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37歳で体外受精を検討している方の中には、「この年齢で成功率はどのくらいあるのか」「人工授精を続けるより体外受精に進んだ方がよいのか」「何回くらい挑戦すればよいのか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
37歳は、体外受精で妊娠・出産を目指せる年齢です。ただし、30代前半と比べると、妊娠率や出産率の低下、流産率の上昇を現実的に意識したい時期でもあります。
日本産科婦人科学会の2023年ARTデータをもとにした医療機関の解説では、胚移植あたりの妊娠率・生産率は、34〜36歳で妊娠率46.0%・生産率34.6%、37〜39歳で妊娠率39.7%・生産率27.4%と紹介されています。37歳は、ちょうど体外受精の成績が次の年齢帯へ入る節目と考えられます。
この記事では、37歳の体外受精の成功率を考えるうえで知っておきたい妊娠率・出産率、流産率、採卵数や胚盤胞の考え方、体外受精を始めるタイミングを整理します。
37歳の体外受精を考えるとき、まず知っておきたいのは、成功率は一つの数字だけでは判断できないということです。
体外受精では、採卵、受精、胚培養、胚移植、妊娠判定、妊娠継続、出産という複数の段階があります。そのため、「妊娠率」だけでなく、「出産まで至る割合」や「流産率」もあわせて見る必要があります。
37歳は、体外受精の成績を見るうえでは、30代後半の年齢帯に入る節目といえます。
もちろん、37歳になったからといって急に妊娠できなくなるわけではありません。37歳でも、体外受精によって妊娠・出産を目指すことは可能です。
ただし、34〜36歳までの年齢帯と同じ感覚で、人工授精や自己流の妊活を長く続けるより、体外受精を含めた治療計画を早めに立てたい時期です。
特に、すでに人工授精を複数回行っている方、妊活期間が1年以上ある方、AMHが低い方、卵管に問題がある方、男性不妊の可能性がある方は、早めに体外受精の説明を受けておくとよいでしょう。
37歳は「まだ30代」ではありますが、先延ばしを続けるより、検査結果と治療歴をもとに次の一手を決めたい年齢です。
体外受精の成功率を見るときは、妊娠率だけでなく、生産率にも注目することが大切です。
妊娠率とは、一般的に超音波検査で胎嚢が確認された割合を指します。一方、生産率は、妊娠後に赤ちゃんが生まれた割合を指します。
体外受精では、妊娠判定が陽性になっても、その後に流産となることがあります。年齢が上がるにつれて流産率も上がりやすくなるため、37歳以降では「妊娠できるか」だけでなく、「出産まで至るか」も意識して見る必要があります。
日本産科婦人科学会の2023年ARTデータをもとにした医療機関の解説では、胚移植あたりの妊娠率と生産率は以下のように紹介されています。
| 年齢帯 | 胚移植あたり妊娠率 | 胚移植あたり生産率 |
|---|---|---|
| 34〜36歳 | 46.0% | 34.6% |
| 37〜39歳 | 39.7% | 27.4% |
| 40〜42歳 | 29.3% | 17.0% |
このデータを見ると、37〜39歳では34〜36歳と比べて、妊娠率も生産率も下がっていることがわかります。だからこそ、37歳で体外受精を検討している場合は、成功率の数字をただ不安材料として見るのではなく、治療計画を立てるための目安として考えることが大切です。
体外受精は、1回で必ず結果が出る治療ではありません。
1回の採卵で複数の卵子が採れることもあれば、採卵数が少ないこともあります。採卵できても、すべてが受精するわけではなく、すべてが胚盤胞まで育つわけでもありません。さらに、移植できる胚ができても、1回の移植で妊娠・出産に至るとは限りません。
そのため、37歳の体外受精では、1回ごとの結果だけで「成功」「失敗」と考えすぎないことが大切です。
たとえば、1回目の採卵で凍結胚が複数得られた場合は、次回以降の移植に進める可能性があります。一方で、胚盤胞が得られなかった場合は、刺激法や培養方針を見直すことがあります。
37歳で体外受精を始める場合は、「1回の移植で妊娠できるか」だけでなく、採卵数、受精率、胚盤胞到達率、凍結胚の有無、移植回数まで含めて、累積で考えることが大切です。
37歳の体外受精の成功率は、年齢だけで決まるものではありません。
同じ37歳でも、AMH、採卵数、卵子や胚の状態、精液所見、子宮内環境、これまでの治療歴によって、治療の進み方や見通しは変わります。
ここでは、37歳で体外受精を考えるときに確認しておきたい要素を整理します。
体外受精では、卵子の数と質が大きく関わります。
年齢とともに、卵巣内に残っている卵胞数は減少しやすくなります。また、卵子の質も年齢の影響を受けやすく、受精しても胚が途中で成長を止めたり、染色体異常が増えたりすることがあります。
37歳では、採卵できる卵子の数だけでなく、受精後に順調に育つ胚がどのくらい得られるかが重要になります。
卵子の質は、血液検査などで直接正確に測ることが難しい項目です。そのため、実際には採卵結果、受精状況、胚盤胞到達率、胚のグレードなどを見ながら、治療方針を判断していきます。
AMHは、卵巣内にどのくらい卵胞が残っているかを推測するための検査です。卵巣予備能の目安として使われます。
AMHが低いからといって、妊娠できないと決まるわけではありません。ただし、体外受精では採卵できる卵子数に関わることがあるため、治療計画を立てるうえで重要な情報になります。
37歳でAMHが低い場合、人工授精を長く続けるより、早めに採卵や体外受精について相談した方がよい場合があります。時間を置くことで、採卵できる卵子数がさらに少なくなる可能性があるためです。
一方で、AMHが高い場合でも、年齢による卵子の質の変化は別に考える必要があります。AMHだけで安心したり不安になったりするのではなく、年齢、超音波で見える卵胞数、妊活期間、精液所見などと合わせて判断しましょう。
体外受精では、採卵できた卵子がすべて移植できる胚になるわけではありません。
採卵後、卵子は精子と受精し、分割しながら胚へと育っていきます。その後、胚盤胞まで育つと、凍結や移植の対象になることがあります。しかし、すべての受精卵が胚盤胞まで育つわけではありません。
37歳では、採卵数だけでなく、胚盤胞まで到達する胚がどのくらい得られるかが重要です。胚盤胞が複数得られれば、移植の選択肢が増えます。一方で、採卵数があっても胚盤胞が得られない場合は、刺激法や培養方針、精子側の要因などを見直すことがあります。
胚のグレードは、胚の見た目を評価する目安です。ただし、グレードが良いから必ず妊娠するわけではなく、グレードが低いから可能性がないというわけでもありません。胚の状態は、年齢や卵子の質、精子の状態、培養環境など複数の要素に影響されます。
37歳で体外受精を考える場合、男性側の検査も後回しにしないことが大切です。
精液検査では、精子の数、運動率、形態などを確認します。精液所見に問題がある場合、体外受精ではなく顕微授精が検討されることもあります。
また、精子のDNA断片化や酸化ストレスなど、通常の精液検査だけではわかりにくい要素が関係することもあります。受精率が低い、胚の発育が途中で止まる、良好胚が得られにくいといった場合は、男性側の要因も含めて確認することがあります。
女性側だけで検査や治療を進めていると、男性不妊の発見が遅れ、治療方針の見直しに時間がかかることがあります。37歳では、夫婦で同時に検査を進めることが重要です。
体外受精では、良好な胚を移植しても妊娠に至らないことがあります。その場合、胚だけでなく、子宮内環境や着床に関わる要因を確認することがあります。
たとえば、子宮筋腫、子宮内膜ポリープ、子宮内膜の厚さ、慢性子宮内膜炎、子宮内フローラの乱れなどが着床に影響することがあります。
また、複数回移植しても妊娠しない場合には、ERA、EMMA、ALICEなどの検査や、SEET法などの先進医療を検討することもあります。ただし、これらはすべての人に必要な検査・治療ではありません。
37歳で体外受精を考える場合は、まず採卵・受精・胚盤胞到達・移植結果を確認し、必要に応じて子宮側の要因も調べるという順番で考えるとよいでしょう。
37歳で体外受精を始めるタイミングは、年齢だけで決まるものではありません。
人工授精の回数、妊活期間、卵管の状態、AMH、精液所見、流産歴、仕事や費用の状況などによって、適切なタイミングは変わります。
ここでは、37歳で体外受精の説明を受けたい代表的なタイミングを整理します。
37歳で人工授精を何回も続けている場合は、体外受精へのステップアップを見直す時期かもしれません。
人工授精は、体外受精よりも身体的・費用的な負担が比較的少ない治療です。そのため、卵管が通っていて、精液所見に大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、数回試す選択肢があります。
しかし、37歳では人工授精を長期間続けすぎることで、体外受精へ進むタイミングが遅れることがあります。すでに人工授精を3〜4回行って妊娠に至っていない場合や、妊活期間が1年以上ある場合は、体外受精の説明を受けることを検討しましょう。
「人工授精をもう少し続けるか」「体外受精へ進むか」は、検査結果や夫婦の希望によって変わります。大切なのは、期限を決めずに続けるのではなく、次の選択肢を見据えて判断することです。
卵管に問題がある場合や、男性不妊がある場合は、37歳であれば早めに体外受精を検討した方がよいことがあります。
卵管が詰まっている場合、卵子と精子が出会いにくくなるため、タイミング法や人工授精では妊娠が難しいことがあります。特に両側の卵管閉塞がある場合は、体外受精が現実的な選択肢になります。
また、精子数が少ない、運動率が低い、受精障害が疑われるといった場合は、体外受精や顕微授精が検討されます。
37歳では、原因がある状態で段階的な治療に時間をかけすぎるより、原因に合った治療を早めに選ぶことが大切です。
37歳でAMHが低い場合は、人工授精を続けるよりも、早めに採卵や体外受精について相談することがあります。
AMHが低いと、体外受精で採卵できる卵子数が少なくなる可能性があります。卵子数が限られる場合、時間を置くことで採卵のチャンスがさらに少なくなる可能性もあるため、治療計画を早めに立てることが重要です。
ただし、AMHが低いからといって妊娠できないわけではありません。自然妊娠や人工授精の可能性がゼロになるわけでもありません。
大切なのは、AMHだけで判断せず、年齢、超音波で見える卵胞数、卵管、精液所見、妊活期間などを合わせて、どの治療に時間を使うべきかを医師と相談することです。
1人目を自然妊娠・出産している場合でも、37歳で2人目を希望してなかなか妊娠しない場合は、早めに相談することをおすすめします。
1人目のときは問題がなかったとしても、年齢、卵巣機能、卵管、子宮の状態、精液所見は時間とともに変化します。出産後に子宮内膜症や卵管の問題が見つかることもあります。
37歳で2人目を希望して半年以上妊娠しない場合は、まず不妊検査を受け、必要に応じて体外受精も含めた治療方針を相談しましょう。
特に、将来的に複数回の妊娠を希望する場合は、採卵や凍結胚の確保について早めに説明を聞いておくことも一つの選択肢です。
37歳で体外受精を始める場合、「何回くらい続ければよいのか」は多くの方が悩むポイントです。
ただし、体外受精は「何回やれば必ず妊娠する」と決められる治療ではありません。採卵数、受精数、胚盤胞到達数、凍結胚の有無、移植結果、流産歴、費用、保険適用回数、夫婦の希望によって、治療計画は変わります。
そのため、最初から「何回でやめる」と決め切るよりも、採卵や移植の結果ごとに方針を見直していくことが大切です。
体外受精では、1回の採卵や1回の移植で結果が出ないこともあります。
採卵しても卵子が少ない場合がありますし、卵子が採れてもすべてが受精するわけではありません。受精しても胚盤胞まで育たないこともあります。また、良好胚を移植しても、必ず妊娠するわけではありません。
そのため、1回の採卵で胚盤胞が得られなかった、1回の移植で陰性だったという結果だけで、「もう可能性がない」と判断する必要はありません。
採卵数が少なかった場合は、刺激法を見直すことがあります。受精率が低い場合は、媒精方法や顕微授精の適応を検討することがあります。胚盤胞まで育ちにくい場合は、卵子側・精子側・培養環境などを総合的に見直すことがあります。
37歳では、1回ごとの結果に一喜一憂しすぎず、結果をもとに次の治療方針を考えることが大切です。
体外受精や顕微授精などの生殖補助医療には、保険適用の年齢・回数制限があります。
治療開始時の女性の年齢が40歳未満の場合、胚移植の保険適用回数は1子ごとに通算6回までとされています。37歳はこの年齢制限内にあるため、保険適用回数を活用しながら治療計画を立てやすい年齢です。
ただし、37歳から治療を始めても、採卵、受精、培養、凍結、移植には時間がかかります。1回の採卵で移植できる胚が複数得られることもあれば、採卵からやり直す必要があることもあります。
そのため、保険適用回数を「何回使えるか」だけでなく、「どのタイミングで採卵するか」「移植を優先するか」「凍結胚をどのように使うか」まで含めて考えることが大切です。
37歳の体外受精では、採卵数や凍結胚数によって治療計画が大きく変わります。
1回の採卵で複数の胚盤胞が凍結できた場合は、採卵を繰り返さずに移植へ進めることがあります。一方で、採卵数が少ない、受精卵が育ちにくい、凍結胚が得られないといった場合は、再度採卵するか、刺激法や治療方針を見直すことがあります。
また、将来的に2人目を希望する場合は、年齢が進む前に胚を凍結しておくという考え方もあります。ただし、採卵を優先するか、移植を優先するかは、AMH、採卵数、夫婦の希望、費用、身体への負担によって変わります。
「何回体外受精をするか」だけでなく、「何個の胚が得られたか」「凍結胚があるか」「次に採卵するべきか、移植するべきか」を医師と相談しましょう。
37歳で体外受精を始めるとき、最初から明確に「何回でやめる」と決めるのは難しいものです。
大切なのは、やめどきを決めることより、見直しどきを決めることです。
たとえば、以下のようなタイミングで治療方針を見直すとよいでしょう。
見直しの際には、刺激法、媒精方法、培養方針、移植方法、子宮内環境の検査、男性側の追加検査などを相談することがあります。
体外受精は、同じ方法をただ繰り返すのではなく、結果を見ながら方針を調整していく治療です。
体外受精の成功率は、年齢だけで決まるものではありません。
37歳という年齢は重要な要素ですが、検査結果、採卵方針、胚の状態、精液所見、子宮内環境、生活習慣など、複数の要素が関係します。
ここでは、37歳で体外受精を検討する際に確認しておきたいポイントを整理します。
体外受精を始める前には、初期検査を一通り受けて、不妊原因を整理することが大切です。
確認しておきたい検査には、ホルモン検査、AMH検査、超音波検査、卵管の確認、精液検査、必要に応じた子宮内検査などがあります。
卵管に問題があるのか、男性側の因子があるのか、排卵や卵巣機能に問題があるのか、子宮内に着床を妨げる要因があるのかによって、治療方針は変わります。
体外受精を行う場合でも、「とりあえず採卵する」のではなく、今の状態を確認したうえで、採卵方法や移植方針を考えることが大切です。
体外受精では、卵巣刺激の方法によって採卵数や身体への負担が変わります。
高刺激法、低刺激法、自然周期法など、クリニックによって方針は異なります。37歳では、採卵数をある程度確保したい一方で、身体への負担や卵巣の反応も考える必要があります。
AMHが低い場合、卵巣の反応が弱い場合、過去の採卵で卵子数が少なかった場合などは、刺激法をどう選ぶかが重要になります。
採卵方針については、以下のような点を確認しておくとよいでしょう。
クリニックによって考え方が異なるため、説明を聞いたうえで、自分の年齢や身体の状態に合った方針を相談しましょう。
体外受精では、採卵や胚の状態に目が向きやすいですが、胚を受け入れる子宮側の環境も大切です。
子宮内膜ポリープ、子宮筋腫、子宮内膜の厚さ、慢性子宮内膜炎、子宮内フローラなどが、着床に影響することがあります。
特に、良好胚を移植しても妊娠しない場合や、移植を繰り返しても結果が出ない場合は、子宮内環境の検査を検討することがあります。ERA、EMMA、ALICE、SEET法などの検査・治療が選択肢になることもありますが、すべての人に必要なわけではありません。
37歳では、限られた時間や保険適用回数を意識するからこそ、移植前に必要な確認を行い、無駄な移植を減らす視点も大切です。
体外受精の成功率を上げたいと考えると、食事、サプリ、漢方、運動、睡眠などが気になる方も多いでしょう。
生活習慣を整えることは、妊娠を目指すうえで大切な土台づくりです。睡眠不足を避ける、禁煙する、過度な飲酒を控える、適正体重を目指す、栄養バランスを整えるといったことは、身体の状態を整える助けになります。
ただし、生活習慣を整えれば体外受精の成功率が必ず上がる、というものではありません。サプリや漢方を取り入れる場合も、治療薬との飲み合わせや体質に合うかを含めて、医師に相談しましょう。
また、男性側の生活習慣も精液所見に関わることがあります。夫婦で一緒に生活習慣を見直すことも大切です。
37歳で体外受精を検討する場合、クリニック選びも重要です。
体外受精は、採卵、培養、移植、検査、通院スケジュールなど、クリニックごとの方針や体制が治療の進めやすさに関わります。成功率の数字だけでなく、自分たちに合う治療方針かどうかを確認しましょう。
体外受精の実績を見るときは、クリニック全体の妊娠率だけでなく、年齢別の実績を確認することが大切です。
37歳であれば、30代後半の実績や、37〜39歳に近い年齢帯の成績が参考になります。
ただし、実績を見るときは、数字の見方にも注意が必要です。妊娠率なのか、生産率なのか、胚移植あたりなのか、採卵周期あたりなのか、分母が何なのかによって印象は変わります。
また、成績が高いクリニックが必ず自分に合うとは限りません。年齢別実績は参考にしつつ、説明のわかりやすさ、治療方針、通いやすさも含めて比較しましょう。
体外受精では、採卵、培養、移植の方針がとても重要です。
たとえば、卵巣刺激をどのように行うのか、胚盤胞培養を行うのか、凍結胚移植を前提にするのか、単一胚移植を基本とするのかなどは、クリニックによって説明や方針が異なります。
37歳では、限られた採卵機会をどう活かすか、胚をどう育てるか、移植前に何を確認するかが重要になります。
初診や治療説明の際には、以下のような点を確認しておくとよいでしょう。
納得して治療を進めるためにも、質問しやすく、説明がわかりやすいクリニックを選ぶことが大切です。
37歳で体外受精を始める場合、通院しやすさも重要な条件です。
体外受精では、採卵周期に複数回通院することがあります。採卵日や移植日は身体の状態に合わせて決まるため、仕事や家庭の予定を完全に優先することが難しい場合もあります。
そのため、クリニックを選ぶ際は、以下のような点を確認しましょう。
治療内容が合っていても、通院負担が大きすぎると継続が難しくなることがあります。37歳では、時間を有効に使うためにも、無理なく通えるかを早めに確認しておきましょう。
37歳で体外受精を行う場合、女性側の年齢だけでなく、男性不妊や着床不全などの要素も確認できる体制があると安心です。
精液検査や男性不妊の相談、顕微授精の適応、精子DNA断片化などを相談できるかは、受精率や胚の発育を考えるうえで大切です。
また、良好胚を移植しても妊娠しない場合には、着床不全の検査や子宮内環境の確認が必要になることもあります。
体外受精では、採卵だけでなく、受精、培養、移植、着床までを総合的に見る必要があります。必要に応じて追加検査や先進医療の相談ができるかも確認しておきましょう。
A:日本産科婦人科学会の2023年ARTデータをもとにした医療機関の解説では、37〜39歳の胚移植あたり妊娠率は39.7%、生産率は27.4%とされています。
ただし、これは年齢帯ごとの目安です。個人の成功率は、AMH、採卵数、胚の状態、精液所見、子宮内環境、治療歴によって変わります。数字だけで判断せず、医師と自分の検査結果をもとに相談しましょう。
A:遅すぎるわけではありません。37歳でも体外受精で妊娠・出産を目指すことは可能です。
ただし、37歳以降は妊娠率や生産率の低下、流産率の上昇を意識したい時期です。人工授精を長く続けている場合や、妊活期間が長い場合は、体外受精の説明を早めに受けて治療計画を立てることが大切です。
A:一律に何回とは決められません。
採卵数、胚盤胞数、凍結胚の有無、移植結果、保険適用回数、費用、夫婦の希望によって変わります。1回ごとに、採卵、受精、胚盤胞、移植結果を振り返り、方針を見直すことが大切です。
最初から「何回でやめる」と決めるより、「どの結果が出たら方針を見直すか」を医師と話し合っておくとよいでしょう。
A:AMHが低いからといって、妊娠できないと決まるわけではありません。
ただし、AMHが低い場合は、採卵できる卵子数が少なくなる可能性があります。37歳でAMHが低い場合、人工授精を長く続けるより、早めに採卵や体外受精について相談した方がよい場合があります。
AMHだけで判断せず、年齢、超音波で見える卵胞数、精液所見、妊活期間などを合わせて考えましょう。
A:検査結果や妊活期間によります。
卵管が通っていて、精液所見に大きな問題がなく、人工授精の回数が少ない場合は、数回試す選択肢もあります。ただし、すでに人工授精を3〜4回行っている、妊活期間が長い、AMHが低い、男性不妊、卵管因子がある場合は、体外受精を早めに相談しましょう。
人工授精を続けるか、体外受精へ進むかは、年齢だけでなく検査結果と治療歴をもとに判断することが大切です。
A:1人目を自然妊娠していても、年齢、卵巣機能、卵管、精液所見、子宮環境は変化します。
37歳で2人目を希望し、半年以上妊娠しない場合は、不妊検査と体外受精を含めた治療方針を早めに相談するとよいでしょう。
また、将来的にさらに妊娠を希望する可能性がある場合は、採卵や凍結胚の確保についても医師に相談してみましょう。
37歳でも、体外受精で妊娠・出産を目指すことは可能です。ただし、37歳は30代後半に入り、34〜36歳までの年齢帯よりも妊娠率・生産率の低下や流産率の上昇を意識したい時期です。
体外受精の成功率を見るときは、妊娠率だけでなく、生産率や流産率もあわせて考えることが大切です。また、成功率は年齢だけで決まるものではなく、AMH、採卵数、胚盤胞到達率、胚の状態、精液所見、子宮内環境、治療歴によって変わります。
すでに人工授精を何回も行っている場合や、妊活期間が長い場合、AMH低値、卵管因子、男性不妊がある場合は、体外受精の説明を早めに受けるタイミングです。
一方で、体外受精は1回で必ず結果が出る治療ではありません。採卵数、凍結胚数、移植結果を見ながら、刺激法や培養方針、移植前の検査などを必要に応じて見直していくことが大切です。
37歳で体外受精を考えるなら、成功率の数字だけに一喜一憂するのではなく、自分の検査結果と治療歴をもとに、どの治療に時間を使うべきかを医師と相談しましょう。京都で体外受精に対応するクリニックを比較し、早めに相談することが、後悔しにくい治療計画につながります。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上(2025年4月調査時点)※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精(融解胚移植)による妊娠率は53.4%※2(2024年度実績)と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師(ウィメンズ漢方)によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
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※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf