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不妊治療を続けている中で、「今の治療方針でよいのか不安」「医師に質問しづらい」「体外受精を続けているのに結果が出ない」「仕事と通院の両立が難しい」と感じ、転院を考える方は少なくありません。
不妊治療の転院は、今のクリニックが合わないから変えるというだけでなく、年齢や治療歴、体外受精の結果、男性不妊の有無、通いやすさなどを踏まえて、より自分たちに合った治療環境を探すための選択肢です。
ただし、転院には紹介状や検査結果の準備、治療歴の整理、凍結胚の扱い、保険適用回数の確認など、事前に確認しておきたいことがあります。
この記事では、京都で不妊治療の転院を考えるタイミング、セカンドオピニオンとの違い、転院前に準備すること、転院先クリニックの選び方を解説します。
不妊治療では、通院期間が長くなることがあります。検査、タイミング法、人工授精、体外受精、顕微授精と治療が進む中で、「このままでよいのか」と迷う場面もあるでしょう。
転院を考える理由は、治療結果だけではありません。医師との相性、説明の分かりやすさ、通いやすさ、治療範囲、費用面、夫婦で相談しやすいかどうかなど、さまざまな要素が関係します。
まずは、どのようなときに転院を考えることがあるのかを整理します。
不妊治療では、治療の進め方に納得できるかどうかが大切です。
たとえば、「なぜタイミング法を続けているのか分からない」「人工授精を何回まで行うのか説明がない」「体外受精へ進む目安が分からない」「採卵や移植の方針に納得できない」といった不安がある場合、転院を考えるきっかけになります。
ただし、すぐに転院を決める前に、まずは現在の主治医に疑問点を質問してみることも大切です。不妊治療では、年齢、AMH、卵管の状態、精液検査の結果、過去の治療歴によって方針が変わります。医師の説明を聞くことで、方針の理由が理解できることもあります。
それでも納得できない場合や、質問しても不安が残る場合は、セカンドオピニオンや転院を検討してもよいでしょう。
体外受精や顕微授精を行っている場合、採卵や移植の結果を見ながら治療方針を見直すことがあります。
たとえば、以下のような状況が続く場合は、別の視点で相談したいと感じる方もいるでしょう。
体外受精の結果が出ない理由は、卵子の質、精子の状態、受精方法、胚培養、子宮内膜、染色体異常、不育症など複数あります。
転院を考える前に、採卵数、成熟卵数、受精数、胚盤胞数、移植回数、流産歴などを整理しておくと、転院先やセカンドオピニオンで相談しやすくなります。
不妊治療では、医師やスタッフに質問しやすいかどうかも重要です。
治療内容は専門的で、排卵誘発剤、採卵、胚移植、凍結胚、先進医療、保険適用、自費診療など、分かりにくい言葉が多く出てきます。分からないことを聞けないまま治療が進むと、不安や不信感が大きくなりやすいものです。
「診察時間が短く、質問できない」「毎回医師が違って方針が分かりにくい」「看護師や培養士にも相談しづらい」「気持ちの面を話せる相手がいない」と感じる場合、通院を続けること自体が負担になることがあります。
医師の変更や看護師相談、カウンセリングを利用できる場合もあります。それでも合わないと感じる場合は、転院を検討してもよいでしょう。
不妊治療は、通院回数が多くなりやすい治療です。
特に体外受精では、卵胞チェック、採血、採卵、胚移植、判定日など、月経周期に合わせた通院が必要になります。急な通院が入ることもあり、仕事や家庭との両立が難しくなることがあります。
以下のような場合は、通いやすいクリニックへの転院を考えるきっかけになります。
治療内容が合っていても、通院負担が大きいと継続が難しくなることがあります。京都市内で転院先を選ぶ場合は、駅近、夜間診療、土曜診療、WEB予約、オンライン相談の有無も確認しましょう。
不妊治療では、女性側だけでなく男性側の検査や治療も重要です。
精液検査の結果に不安がある、精子の数や運動率が低い、精索静脈瘤を指摘された、無精子症の可能性がある、といった場合は、男性不妊に対応できる医療機関への相談が必要になることがあります。
現在のクリニックで男性不妊の詳しい検査や泌尿器科との連携が難しい場合、男性不妊に強いクリニックや、泌尿器科と連携できる施設を検討するのも選択肢です。
また、体外受精や顕微授精、TESE、PGT-A、着床不全検査、不育症検査などを含めて相談したい場合は、対応できる治療範囲が広い施設を選ぶ必要があります。
不妊治療で迷ったとき、「転院」と「セカンドオピニオン」のどちらを選ぶべきか悩む方もいます。
転院は、今後の治療を受ける主な医療機関を変えることです。一方、セカンドオピニオンは、現在の治療方針について別の医師の意見を聞くことです。
どちらがよいかは、今の悩みや目的によって変わります。
転院とは、今後の検査や治療を別のクリニックや病院で受けることです。
転院すると、転院先で初診を受け、これまでの治療歴や検査結果を確認したうえで、今後の方針を決めることになります。
転院時には、紹介状や検査結果の持参を求められることがあります。紹介状がなくても受診できるクリニックもありますが、これまでの治療経過を正確に伝えるためには、紹介状や検査データがあるとスムーズです。
特に体外受精を経験している場合は、採卵結果、受精結果、胚盤胞到達率、移植歴、凍結胚の有無が重要な情報になります。
セカンドオピニオンは、現在の主治医のもとで治療を続けながら、別の医師に治療方針について意見を聞く方法です。
「今の治療方針でよいのか確認したい」「転院するか迷っている」「体外受精を続けるべきか相談したい」「PGT-Aや着床不全検査を受けるべきか迷っている」といった場合に向いています。
セカンドオピニオンでは、これまでの検査結果や治療歴を持参することで、より具体的な意見を聞きやすくなります。採卵結果、胚培養結果、移植歴、流産歴などをまとめておくとよいでしょう。
相談後に、現在のクリニックで治療を続ける場合もあれば、転院を決める場合もあります。
転院するかどうか迷っている段階では、まずセカンドオピニオンを受ける方法もあります。
たとえば、次のような場合です。
セカンドオピニオンは、転院を前提にしなくても利用できます。今の治療方針を客観的に見直すきっかけになります。
一方で、セカンドオピニオンよりも転院を具体的に検討した方がよいケースもあります。
たとえば、現在のクリニックでは希望する治療に対応していない場合です。体外受精や顕微授精に対応していない、男性不妊の詳しい検査ができない、着床不全や不育症の相談が難しいなど、治療範囲が不足している場合は、対応できる施設への転院が必要になることがあります。
また、通院が難しい、予約が取れず治療周期を逃している、説明や対応に強い不信感がある場合も、転院を考える理由になります。
不妊治療は継続して通う治療です。医学的な内容だけでなく、通いやすさや信頼感も大切です。
不妊治療で転院する場合、事前準備をしておくと初診がスムーズになります。
特に、体外受精や顕微授精を経験している方は、これまでの治療内容を整理しておくことが大切です。転院先では、過去の検査結果や治療歴をもとに、重複検査を避けたり、次の方針を考えたりします。
転院時に紹介状が必要かどうかは、転院先によって異なります。
クリニックによっては紹介状なしでも受診できますが、大学病院や専門施設では紹介状を求められることがあります。また、紹介状があると、これまでの診断内容、検査結果、治療経過、処方薬などが転院先に伝わりやすくなります。
紹介状を依頼しづらいと感じる方もいるかもしれませんが、「別の意見も聞いてみたい」「通院の都合で転院を考えている」と伝えて問題ありません。
紹介状がなくても転院相談できる場合はありますが、検査結果や治療歴のコピーだけでも用意しておくとよいでしょう。
転院時には、過去の検査結果をできるだけ持参しましょう。
不妊治療でよく確認される検査には、以下のようなものがあります。
検査結果があれば、転院先で治療歴を把握しやすくなります。ただし、感染症検査などは有効期限があり、転院先で再検査になる場合もあります。
検査結果をすべて持っていない場合でも、いつ頃どの検査を受けたかをメモしておくと相談しやすくなります。
転院前には、これまでの治療歴を時系列で整理しておきましょう。
特に体外受精を経験している場合は、採卵数や胚培養結果を整理しておくことが重要です。
| 項目 | 整理する内容 |
|---|---|
| 妊活期間 | いつから妊活しているか |
| 治療歴 | タイミング法・人工授精・体外受精の回数 |
| 採卵結果 | 採卵数・成熟卵数・受精数 |
| 胚培養結果 | 胚盤胞数・グレード・凍結胚数 |
| 移植歴 | 新鮮胚移植・凍結胚移植・移植回数 |
| 妊娠歴 | 化学流産・流産・出産歴 |
| 男性側検査 | 精液検査・泌尿器科受診歴 |
治療歴が整理されていると、転院先で「次に何を確認すべきか」「同じ治療を続けるべきか」「方針を変えるべきか」を相談しやすくなります。
凍結胚、凍結精子、凍結卵子がある場合は、転院前に扱いを確認しましょう。
凍結胚が現在のクリニックにある場合、転院先でその胚を移植できるとは限りません。胚の移送が可能か、転院先が受け入れ可能か、移送費用や手続きはどうなるかを確認する必要があります。
また、凍結胚の保管期限や更新料も確認しておきましょう。期限を過ぎると更新手続きが必要になることがあります。
凍結胚がある場合は、転院先で新たに採卵をするのか、先に凍結胚移植を検討するのかも重要な相談ポイントです。
体外受精や顕微授精を保険診療で受けている場合は、保険適用回数や年齢条件を確認しておきましょう。
転院しても、保険適用回数がリセットされるわけではありません。これまでに保険で何回胚移植を行ったか、現在の年齢で残り何回利用できるかを確認しておく必要があります。
特に40代では、年齢条件や回数制限が治療計画に大きく関わります。43歳以降では、体外受精や顕微授精が原則として保険適用外となるため、自費治療を前提に考える場面が増えます。
転院先では、保険診療で進められる範囲、自費診療になる範囲、先進医療を併用する場合の費用を確認しましょう。
不妊治療の転院判断は、年齢によっても変わります。
20代・30代前半では、原因検査や治療範囲を確認しながら段階的に進めやすい一方、35歳以降や40代では、治療に使える時間を意識する必要があります。
20代・30代前半では、年齢的には段階的に治療を進めやすい時期です。
ただし、原因が分からないまま自己流妊活やタイミング法を長く続けている場合は、転院や検査の見直しを考えてもよいでしょう。
確認したいのは、排卵、卵管、精液検査、子宮の状態など、基本的な検査が行われているかどうかです。男性側の検査が十分に行われていない場合は、夫婦で検査できる施設や男性不妊に対応する施設を検討することもあります。
また、今後必要になった場合に、人工授精、体外受精、顕微授精まで対応できる施設かどうかも確認しておくと安心です。
35〜37歳では、治療のステップアップについて説明を受けられるかが重要です。
タイミング法や人工授精を続ける場合でも、何回まで行うのか、妊娠しない場合にいつ体外受精へ進むのかを確認しましょう。
AMH、卵管検査、精液検査、妊活期間などを踏まえて、年齢に合った治療提案を受けられるかも大切です。
「まだ様子を見ましょう」と言われ続けているが理由が分からない、体外受精の説明を受けられない、治療スピードに不安がある場合は、セカンドオピニオンや転院を検討してもよいでしょう。
38〜39歳では、体外受精を含めた治療方針を具体的に相談できるかが重要です。
この年代では、採卵数、成熟卵数、受精数、胚盤胞到達率、移植結果などを見ながら、採卵を続けるか、移植を優先するかを考える場面があります。
また、保険適用回数や年齢条件も治療計画に関わります。転院を検討する場合は、初診予約までの期間や検査のやり直しによって治療開始が遅れないかも確認しましょう。
38〜39歳では、通いやすさも重要です。治療内容が合っていても、通院負担が大きいと採卵や移植のスケジュールに影響することがあります。
40代では、転院によって治療方針を見直すことがありますが、時間と費用を慎重に考える必要があります。
40〜42歳では、体外受精の保険適用条件や回数制限を確認しながら治療計画を立てます。43歳以降では、体外受精や顕微授精が原則として自費診療になるため、費用負担も大きくなります。
凍結胚がある場合は、転院前に移植方針を確認することが大切です。現在のクリニックで移植するのか、胚を移送できるのか、転院先で受け入れ可能かを確認しましょう。
40代では、採卵を続けるか、移植を優先するか、PGT-Aを相談するか、治療の区切りをどう考えるかなど、夫婦で話し合うべき内容も増えます。
転院する場合は、治療の選択肢が広がる一方で、初診待ちや再検査で時間がかかることもあります。転院先を選ぶ際は、初診時に今後の見通しを具体的に相談できるかを確認しましょう。
京都で不妊治療の転院先を選ぶときは、治療範囲、専門スタッフ、通いやすさ、費用説明、夫婦で相談しやすいかを確認しましょう。
転院先は、単に有名なクリニックを選ぶのではなく、自分たちの治療段階や悩みに合っているかを見極めることが大切です。
まず確認したいのは、転院先がどこまでの治療に対応しているかです。
不妊治療には、タイミング法、排卵誘発、人工授精、体外受精、顕微授精、男性不妊治療、不育症検査、着床不全検査、先進医療などがあります。
今はタイミング法や人工授精の段階でも、年齢や検査結果によっては体外受精へ進む必要が出ることがあります。そのため、必要に応じてステップアップできる施設かを確認しておくと安心です。
すでに体外受精を経験している場合は、顕微授精、胚盤胞培養、凍結胚移植、PGT-A相談、着床不全検査、男性不妊対応などを確認しましょう。
不妊治療では、医師だけでなく、胚培養士、看護師、不妊カウンセラー、生殖医療相談士、臨床心理士などの体制も重要です。
体外受精では、採卵後の培養結果や胚のグレードを理解するために、胚培養士に相談できる環境があると安心です。
男性不妊が疑われる場合は、泌尿器科専門医や男性不妊に対応できる医師との連携も確認しましょう。
また、女性医師に相談したい方、夫婦でカウンセリングを受けたい方、心理的な負担を相談したい方は、相談体制も含めて転院先を選ぶとよいでしょう。
体外受精や顕微授精を経験している方は、採卵結果や胚培養の説明体制も確認しましょう。
採卵数、成熟卵数、受精数、胚盤胞到達率、胚のグレード、凍結胚数などを丁寧に説明してくれるかは、治療方針を理解するうえで大切です。
また、胚盤胞まで育たない、移植しても着床しない、流産を繰り返すといった場合は、次に何を見直すべきかを具体的に相談できるかが重要です。
タイムラプス培養、SEET法、ERA・EMMA・ALICE、PGT-Aなどの先進医療に対応している施設もありますが、すべての人に必要なわけではありません。適応や費用、期待できること、限界を説明してくれるかを確認しましょう。
不妊治療は、継続して通う必要があります。そのため、通いやすさは転院先選びで重要なポイントです。
京都市内で転院先を探す場合は、以下を確認しましょう。
採卵や移植の周期では、急な通院が必要になることもあります。無理なく通えるかどうかは、治療継続に大きく関わります。
転院先では、費用についても確認しましょう。
不妊治療には、保険診療で受けられる治療と、自費診療になる治療があります。体外受精や顕微授精も条件を満たす場合は保険適用になりますが、先進医療や一部の検査、保険適用条件を超える治療は自費になることがあります。
転院時には、以下を確認しておくと安心です。
特に40代や43歳以降で自費治療を検討する場合は、1周期あたりの費用だけでなく、何回まで治療を続けるかも含めて相談しましょう。
不妊治療は、女性だけの治療ではありません。
精液検査や男性不妊の検査、治療方針の決定、費用、通院スケジュールなど、夫婦で共有すべきことが多くあります。
転院先を選ぶときは、夫婦で受診しやすいか、男性も検査を受けやすいか、治療方針を夫婦で相談できるかを確認しましょう。
男性が検査に抵抗を感じている場合や、夫婦間で治療方針が合わない場合は、夫婦カウンセリングや相談体制のある施設も候補になります。
転院時は、初診予約前と初診時で確認する内容を整理しておくと安心です。
特に、治療歴が長い方や体外受精経験者は、聞きたいことをメモしておくと、限られた診察時間を有効に使いやすくなります。
初診予約を取る前に、以下を確認しておきましょう。
予約前に確認しておくことで、転院後に「希望する相談ができなかった」というズレを防ぎやすくなります。
初診時には、これまでの治療歴を踏まえて、今後の方針を相談しましょう。
質問例としては、以下のようなものがあります。
初診では、すべての結論が出るとは限りません。まずは、検査の見直しが必要か、治療方針をどう考えるかを確認しましょう。
体外受精や顕微授精を経験している方は、採卵・培養・移植結果をもとに質問を整理しましょう。
聞きたい内容としては、以下が考えられます。
転院先では、これまでの結果をもとに、同じ治療を続けるのか、別の方法を試すのかを相談することになります。
40代や自費治療を検討している方は、医学的な見通しと費用面の両方を確認しましょう。
質問例としては、以下があります。
40代では、治療を続けること自体が心身の負担になることもあります。転院先では、治療の選択肢だけでなく、続け方や区切り方も相談できるか確認しましょう。
京都で不妊治療の転院を考える場合、どのクリニックが合うかは、現在の治療段階や転院理由によって異なります。
ここでは、目的別に相談しやすい候補を整理します。最新の診療内容や予約方法は、各クリニックの公式サイトで確認しましょう。
足立病院 生殖医療センターは、京都市中京区の烏丸御池エリアにある不妊治療施設です。
タイミング法や人工授精などの一般不妊治療から、体外受精、顕微授精、先進医療まで幅広く対応しています。
体外受精の実績や治療体制を重視したい方、採卵・胚培養・移植の方針を相談したい方、胚培養士や心理面のサポートも含めて相談したい方に候補となります。
烏丸御池駅から通いやすい立地にあり、京都市中心部で不妊治療を継続したい方にも検討しやすい施設です。
京都IVFクリニックは、京都市下京区にある不妊治療専門クリニックです。
体外受精や顕微授精を中心に相談でき、他院で治療を受けている方のセカンドオピニオンや転院相談の候補になります。
採卵結果や胚培養結果に不安がある方、体外受精の方針を見直したい方、転院やセカンドオピニオンを検討している方に向いています。
四条河原町エリアにあるため、阪急・京阪・地下鉄沿線から通いやすい点も特徴です。
身原病院は、京都市西京区の上桂駅前にある産婦人科病院です。
一般不妊治療から体外受精・顕微授精まで対応しており、段階的に治療を進めたい方に候補となります。
個別相談や体外受精説明会、不妊カウンセラーや培養士への相談体制も案内されており、治療前後の不安を相談しやすい施設です。
西京区・桂周辺で、通いやすさを重視しながら不妊治療を続けたい方に向いています。
田村秀子婦人科医院は、京都市中京区にある婦人科医院です。
タイミング法、薬物療法、人工授精、体外受精、顕微授精に対応しており、できるだけ自然に近い治療から見直したい方に候補となります。
身体づくりや漢方相談も含めて考えたい方、女性医師に相談したい方にも検討しやすい施設です。
ただし、年齢が高い場合や体外受精で結果が出ていない場合は、治療のステップアップ時期や高度治療の方針も含めて早めに確認しましょう。
いちおか泌尿器科クリニックは、男性不妊に特化した泌尿器科クリニックです。
精液検査、精索静脈瘤、無精子症、micro-TESEなど、男性側の不妊原因を詳しく調べたい方に候補となります。
女性側の不妊治療クリニックに通いながら、男性側の検査や治療を別途相談する形も考えられます。
「女性側の治療ばかり進んでいる」「精液検査の結果が気になる」「男性不妊も含めて原因を見直したい」という夫婦にとって、相談しやすい候補です。
転院は、不妊治療を見直すための大切な選択肢です。
ただし、転院すれば必ず結果が出るわけではありません。転院のメリットと注意点を理解したうえで、自分たちに合った相談先を選びましょう。
転院によって、治療方針が変わったり、説明が分かりやすくなったり、通院しやすくなったりすることはあります。
一方で、年齢、卵子の質、精子の状態、子宮内膜、染色体異常などの医学的な要因は、医療機関を変えてもすべて解決できるわけではありません。
転院先に過度な期待を持ちすぎると、結果が出なかったときにさらに落ち込んでしまうこともあります。
転院は「必ず妊娠するための方法」ではなく、「治療方針や環境を見直し、自分たちが納得して進めるための選択肢」と考えましょう。
転院すると、初診予約まで待ち時間が発生したり、検査を一部やり直したりすることがあります。
感染症検査やホルモン検査などは、期限や転院先の方針によって再検査になる場合があります。紹介状や検査結果の準備にも時間がかかることがあります。
また、月経周期との兼ね合いで、治療開始が次周期以降になることもあります。
特に38歳以降や40代では、治療開始までの時間も大切です。転院を検討する場合は、初診までの期間、検査のやり直し、治療開始のタイミングを事前に確認しておきましょう。
凍結胚がある場合は、転院前に移植方針を確認しましょう。
現在のクリニックで凍結胚を移植するのか、胚を移送して転院先で移植するのか、転院先が受け入れ可能かを確認する必要があります。
胚の移送には、手続きや費用がかかる場合があります。また、すべての施設が他院からの胚移送に対応しているとは限りません。
凍結胚がある場合は、まず現在の施設に保管期限や移送の可否を確認し、転院先にも受け入れ可能か相談しましょう。
転院先を選ぶ前に、自分たちがなぜ転院したいのかを整理しておくことが大切です。
転院理由によって、選ぶべきクリニックは変わります。
たとえば、治療範囲が不足しているなら、体外受精や顕微授精、男性不妊、着床不全まで対応できる施設が候補になります。説明不足が理由なら、相談体制やカウンセリングがある施設が合うかもしれません。通院負担が理由なら、駅近、夜間診療、土曜診療、WEB予約の有無が重要になります。
「結果が出ないから転院したい」という場合も、採卵結果、胚培養結果、移植歴を整理し、どの部分を見直したいのかを明確にしておきましょう。
A：治療方針に納得できない、体外受精で結果が出ない、医師に質問しづらい、通院が難しい、男性不妊や高度治療に対応していない場合などは、転院を検討するきっかけになります。ただし、すぐに転院する前に、まずは主治医に疑問点を確認し、必要に応じてセカンドオピニオンを受ける方法もあります。
A：転院先によって異なります。紹介状がなくても受診できるクリニックもありますが、これまでの治療経過を正確に伝えるためには紹介状があるとスムーズです。大学病院や専門施設では紹介状を求められる場合もあるため、予約時に確認しましょう。
A：紹介状、過去の検査結果、AMH、精液検査、卵管造影検査、感染症検査、採卵結果、胚培養結果、移植歴、流産歴、服薬内容などを整理して持参すると相談しやすくなります。体外受精経験者は、採卵数、成熟卵数、受精数、胚盤胞数、グレード、凍結胚の有無もまとめておくとよいでしょう。
A：体外受精・顕微授精の保険適用回数は、転院してもリセットされるものではありません。これまでに保険で行った胚移植回数や年齢条件を確認し、転院先で今後の治療計画を相談しましょう。
A：今のクリニックを続けるか迷っている段階では、セカンドオピニオンが向いていることがあります。一方、通院が難しい、治療範囲が不足している、説明や対応に強い不信感がある場合は、転院を具体的に検討してもよいでしょう。目的を整理したうえで選びましょう。
不妊治療で転院を考えることは珍しいことではありません。
治療方針に納得できない、体外受精で結果が出ない、医師に質問しづらい、通院負担が大きい、男性不妊や高度治療も含めて相談したいといった場合、転院やセカンドオピニオンを検討することがあります。
ただし、転院を決める前に、まずは不安や不満の内容を整理しましょう。治療方針を確認したいだけであれば、セカンドオピニオンが向いていることもあります。一方で、通院が難しい、治療範囲が不足している、説明や対応に強い不信感がある場合は、転院を具体的に考えてもよいでしょう。
転院前には、紹介状、検査結果、治療歴、採卵結果、胚培養結果、移植歴、凍結胚の有無、保険適用回数を整理しておくことが大切です。
京都で転院先を選ぶ場合は、対応できる治療範囲、医師や専門スタッフの体制、体外受精・胚培養の説明体制、通いやすさ、費用説明、夫婦で相談しやすいかを確認しましょう。
転院は、必ず妊娠につながる方法ではありません。しかし、自分たちが納得して治療を続けるために、治療方針や環境を見直す大切な選択肢です。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上（2025年4月調査時点）※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精（融解胚移植）による妊娠率は53.4％※2（2024年度実績）と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf