性不妊への対応など、複数の視点から相談先を比較し、自分たちの状況に合うクリニックを見つけてください。
A：43歳の誕生日の前日までに治療（採卵準備など）を開始していれば、その1周期分は43歳を過ぎて終了しても保険適用となります。次の周期からは自費になります。
A：保険の回数制限は「胚移植」の回数でカウントします。採卵を行っても受精卵ができず移植に至らなかった場合は、回数は減らないのが一般的です（詳細は医療機関にご確認ください）。
A：はい、要件を満たしていれば法律婚と同様に適用されます。年齢や回数のルールも同じです。
40代の体外受精において、保険適用は強力なサポーターです。しかし、年齢や回数の「期限」があることも事実です。
「あとで知って後悔した」ということにならないよう、ご自身の年齢と残された回数を把握し、いつまでに何をすべきか、医師と相談しながら計画的に治療を進めていきましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
体外受精を含め、専門医の体制や具体的な治療実績を確認しながら、本格的に不妊治療を進めたい方に向いています。
不妊治療だけでなく、体調や生活習慣、漢方なども含めて妊娠に向けた身体づくりを相談したい方に向いています。
男性側の不妊原因を詳しく調べたい方や、検査だけでなく手術を含めた男性不妊治療まで相談したい方に向いています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf