タイミング法での保険適用について

当記事では、タイミング法とはどのような治療なのかまとめ、保険適用となるケース・保険適用外となるケースについても解説しています。保険適用となるケース・ならないケースについて知りたい方や、不妊治療の費用について調べている方はぜひ参考にしてください。

タイミング法とは？

タイミング法は一般不妊治療の1つとされており、医的根拠に基づき医師が排卵時期を正確に予測したうえで、性交渉を行うタイミングを指導する治療のことです。受精や妊娠する工程は、自然妊娠と変わりありません。

そのため、基礎体温の測定や、市販の排卵検査薬を使用して予測することは自己流でも可能です。しかし、排卵のタイミングは体調によって変化することが多く、排卵日を正確に予測することは容易ではありません。

不妊治療を専門に行っている医療機関なら、血液検査・経腟超音波検査などを行うことにより、その周期の排卵日を正確に予測可能なため、妊娠の可能性をより高めていけます。

タイミング法での保険適用

2022年4月以降、不妊治療にける保険適用が広くなったことに伴い、多くの方たちにとって治療を受けやすくなりました。タイミング法の費用は、医療機関や受ける検査によって異なりますが、一般的には保険適用での負担額は、3,000円〜10,000円前後です。

この費用には、カウンセリングや超音波などの検査費などが含まれています。

次に、保険が適用されるケースとされないケースについて解説します。

保険が適用されるケース

保険が適用されるケースについては、以下をご覧ください。

• 保険適用には患者とそのパートナーが、法律婚または事実婚関係であることが必須
• タイミング法や人工授精(AIH)は、年齢や回数の制限なく保険適用となる
• 保険適用は自由診療と混合しないこと（混合診療は原則禁止）
• 治療を受ける医療機関が厚生労働省の指定を受けていること（厚生労働大臣より健康保険法の規定に従い登録された保険医である）

タイミング法や人工授精にはありませんが、体外受精や顕微授精、胚移植といった治療には年齢制限や回数制限があります。

治療開始時において女性の年齢が43歳未満である必要があり、年齢のカウントについては誕生日当日が基準となっています。胚移植回数が残っていたとしても、年齢制限を超えた場合には保険適用にはならないため注意しなければなりません。

保険が適用されないケース

保険が適用されないケースについては以下をご覧ください。

• 医療機関が保険適用の指定を受けていない場合
• 自由診療と保険診療が混在している（混合診療は禁止）
• 医師の判断により、治療内容が保険適用の範囲外とされる場合。
• 高度生殖医療（体外受精・顕微授精）の場合、一定の年齢制限と回数制限があり、超過した場合には自費となる

注意事項と制限について

体外受精や顕微授精などといった生殖補助医療は、40歳未満なら最大6回、40歳以上43歳未満は最大3回まで保険適用となっていますが、それ以上の回数は自費となります。治療開始時においての年齢が43歳に近い方は、治療途中で43歳になる場合でも、その周期の治療までは保険適用が認められています。

また、保険適用の不妊治療は、医療機関の指定や条件を遵守する必要があります。自己判断の治療ではなく、医師の管理下において治療を受けることが基本です。治療内で、保険診療・自費診療を混合する「混合診療」は、厚生労働省から禁止されています。

そのため、保険診療を行う場合には、すべての治療を保険診療の範囲内で行わなければなりません。診療の一部だけ自費診療を行いたい場合は、すべての治療を自費診療にしなければなりません。治療方針や費用については、あらかじめ医師としっかり相談する必要があります。

タイミング法の保険適用に関するよくある質問（FAQ）

Q：タイミング法とは、どのような治療ですか？

A：タイミング法は、医師が排卵時期を医学的に予測し、その時期に性交渉を行うよう指導する一般不妊治療です。受精や妊娠の仕組み自体は自然妊娠と同じで、体への負担が比較的少ないことから、不妊治療の初期段階で選ばれることが多い方法です。

Q：タイミング法は保険適用になりますか？

A：はい、タイミング法は一般不妊治療として保険適用の対象です。医療機関や検査内容によって差はありますが、保険適用時の自己負担額はおおよそ3,000円〜10,000円前後が目安とされています。超音波検査やカウンセリングなども、保険診療の範囲に含まれるケースがあります。

Q：タイミング法で保険が適用される条件は何ですか？

A：保険適用となるには、患者とパートナーが法律婚または事実婚の関係であること、治療を行う医療機関が保険医療機関として指定を受けていることが必要です。また、保険診療と自由診療を同じ治療内で混在させる「混合診療」は認められていません。

Q：タイミング法に年齢制限や回数制限はありますか？

A：タイミング法や人工授精（AIH）には、年齢制限や回数制限は設けられていません。一方で、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療では、治療開始時の女性年齢が43歳未満であることや、回数制限が設けられているため、治療法ごとの違いを理解しておくことが重要です。

Q：タイミング法でも保険が使えなくなるケースはありますか？

A：あります。たとえば、保険適用の指定を受けていない医療機関で治療を行う場合や、治療途中で自由診療の内容を組み込んだ場合は、保険適用外となります。また、医師の判断で保険適用範囲外の治療とされた場合も、自費診療になるため、治療開始前に内容と費用を十分に確認することが大切です。

まとめ

2022年4月以降、不妊治療にける保険適用が広くなったことに伴い、多くの方たちにとって治療を受けやすくなったとされています。

タイミング法も保険診療が適用されていますが、保険適用となるケースは、患者とそのパートナーが法律婚または事実婚関係であることが必須・混合診療は原則禁止などいくつかの条件があります。

体外受精や顕微授精などといった生殖補助医療には、保険適用となる年齢や回数などの条件があり、それ以上では自費となっているため注意が必要です。不妊治療を受ける場合、治療方針や費用については、あらかじめ医師としっかり相談するようにしましょう。