公開日： ｜最終更新日時：
「38歳で人工授精を続けているけれど、このままでよい？」「体外受精を始めたものの結果が出ず、39歳になる前に転院した方がよいのか迷っている」「転院したい気持ちはあるけれど、初診や再検査で治療が遅れるのも不安」と感じている方もいるでしょう。
38歳・39歳になったことだけを理由に、今のクリニックから転院しなければならないわけではありません。
一方、38～39歳では、「今の治療を続けるか」だけではなく、「今の治療を続けた場合と転院した場合で、次の治療をいつ開始できるのか」まで比べて考えることが大切です。
日本産科婦人科学会のガイドラインでは、原因不明不妊の場合、特に女性が37～38歳以上の場合や不妊期間が3年以上の場合には、卵巣予備能の低下や自然妊娠を期待しにくい病態が隠れている可能性を考慮し、生殖補助医療（ART）という選択肢を早い段階で提示する必要があるとしています。
これは、「38歳になったら必ず体外受精」「39歳なら転院しなければならない」という意味ではありません。
重要なのは、現在までの検査・治療結果を整理し、
を具体的に確認することです。
今の治療方針には大きな不満がないものの、ほかの方法についても聞いてみたい場合には、転院を決める前にセカンドオピニオンを利用する選択肢もあります。
この記事では、38～39歳で不妊治療を受けている方に向けて、現在のクリニックを続ける、セカンドオピニオンを受ける、転院する際に確認したいポイントを治療段階別に解説します。
本記事は2026年10月時点の専門学会・公的機関等の公開情報をもとに作成しています。年齢だけを理由に転院や特定の治療を勧めるものではありません。適した治療方針は、不妊期間、卵巣予備能、卵管・子宮の状態、男性側の状態、これまでの治療歴・治療結果などによって異なります。転院を決める前に、現在の主治医へ治療継続の理由や今後のスケジュールを確認することも大切です。
年齢による妊孕性の変化は、特定の誕生日を境に突然起こるものではありません。
そのため、
「37歳までは大丈夫で、38歳から急に妊娠できなくなる」
という考え方は適切ではありません。
年齢だけで焦ってクリニックを変える必要はなく、現在の不妊原因、治療内容、治療結果を踏まえて判断します。
日本産科婦人科学会では、原因不明不妊への対応について、女性が若く不妊期間が短い場合には一定期間の待機療法を選択できる一方、高年女性では早期の検査・治療が必要としています。
特に、女性が37～38歳以上の場合や不妊期間が3年以上の場合には、ARTという選択肢を早期に提示する必要があるとしています。
38～39歳では、今行っている治療に妊娠の可能性があるかだけではなく、同じ治療を何カ月続け、その後いつ次の治療へ進むのかも重要になります。
例えば現在38歳6カ月で、
人工授精をあと3～4周期行う
↓
転院先を探す
↓
初診を受ける
↓
これまでの治療歴を確認する
↓
必要に応じて再検査
↓
ARTの治療計画を作成
↓
採卵開始
という順番になると、実際に採卵を始める頃には39歳になっている可能性があります。
そのため、38～39歳では「もう少し今の治療を続ける」と考える場合でも、「もう少しとは何周期・何カ月なのか」を具体的にしておくことが大切です。
38～39歳だからという理由だけで転院する必要はありません。
一方、次のような状態が続いている場合には、現在の主治医へ治療方針を確認し、必要に応じてセカンドオピニオンや転院を検討するタイミングの一つです。
| 現在の状況 | 確認したいこと |
|---|---|
| タイミング法を続けている | ARTを含めた次の治療計画があるか |
| AIHを複数回行っている | いつIVFへ進む予定なのか |
| 現在の施設がART非対応 | 転院後いつ治療開始できるか |
| 採卵数・成熟卵数が少ない状態が続く | 前周期を踏まえて治療方針を見直しているか |
| 受精・胚発育で同じ結果が続く | 原因と次の選択肢を整理しているか |
| 胚移植を繰り返しても妊娠しない | 必要な範囲で再評価しているか |
| 結果が変わっても治療方針がほぼ変わらない | 今回の結果が次の意思決定へ反映されているか |
| 今後3～6カ月の予定が分からない | 次の採卵・移植・ステップアップ時期が明確か |
38～39歳でタイミング法を行うこと自体が適切ではない、というわけではありません。
不妊期間が短い、検査上大きな異常がないなど、それぞれの状況によって選択される場合があります。
一方、この年代では、
を確認しておきましょう。
「まだ妊娠する可能性があるから続ける」だけではなく、「いつまで続けるか」まで決まっていることが重要です。
日本産婦人科医会では、一般的な治療の進め方として、タイミング療法・人工授精をそれぞれ6回程度行っても妊娠しない場合に、生殖補助医療施設への紹介を考慮するとしています。
さらに35歳以上では、妊娠成績が低下することを考慮し、3回程度でステップアップを検討する考え方を示しています。
38～39歳でAIHを受けている場合には、単に「あと何回行うか」だけではなく、
「今回妊娠しなければ、何月からIVFを始めますか？」
まで確認しておくとよいでしょう。
なお、AIHを3回行ったら妊娠できない、必ず転院しなければならない、という意味ではありません。
現在の施設がタイミング法・AIHまでの対応で、次にIVF・ICSIへ進む場合には、ARTを行う施設への紹介・転院が必要になります。
この場合は、「現在の医療機関が悪いから転院する」のではなく、治療段階が変わるため治療施設を変更するという考え方です。
38～39歳では、AIHがすべて終了してから初めて転院先を探すのではなく、現在の治療を続けながら、
を確認しておく方法もあります。
体外受精で採卵数が少なかったからといって、それだけで転院した方がよいとは言えません。
採卵数には、
など複数の要因が影響します。
確認したいのは、「前回採れなかった」という結果だけではなく、
という点です。
採卵はできていても、
といった状態が続く場合があります。
このような場合も、「培養室を変えれば解決する」と一つの原因に決めることはできません。
卵子、精子、受精方法、胚自体の発育能、培養条件などを含めて評価する必要があります。
同じような結果が複数周期続いているのであれば、次回は何を変更するのか確認しましょう。
「胚移植を2回したから転院」「3回陰性だったから別の施設へ」という全員共通の転院基準はありません。
胚移植が陰性だった場合には、移植した胚の状態、女性年齢、これまでの移植歴などを踏まえて評価します。
状況によっては、
などを確認することがあります。
ただし、追加検査を増やせば必ず妊娠率が上がるわけではありません。
検査を提案された場合には、「何を確認するための検査で、その結果によって治療がどう変わるのか」を確認しましょう。
同じ治療を繰り返すこと自体が問題なのではありません。
これまでの結果を踏まえても、同じ治療を続けることが医学的に適切な場合があります。
一方で、結果が変わっても治療方針がほとんど変わらず、その理由について説明を受けられていない場合には確認が必要です。
転院を考える際には、「妊娠できなかったか」だけでなく、「その結果を次の治療へどのように反映しているか」を見ましょう。
38～39歳では、次の1周期だけを見るのではなく、数カ月単位で治療計画を確認することも大切です。
例えば、
を確認します。
治療方針に納得していても、今後の予定が分からない場合には「半年後はどの治療段階を想定していますか？」と聞いてみるとよいでしょう。
タイミング法やAIHを続けるかどうかは、年齢だけではなく、
などを踏まえて考えます。
38～39歳で一般不妊治療を受けている場合には、「なぜ今この治療を選択しているのか」を確認しましょう。
例えば、
AIHをあと2回行う
だけでなく、
○月までAIHを行い、妊娠しなければ次周期からIVFを検討する
という形で、治療終了時期まで決めておくと次の計画が立てやすくなります。
現在の施設でIVF・ICSIを行っていない場合には、転院が必要になる可能性があります。
AIH中から転院候補の初診方法や治療開始までの流れを確認しておけば、次の治療へ進む際の空白期間を短くできる可能性があります。
「IVFを2回行ったら転院」「採卵3回で結果が出なければ転院」といった全員共通の基準はありません。
体外受精では、治療全体を一つの「成功・失敗」として見るのではなく、どの工程でどのような結果になっているかを整理することが重要です。
| 治療段階 | 確認したいこと |
|---|---|
| 卵巣刺激 | どの程度卵胞が育ったか |
| 採卵 | 何個採卵できたか |
| 成熟 | 成熟卵はいくつだったか |
| 受精 | IVF・ICSIのどちらを行い、何個受精したか |
| 培養 | どの段階まで胚が発育したか |
| 凍結 | 何個の胚を凍結できたか |
| 移植 | どのような胚をどの方法で移植したか |
| 移植後 | 着床・妊娠・妊娠継続まで進んだか |
現在の治療方針に納得できている場合でも、次の結果によって何を変更するのかまで確認しておくとよいでしょう。
例えば、
といった質問です。
この回答を聞いたうえで、別の方法についても意見を聞いてみたい場合にはセカンドオピニオンを利用できます。
AMHは、卵巣予備能を評価する指標の一つです。
日本産婦人科医会では、一般不妊治療においてAMHはステップアップのスピードやARTへ進むタイミングを検討する材料となり、ARTでは1回の採卵で得られる卵子数とも関連するとしています。
一方、AMHだけで自然妊娠の可能性や卵子の質を判断することはできません。
AMHが低いから転院する、AMHが高いから治療を急がなくてよい、という判断はできません。
採卵数には本人の卵巣予備能や卵巣刺激への反応も関係します。
そのため、クリニックを変えれば必ず採れる卵子が増えるとは言えません。
現在の主治医へ、
を確認しましょう。
卵巣予備能が低い場合には、「いつか採卵する」ではなく、今後の採卵スケジュールを具体的に確認しておくとよいでしょう。
例えば、
などです。
受精した胚のすべてが胚盤胞になるわけではありません。
一度の採卵で胚盤胞が得られなかったという結果だけで、現在の施設に問題があるとは判断できません。
複数回の採卵で同じように胚発育が止まっている場合には、
などについて確認します。
「胚盤胞にならないから、培養技術が高そうな施設へ転院すればよい」と単純には考えられません。
胚発育には複数の要因が関係します。
一方、同じ結果が続き、現在とは異なる治療方針についても聞いてみたい場合には、別施設でセカンドオピニオンを受ける方法があります。
何回胚移植したら転院すべきという一律の基準はありません。
移植回数だけではなく、どのような胚を移植したのか、これまで妊娠反応があったかなどを含めて評価します。
状況に応じて、
などについて検討する場合があります。
ただし、すべての方にすべての追加検査が必要なわけではありません。
追加検査を提案された場合には、
を確認します。
結果が治療方針へほとんど影響しない検査を繰り返すのではなく、自分の治療に必要な評価なのかを医師と相談することが大切です。
39歳の方にとって「40歳」は意識しやすい年齢ですが、40歳の誕生日を境に身体の状態が突然変わるわけではありません。
医学的には年齢による変化は連続的です。
そのため、「40歳になる前なら大丈夫」「40歳になる前に何としてでも治療しなければならない」と焦って判断する必要はありません。
不妊治療の保険診療では、胚移植術の回数上限に年齢要件があります。
| 初めての胚移植に係る治療計画作成時の女性年齢 | 胚移植回数の上限 |
|---|---|
| 40歳未満 | 1子につき通算6回まで |
| 40歳以上43歳未満 | 1子につき通算3回まで |
また、生殖補助医療そのものは、女性の年齢が当該生殖補助医療の開始日に43歳未満であることが保険診療上の要件となっています。
回数上限に用いる年齢は、単純に現在の年齢だけを見るものではありません。
現行制度では、回数上限に係る治療開始日の年齢は、患者とパートナーについて初めて胚移植術に係る治療計画を作成した日の年齢によって決まります。
そのため、現在39歳で転院する場合でも、これまでの保険診療でどのような治療計画を作成しているかによって確認事項が異なります。
具体的な保険適用については、現在の医療機関と転院候補の医療機関へ確認してください。
保険制度上の40歳という区分と、医学的に適した治療時期は同じものではありません。
回数区分だけを理由に、本来必要のない治療を急いだり、十分な説明を受けずに治療方法を決めたりしないことが大切です。
転院先では、これまでの検査・治療歴を確認してから治療計画を立てます。
医療機関によっては、初診予約までの待ち時間や再検査などが必要になる場合があります。
そのため、転院を検討している場合には、単に「どの施設へ行くか」だけではなく、「いつ次の採卵・胚移植を開始できるか」まで確認しましょう。
希望する医療機関で初診予約がすぐ取れるとは限りません。
転院候補を比較する際には、診療内容だけでなく初診可能時期を確認します。
現在の医療機関で受けた検査結果を利用できる場合もあれば、検査時期や転院先の方針によって再検査が必要になることもあります。
例えば、
などについて、過去の結果を持参した場合にどこまで利用できるか確認しましょう。
体外受精・顕微授精を保険診療で行う場合には、医療機関で治療計画を作成し、患者とパートナーへ説明したうえで治療を進めます。
施設によってはART説明会などへの参加が必要な場合もあるため、初診から採卵開始までの流れを確認しておきましょう。
現在の施設で凍結している胚がある場合には、転院しても自動的に転院先へ移動するわけではありません。
移送できるかどうか、輸送方法、受け入れ条件、費用などは医療機関によって異なります。
現在の保管施設と転院候補の施設の双方へ確認してください。
「転院を決めてから今のクリニックをやめ、そこから新しいクリニックを探す」という順番だけではありません。
現在の治療を受けながら、
といった準備を並行して進める方法もあります。
38～39歳で妊娠に至っていないからといって、転院した方がよいとは限りません。
例えば、
AIHをあと1～2周期
↓
妊娠しなければ翌周期からIVF
など、具体的な治療計画が立てられている場合です。
採卵・受精・培養・移植の結果を振り返り、必要に応じて治療方法を見直している場合には、同じ施設で治療を続ける選択肢があります。
今後必要となるIVF・ICSIまで現在の施設で対応でき、男性不妊や手術が必要な場合の連携体制も整っているのであれば、転院による中断を避けるメリットもあります。
「今回なぜこの結果になった可能性があるのか」「次は何を変えるのか」を理解でき、治療方針に納得できていることも重要です。
「結果が出ていない＝別のクリニックなら結果が出る」というわけではありません。
現在タイミング法・AIH・IVFのいずれを行っている場合でも、「今の方法をどこまで続けるか」について別の医師の意見を聞くことができます。
採卵結果が思うように出ていない場合には、過去の刺激方法や採卵結果を持参し、別の治療方針が考えられるか相談します。
胚盤胞にならないなどの結果が続いている場合には、卵子・精子・受精・培養を含め、別の医師がどのように評価するかを聞くことができます。
胚移植を繰り返している場合には、これまでの移植記録をもとに、現在の方針を続けるか、追加評価が必要かについて意見を聞きます。
38～39歳では、医学的な治療方針だけでなく、実際のスケジュールも重要です。
セカンドオピニオン先へ転院する可能性がある場合には、
なども確認しておくとよいでしょう。
| 現在の悩み | 転院先で確認したいこと |
|---|---|
| 一般不妊治療を続けている | 必要に応じて早くARTへ移行できるか |
| 採卵数が少ない | 卵巣予備能・過去の反応を踏まえて相談できるか |
| 受精しない | IVF・ICSIの選択について相談できるか |
| 胚盤胞にならない | 受精・培養結果を詳しく説明してもらえるか |
| 男性因子がある | 男性不妊を扱う泌尿器科と連携できるか |
| 胚移植が陰性続き | 必要な範囲で追加評価に対応できるか |
| 治療を空けたくない | 初診から採卵・移植開始までの流れが明確か |
38～39歳では、「将来何でもできるクリニック」という選び方より、次の1～3周期で必要になる可能性の高い治療へ対応できるかを確認するとよいでしょう。
現在AIHを受けていて、近いうちにIVFへ進む可能性があるのであれば、体外受精・顕微授精まで対応できる施設か確認します。
ART経験者は、採卵数だけではなく、成熟卵数、受精数、胚発育、凍結胚数などを確認できることも重要です。
男性因子が疑われる場合には、男性不妊を専門とする泌尿器科への紹介・連携ができるか確認しましょう。
転院候補へ問い合わせる際には、
まで確認すると、転院した場合の実際の治療スケジュールをイメージできます。
採卵周期では卵胞の発育状況に応じて通院日が変わる場合があります。
診療時間、土日診療、アクセス、予約方法なども含めて、継続して通えるか確認しましょう。
転院する可能性がある場合には、現在の施設へ紹介状や検査結果、これまでの治療記録について相談しましょう。
過去の情報を確認できれば、転院先で治療方針を検討する材料になります。
転院先では、治療計画作成時にこれまでの治療経過や胚移植回数を確認します。
そのため、現在までに保険診療で何回胚移植を行っているか、自分でも整理しておくとよいでしょう。
「転院すれば、保険で受けられる胚移植回数も最初からになるのでは？」と思う方もいるかもしれません。
しかし、転院先では治療計画を作成する際に、これまでの不妊治療歴や保険診療による胚移植回数を確認します。
医療機関を変更したことだけを理由に、保険診療の胚移植回数がリセットされるわけではありません。
必要に応じて、転院前の医療機関へ治療歴や実施回数を照会する場合もあります。
紹介状や治療記録を準備しておくと、これまでの治療を伝えやすくなります。
「38歳におすすめのクリニック」「39歳ならこのクリニック」と年齢だけで選ぶのではなく、現在どこに課題があるのかを整理しましょう。
例えば、
など、転院理由によって必要な診療体制は異なります。
治療メニューだけではなく、転院した場合に実際の治療開始までどの程度かかるかも確認しましょう。
特に、すでにARTを受けている方や早めに採卵を検討している方は、
なども比較ポイントになります。
A．38歳という年齢だけを理由に転院する必要はありません。
一方、日本産科婦人科学会では、37～38歳以上の原因不明不妊ではARTを早期に提示する必要があるとしています。
現在の施設で必要な治療へいつ進めるのかを確認し、治療計画に納得できない場合にはセカンドオピニオンや転院を検討できます。
A．不妊原因やこれまでの治療回数によって異なります。
人工授精を行う場合には、あと何周期続けるのか、妊娠しなければ何月からIVFを始める予定なのかを確認しておくことが重要です。
A．40歳になることだけを理由に転院する必要はありません。
医学的な年齢変化は連続的です。
一方、保険診療では初めての胚移植に係る治療計画作成時の年齢が40歳未満か40歳以上かによって胚移植回数の上限が異なるため、現在の治療歴も含めて医療機関へ確認しましょう。
A．転院によって採卵数が必ず増えるとは言えません。
採卵数にはAMHやAFC、年齢、卵巣刺激への反応などが関係します。
現在の刺激方法とは異なる選択肢について相談したい場合には、セカンドオピニオンを利用することができます。
A．AMHだけで転院の必要性を判断することはできません。
AMHは卵巣予備能や採卵数を考える際の指標であり、卵子の質や自然妊娠の可否を直接示すものではありません。
年齢、これまでの採卵結果、今後の治療計画と合わせて考えます。
A．一度胚盤胞にならなかっただけでは判断できません。
複数回同じ結果が続いている場合には、卵子、精子、受精方法、培養方針などをどのように評価し、次回何を変更する予定なのか確認しましょう。
A．全員に共通する回数はありません。
「何回失敗したか」よりも、採卵、受精、培養、移植のどこで結果が出ていないのか、その結果を次の治療へどのように反映しているかを見ることが重要です。
A．初診予約、治療歴の確認、必要な再検査などによって、治療開始まで時間が必要になる場合があります。
38～39歳で転院を検討する場合には、候補施設へ「初診はいつか」「採卵をいつ開始できるか」まで確認しておくとよいでしょう。
A．セカンドオピニオンを利用できます。
今の施設をやめることを前提とせず、治療方針や採卵方法、今後のステップアップ時期について別の医師から意見を聞くことができます。
A．医療機関を変更しただけでは、これまでの保険診療による胚移植回数が最初からになるわけではありません。
転院先では、これまでの生殖補助医療歴や胚移植回数を確認したうえで治療計画を作成します。
A．転院そのものを検討することはできます。
ただし、凍結胚を新しい施設へ移送できるか、輸送方法や費用、受け入れ条件は施設ごとに異なります。
現在の施設と転院候補の施設の双方へ事前に確認しましょう。
38歳・39歳になったことだけを理由に、不妊治療のクリニックを転院する必要はありません。
年齢による妊孕性の変化は連続的であり、特定の誕生日を境に妊娠の可能性が突然変わるわけではありません。
一方、日本産科婦人科学会では、特に37～38歳以上や不妊期間が3年以上の原因不明不妊では、ARTを早い段階で提示する必要があるとしています。
そのため38～39歳では、現在の治療を続けるかどうかだけでなく、その治療を続けた結果、次の治療をいつ開始できるのかまで考えることが大切です。
タイミング法・人工授精を行っている場合には、あと何周期続けるのか、妊娠しなければいつIVFへ進むのかを確認しましょう。
体外受精を行っている場合には、「何回失敗したか」だけでなく、採卵・成熟・受精・胚発育・胚移植のどの段階に課題があるのかを整理します。
採卵数が少ない、AMHが低い、胚盤胞にならない、胚移植が陰性だったという結果だけで、現在のクリニックが適していないとは判断できません。
重要なのは、治療結果をどのように評価し、次回の治療へどのように反映しているかです。
現在の施設で必要な治療へ速やかに進め、今後3～6カ月の計画についても納得できているのであれば、そのまま治療を続ける選択肢があります。
一方、次の治療へ進む時期が決まっていない、必要なARTに対応していない、同じ結果が続いているものの今後の方針を理解できない場合には、セカンドオピニオンや転院を検討できます。
転院する場合には、初診予約、再検査、治療計画、凍結胚の取り扱いなどによって、実際の治療開始まで一定の期間が必要になる場合があります。
38～39歳の転院で大切なのは、「どのクリニックへ変えるか」だけではなく、「今の施設に残る場合と転院する場合で、どちらなら納得できる治療を必要な時期に始められるか」を比べることです。
京都で転院を検討している方は、これまでの治療歴を整理したうえで、次に必要な治療への対応、初診から治療開始までの流れ、男性不妊との連携、通いやすさなどを比較して転院先を検討しましょう。
主な参考情報
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
体外受精を含め、専門医の体制や具体的な治療実績を確認しながら、本格的に不妊治療を進めたい方に向いています。
不妊治療だけでなく、体調や生活習慣、漢方なども含めて妊娠に向けた身体づくりを相談したい方に向いています。
男性側の不妊原因を詳しく調べたい方や、検査だけでなく手術を含めた男性不妊治療まで相談したい方に向いています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf