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「40歳になったけれど、今のクリニックのままでよい？」「採卵しても卵子が少なく、別の施設なら結果が変わるのか知りたい」「体外受精を繰り返しているうちに42歳になり、転院すべきか迷っている」という方もいるでしょう。
40～42歳だからという理由だけで、不妊治療のクリニックを転院しなければならないわけではありません。
一方で、この年代では、「今の治療を続けるか」だけでなく、「次の1周期を何のために使うのか」「結果が同じだったら何を変えるのか」「転院した場合、いつ次の採卵・胚移植を始められるのか」まで具体的に確認することが大切です。
日本産婦人科医会では、一般不妊治療から生殖補助医療（ART）へ進む時期について、40歳以上の女性ではより早期のステップアップが必要としています。
また、日本産科婦人科学会では、女性の年齢と不妊期間を考慮して不妊治療の方法を選択することが重要とされており、特に37～38歳以上ではARTを早期に提示する考え方が示されています。
ただし、これは「40歳になったら必ず体外受精」「42歳なら今すぐ転院」といった意味ではありません。
大切なのは、
を整理することです。
現在の治療方針に大きな不満はなくても、別の治療方法について意見を聞きたい場合には、すぐに転院せずセカンドオピニオンを利用する方法もあります。
この記事では、40～42歳で不妊治療を受けている方に向けて、現在のクリニックを続ける、セカンドオピニオンを受ける、転院する際に確認したいポイントを解説します。
本記事は2026年10月時点の専門学会・公的機関等の公開情報をもとに作成しています。40～42歳という年齢だけを理由に転院や特定の治療を勧めるものではありません。不妊期間、卵巣予備能、卵管・子宮の状態、男性側の状態、これまでの治療歴・治療結果などによって適した方針は異なります。転院を決める前に、現在の主治医へ治療継続の理由や今後のスケジュールを確認することも大切です。
女性の妊孕性は、40歳の誕生日を境に突然変化するものではありません。
年齢による変化は連続的に起こるため、
「39歳までは大丈夫で、40歳になった瞬間から妊娠が難しくなる」
と考える必要はありません。
年齢だけで転院を決めず、現在の不妊原因や治療結果を含めて考えます。
日本産婦人科医会では、生殖補助医療施設へ紹介するタイミングについて、一般的にはタイミング法・人工授精をそれぞれ6回程度行っても妊娠しない場合を目安の一つとしています。
そのうえで、35歳以上では3回程度でステップアップを考慮し、40歳以上ではより早期のステップアップが必要としています。
これは「40歳以上なら一般不妊治療を行ってはいけない」という意味ではありません。
今タイミング法や人工授精を行っている場合には、なぜその治療を選択しているのか、いつまで続ける予定なのかを確認することが重要です。
不妊治療では「もう1周期同じ方法で様子を見ましょう」と提案されることがあります。
40～42歳で同じ治療をもう1周期行う場合には、
まで確認しておくとよいでしょう。
重要なのは「1周期使ったこと」ではなく、その結果が次の意思決定につながることです。
40～42歳で治療中だからといって、すぐに転院する必要はありません。
一方、次のような状態が続いている場合には、現在の治療方針を確認したうえで、セカンドオピニオンや転院を検討してもよいでしょう。
| 現在の状況 | 確認したいこと |
|---|---|
| タイミング法・AIHを続けている | ARTへ進まない理由と開始時期 |
| 現在の施設がART非対応 | 転院後いつ採卵を開始できるか |
| 採卵数が少ない状態が続く | 前周期を踏まえ次に何を見直すか |
| 成熟卵・受精卵が少ない | 採卵数以外の工程も評価しているか |
| 胚盤胞にならない | 卵子・精子・受精・培養を総合的に評価しているか |
| 胚移植が陰性続き | 必要な再評価と次の方針が明確か |
| 結果が変わっても治療方針がほぼ同じ | 結果が次の治療へ反映されているか |
| 1～3カ月先の予定が分からない | 次の採卵・胚移植時期が明確か |
40～42歳でも、患者ごとの不妊原因や治療歴によってタイミング法・人工授精を行う場合があります。
そのため、治療方法そのものだけで「遅い」「間違っている」と判断することはできません。
一方、この年代では、
を明確にしておくことが重要です。
現在の施設がタイミング法・人工授精までで、次にIVF・ICSIへ進む場合には、ART実施施設への紹介・転院が必要になります。
これは「今の医療機関の治療が悪いから転院する」というケースとは異なります。
治療段階が変わるため、必要な治療に対応できる施設へ移るケースです。
転院候補には、
を確認しておくとよいでしょう。
体外受精で採卵できる卵子数が少ない場合、「違うクリニックならもっと採れるのでは？」と考える方もいるでしょう。
しかし、採卵数には医療機関の治療方針だけでなく、
などが関係します。
そのため、採卵数だけでクリニックを評価することはできません。
確認したいのは、前回の結果を踏まえて次回の治療方法がどのように検討されているかです。
「採卵数が少ない」という悩みだけでなく、40～42歳では採卵後の各工程も確認しましょう。
採卵
↓
成熟卵
↓
正常受精
↓
胚発育
↓
凍結可能な胚
例えば10個採卵できても成熟卵が少ない場合と、成熟卵は得られているものの正常受精が少ない場合では、確認したいポイントが異なります。
「卵子が何個採れたか」だけではなく、治療結果を工程別に説明してもらいましょう。
受精はするものの、胚盤胞まで成長しない、凍結できる胚が得られないという状態が続く場合があります。
胚発育には、
など複数の要因が関係します。
そのため、「胚盤胞にならない＝培養技術が悪い＝転院すれば解決する」とは言えません。
同じ結果が続いている場合には、現在の医師が何を要因として考え、次回何を変更する予定なのか確認しましょう。
「胚移植を2回したら転院」「3回陰性なら転院」といった全員共通の基準はありません。
移植した胚の状態や年齢、これまでの妊娠歴などを踏まえて考えます。
必要に応じて、
などを再確認することがあります。
ただし、追加検査は多ければ多いほどよいわけではありません。
検査を行う場合には、「その結果によって次の治療がどのように変わるのか」まで確認することが大切です。
同じ治療を繰り返すこと自体が問題なのではありません。
過去の結果を踏まえて、同じ方法を続けることが合理的なケースもあります。
一方、採卵・受精・胚発育などの結果が変化しているのに治療方針がほとんど変わらず、その理由について説明を受けていない場合には確認が必要です。
転院判断では「結果が出なかったこと」より、「その結果を次周期へどう反映しているか」を見ましょう。
40～42歳では、半年後よりもさらに短い単位で治療計画を確認しておくとよいでしょう。
例えば、
などです。
今の治療を続ける場合でも、「1～3カ月後にはどの治療段階にいる予定ですか？」と確認すると治療計画を把握しやすくなります。
日本産婦人科医会では、40歳以上の女性では生殖補助医療施設へのより早期のステップアップが必要としています。
ただし、「40代なら人工授精をしてはいけない」という意味ではありません。
タイミング法・人工授精を続ける場合には、
などを踏まえて現在の方法が選択されているか確認しましょう。
例えば、
AIHをあと1回行う
↓
妊娠しなければ次周期からARTへ進む
といった形で、次の治療開始時期が明確になっていることが重要です。
現在のクリニックでIVF・ICSIを受けられない場合には、人工授精が終わってから転院先を探す必要はありません。
現在の治療を続けながら、候補施設の初診日や必要書類、治療開始時期を確認しておく方法もあります。
「体外受精2回で転院」「採卵3回で結果が出なければ転院」といった固定された基準はありません。
体外受精では、採卵から妊娠までのどの工程に課題があるのかを整理します。
| 治療段階 | 確認したいこと |
|---|---|
| 卵巣刺激 | 卵胞数・卵巣反応 |
| 採卵 | 採卵数 |
| 成熟 | 成熟卵数・割合 |
| 受精 | IVF・ICSI、正常受精数 |
| 培養 | 胚発育の経過 |
| 凍結 | 凍結できた胚数 |
| 移植 | 移植胚・子宮内膜・移植方法 |
| 移植後 | 着床・妊娠・妊娠継続 |
治療結果を確認したうえで、次回について次のような点を聞いてみましょう。
次周期も同じ刺激方法・受精方法になるからといって、治療が見直されていないとは限りません。
過去の結果を評価したうえで、同じ方法が妥当と判断される場合もあります。
「なぜ次も同じ方法なのか」を理解できていることが大切です。
採卵数には、年齢、AMH、胞状卵胞数、卵巣刺激への反応など本人側の要因も大きく関係します。
そのため、別のクリニックへ転院すれば必ず採卵数が増えるとは言えません。
AMHは、卵巣に残っている卵胞数の目安となる卵巣予備能を評価する指標の一つです。
日本産婦人科医会では、AMHは不妊治療のステップアップの速さを考える判断材料となり、ARTでは1回の卵巣刺激で採取できる卵子数とも関連するとしています。
一方、AMHの値だけから卵子の質や妊娠できるかどうかを判断することはできません。
「AMHが低い＝クリニックを変えるべき」という検査ではありません。
採卵数が少なかった場合には、
を確認しましょう。
現在の治療が間違っていると決めつけるのではなく、過去の採卵記録を持参し、別の医師ならどのような刺激方法を検討するか聞く方法があります。
受精卵が胚盤胞まで発育するかどうかには、培養環境だけではなく、卵子・精子・胚自体の要因なども関係します。
そのため、一度胚盤胞にならなかったからといって、現在の培養施設に問題があるとは判断できません。
40～42歳では、同じ治療を繰り返す場合にも、何周期まで同じ方針で行う予定なのかを確認しておくとよいでしょう。
例えば、
今回も同じ受精・培養方法で行う
↓
同様に胚盤胞が得られなければ次周期は別の方針を検討
という形です。
などについて、現在の施設ではどのように考えているか確認します。
胚移植が陰性だったからといって、一律に特定の病気や着床障害があるとは判断できません。
また、「何回陰性なら転院」という共通基準もありません。
状況によっては、
などを検討することがあります。
40～42歳では、「できる検査はすべて行いたい」と考える方もいるでしょう。
しかし、検査の数が多い施設が必ず優れているわけではありません。
追加検査については、
を確認しましょう。
凍結胚が残っている場合には、すぐ胚移植するか、先に追加採卵するかについて迷う場合があります。
どちらが適しているかは、年齢、卵巣予備能、凍結胚数、これまでの治療結果などによって異なります。
「移植を先にするか」「追加採卵を先にするか」も治療計画として相談しましょう。
まず、「43歳」という数字には医学的な意味と保険制度上の意味を分けて考える必要があります。
43歳の誕生日を境に妊娠の可能性が突然なくなるわけではありません。
一方、不妊治療の保険診療には年齢要件があります。
現在の制度では、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療を保険診療で受ける場合、生殖補助医療の開始日に女性が43歳未満であることが年齢要件となっています。
| 確認項目 | 現在の保険診療上の条件 |
|---|---|
| ARTの年齢要件 | 生殖補助医療の開始日に女性が43歳未満 |
| 初回治療計画作成時40歳未満 | 胚移植は1子につき通算6回まで |
| 初回治療計画作成時40歳以上43歳未満 | 胚移植は1子につき通算3回まで |
現在の制度では、初めて胚移植に係る治療計画を作成した日の年齢によって胚移植回数の上限が決まります。
その時点で40歳以上43歳未満であれば、1子につき通算3回までの区分です。
ただし、すでに過去の医療機関で治療計画を作成している方は、単純に現在年齢だけで判断できない場合があります。
現在の治療歴を転院元・転院先へ確認してください。
医療機関を変更したからといって、過去の保険診療による胚移植回数が最初からになるわけではありません。
転院先では、これまでに別の医療機関で行った不妊治療や保険診療の生殖補助医療回数などを確認したうえで治療計画を作成します。
42歳で転院する場合には、転院先の治療内容だけでなく、実際に治療を開始できる時期も重要です。
例えば、
を確認しましょう。
43歳未満という保険制度上の条件は重要ですが、それだけを理由に治療を急げばよいわけではありません。
保険上の年齢条件と、自分に医学的に適した治療方法・治療時期は分けて考える必要があります。
現在の治療結果や身体の状態を踏まえて医師と相談しましょう。
別のクリニックへ初診したからといって、必ずその周期から採卵を開始できるわけではありません。
これまでの治療歴の確認や検査、治療計画作成などが必要になる場合があります。
人気の医療機関では初診予約まで一定期間かかる場合もあります。
転院候補を比較するときには、治療内容だけでなく、初診可能時期についても確認しましょう。
過去の検査結果を持参しても、検査から時間が経過している場合や転院先の診療方針によっては再検査が必要になることがあります。
例えば、
などです。
「現在のクリニックをやめてから次を探す」という順番だけではありません。
今の治療を続けながら、
などを並行して行う方法もあります。
現在の施設と転院候補の双方へ確認し、治療の空白期間をできるだけ把握したうえで判断しましょう。
40～42歳で治療結果が出ていないからといって、転院する方がよいとは限りません。
例えば、
次周期は刺激法を変更して採卵
↓
結果を確認して次の周期に移植か追加採卵を判断
など、目的を持った治療計画が立てられている場合です。
採卵数・成熟卵数・受精数・胚発育などについて説明を受け、今回の結果を自分でも把握できている場合には、次の治療方針について相談しやすくなります。
結果に応じて刺激法や受精方法などが見直されている、または同じ方法を続ける理由について説明がある場合には、現在の施設で治療を続ける選択肢があります。
IVF・ICSI、胚凍結・移植など現在必要な治療へ対応でき、男性不妊や手術などが必要な場合の連携先もあるのであれば、転院による治療中断を避けるメリットがあります。
次の採卵、胚移植、追加検査など今後の予定が明確で、治療方針にも納得できている場合には、現在のクリニックで治療を続けることもできます。
「40代であること」「まだ妊娠していないこと」だけを転院理由にする必要はありません。
現在の治療について、あと何周期試すことが妥当と考えるか別の医師へ相談できます。
採卵数だけではなく、成熟卵数、受精数、胚発育まで含めた記録を持参すると治療結果を説明しやすくなります。
現在の刺激法以外に選択肢が考えられるか、変更する場合の目的は何かを確認します。
受精障害や胚発育停止が続く場合には、卵子側・精子側・受精方法などを別の医師がどのように考えるか意見を聞けます。
凍結胚がある場合には、すぐ移植するか、追加採卵を優先するか迷う場合があります。
年齢、卵巣予備能、凍結胚数などから別の治療方針を聞くことができます。
40～42歳では、医学的な意見だけではなく、実際の治療スケジュールも重要です。
転院候補として考えている施設であれば、初診から次の採卵・胚移植までに必要な期間も確認しましょう。
| 現在の課題 | 転院先で確認したいこと |
|---|---|
| AIH中 | ARTへ速やかに進めるか |
| 採卵数が少ない | 過去の卵巣反応を踏まえて治療方針を相談できるか |
| 成熟卵が少ない | 採卵後の結果を工程別に評価してもらえるか |
| 受精しない | IVF・ICSIの使い分けを相談できるか |
| 胚盤胞にならない | 受精・培養結果について説明を受けられるか |
| 男性因子がある | 男性不妊を扱う泌尿器科と連携できるか |
| 移植が陰性続き | 必要な範囲の再評価に対応できるか |
| 42歳で転院予定 | 初診からART開始までの期間を確認できるか |
40～42歳では、「いろいろな治療を扱っているか」だけではなく、現在の自分たちが次に必要としている治療へ進めるかを確認しましょう。
ARTをすぐ始めたい場合には、初診予約だけでなく、採卵周期へ入れる時期まで確認すると比較しやすくなります。
すでにARTを経験している方は、採卵数だけではなく成熟卵・受精・培養の結果まで相談できるか確認しましょう。
不妊原因は女性年齢だけにあるとは限りません。
精液所見に問題がある場合には、男性不妊を扱う泌尿器科との連携体制も確認します。
40代では「できることは全部試したい」と感じるケースもあります。
しかし、すべての追加検査・先進医療がすべての患者に有効とは限りません。
それぞれの検査・治療について、目的や根拠、結果によって治療方針がどう変わるかを説明してもらえるかも確認しましょう。
複数回の採卵を行っている場合は、一つにまとめず周期ごとに整理すると結果を比較しやすくなります。
| 確認項目 | 1回目 | 2回目 | 3回目 |
|---|---|---|---|
| 刺激法 | － | － | － |
| 採卵数 | － | － | － |
| 成熟卵数 | － | － | － |
| 正常受精数 | － | － | － |
| 胚盤胞数 | － | － | － |
転院先へも治療結果を説明しやすくなります。
現在の医療機関へ、紹介状や検査結果だけでなく、採卵・受精・培養に関する記録を提供してもらえるか相談してみましょう。
転院先では治療計画作成時にこれまでの保険診療による治療歴や胚移植回数を確認します。
自分でも現在までの胚移植回数を整理しておくとよいでしょう。
現在のクリニックに凍結胚がある場合でも、転院するならすべての胚を必ず新しい施設へ移さなければならないとは限りません。
どのような治療を希望するかによって選択肢が異なります。
例えば、採卵方針について別の施設へ相談したい場合でも、現在保存されている胚の移植は元の施設で行うという方法が考えられることがあります。
実際に可能かどうかは、双方の医療機関へ確認してください。
凍結胚の移送には、
などの確認が必要です。
現在の凍結胚は残しながら、別施設で追加採卵を行いたいと考えるケースもあるでしょう。
治療や保険診療の扱いも含め、現在の施設と転院候補の双方へ相談してください。
転院先は、年齢だけで選ぶのではなく現在の治療上の課題から比較しましょう。
例えば、
など、転院理由によって必要な診療体制は異なります。
42歳で転院を検討している場合には、治療内容だけではなく、
まで確認して転院後のスケジュールを整理しましょう。
A．40歳という年齢だけで転院を決める必要はありません。
一方、日本産婦人科医会では40歳以上では生殖補助医療施設へのより早期のステップアップが必要としています。
現在の施設で必要な治療をいつ開始できるか、今後の計画が明確かを確認しましょう。
A．患者ごとの不妊原因や治療歴によって人工授精を行う場合はあります。
ただし、40歳以上ではより早いステップアップが考慮されるため、人工授精をあと何回・いつまで行い、妊娠しなければいつARTへ進むのかを確認することが重要です。
A．全員に共通する回数はありません。
採卵、成熟、受精、培養、胚移植のどこまで進んだのかを整理し、今回の結果を次周期へどのように反映しているかを確認しましょう。
A．転院すれば必ず採卵数が増えるとは言えません。
採卵数にはAMHやAFC、卵巣刺激への反応なども関係します。
現在と異なる刺激法について意見を聞きたい場合には、セカンドオピニオンを利用する方法があります。
A．AMHの値だけで転院する必要性は判断できません。
AMHは卵巣予備能や採卵数、治療のステップアップ時期を考える材料の一つですが、卵子の質や妊娠の可否を直接示す検査ではありません。
A．培養室だけが原因とは限りません。
卵子、精子、受精方法、胚自体の発育能なども関係します。
同じ結果が続いている場合には、次周期でどのような変更を考えているか確認し、必要に応じて別の医師の意見を聞きましょう。
A．43歳になることだけを理由に転院する必要はありません。
一方、現在の保険制度では生殖補助医療の開始日に女性が43歳未満であることが年齢要件です。
転院を検討する場合には、初診から実際にARTを開始できる時期まで確認し、現在の主治医・転院候補へ保険診療の扱いも相談しましょう。
A．初めて胚移植に係る治療計画を作成した日の年齢が40歳以上43歳未満の場合、現在の制度では1子につき通算3回までです。
40歳未満で初回の治療計画を作成している場合などは扱いが異なるため、現在までの治療歴を医療機関へ確認してください。
A．医療機関を変更しただけでリセットされるわけではありません。
転院先はこれまでの保険診療による生殖補助医療歴や胚移植回数を確認したうえで治療計画を作成します。
A．初診予約、過去の治療歴確認、再検査、治療計画作成などで一定の期間が必要になる場合があります。
候補施設へ初診日だけではなく、採卵や胚移植をいつ開始できるかまで確認しましょう。
A．転院を検討することはできます。
ただし、凍結胚を転院先へ移送するか、現在の施設で移植するかなど複数の選択肢があります。
胚の移送可否、輸送条件、費用などは医療機関によって異なるため双方へ確認してください。
A．セカンドオピニオンを利用できます。
現在のクリニックで治療を続けながら、採卵方法や受精・培養結果、今後の治療計画について別の医師の意見を聞くこともできます。
40～42歳だからという理由だけで、不妊治療のクリニックを転院する必要はありません。
40歳の誕生日を境に妊娠の可能性が突然変わるわけでもありません。
一方、日本産婦人科医会では40歳以上の女性では生殖補助医療施設へのより早期のステップアップが必要としています。
そのため、この年代では、「今の治療をもう1周期続けるか」だけでなく、「その1周期で何を確認し、結果が同じなら次に何を変えるのか」を明確にすることが大切です。
タイミング法・人工授精を受けている場合には、今その治療を行う理由とARTへ進む時期を確認しましょう。
すでに体外受精を受けている場合には、「体外受精に何回失敗したか」だけではなく、採卵・成熟・受精・胚発育・胚移植のどの段階で結果が出ていないのかを整理します。
採卵数が少ない、AMHが低い、胚盤胞にならない、胚移植が陰性だったという結果だけで、現在のクリニックが適していないと判断することはできません。
重要なのは、今回の結果を医師がどのように評価し、次回の治療へどう反映しているかです。
現在の施設で必要なARTへ速やかに進め、結果に応じた治療方針の見直しが行われ、今後1～3カ月の治療計画にも納得できているのであれば、そのまま治療を続ける選択肢があります。
反対に、今の治療を続ける理由が分からない、必要なARTへ進めない、同じ結果が続いているのに次の方針を理解できない場合には、セカンドオピニオンや転院を検討できます。
42歳で転院を考える場合には、保険診療上の43歳未満という年齢要件もあるため、転院先の初診日だけでなく、実際にARTをいつ開始できるかまで確認しましょう。
ただし、保険上の年齢条件だけを理由に医学的に不要な治療を急ぐ必要はありません。
40～42歳の転院で大切なのは、「どのクリニックなら妊娠できるか」を探すことではなく、「自分たちの現在の治療結果を踏まえ、次の1周期を何のために使い、必要な治療へ必要な時期に進めるか」を確認することです。
京都で転院を検討している方は、これまでの治療記録を整理したうえで、次に必要な治療への対応、採卵・培養結果の説明、男性不妊との連携、初診から治療開始までの期間、通院しやすさなどを比較して転院先を検討しましょう。
主な参考情報
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
体外受精を含め、専門医の体制や具体的な治療実績を確認しながら、本格的に不妊治療を進めたい方に向いています。
不妊治療だけでなく、体調や生活習慣、漢方なども含めて妊娠に向けた身体づくりを相談したい方に向いています。
男性側の不妊原因を詳しく調べたい方や、検査だけでなく手術を含めた男性不妊治療まで相談したい方に向いています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf