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38歳で不妊治療を考え始めると、「もう遅いのでは」「タイミング法から始めてもいいのか」「すぐ体外受精へ進むべきなのか」と悩む方は少なくありません。
結論からいうと、38歳から不妊治療を始めることは遅すぎるわけではありません。ただし、35歳を過ぎ、40歳も見え始める時期であるため、自己流の妊活やタイミング法を長く続けるより、早めに検査を受けて、体外受精も含めた治療計画を立てることが大切です。
38歳では、妊娠率だけでなく、採卵数、胚盤胞到達率、流産率、保険適用回数、仕事との両立まで含めて考える必要があります。
この記事では、38歳から不妊治療を始める人に向けて、最初に受けたい検査、タイミング法・人工授精を続ける目安、体外受精へ進む判断基準、保険適用やクリニック選びの考え方を整理します。
38歳から不妊治療を始めると聞くと、「もっと早く受診しておけばよかった」「今から治療しても間に合うのだろうか」と不安になる方もいるでしょう。
たしかに、38歳は20代や30代前半と比べると、年齢の影響を意識したい時期です。卵子の数や質、妊娠率、流産率、採卵数などは年齢とともに変化していきます。
しかし、38歳だからといって、不妊治療が遅すぎると決まるわけではありません。大切なのは、今の身体の状態を早めに確認し、どの治療に時間を使うべきかを見極めることです。
38歳からでも、不妊治療で妊娠・出産を目指すことは可能です。実際に、38歳で不妊治療クリニックを受診し、検査結果に応じてタイミング法、人工授精、体外受精を検討する方もいます。
ただし、38歳では「もう少し自然に任せてみよう」と長く先延ばしにするより、早めに検査と治療方針を決めることが重要です。
特に、すでに半年以上妊活している方、1年以上妊娠していない方、月経不順や強い月経痛がある方、過去に子宮内膜症や子宮筋腫を指摘されたことがある方、流産歴がある方、男性側の検査をまだ受けていない方は、早めに相談した方がよいでしょう。
38歳は「もう遅い」とあきらめる年齢ではありません。ただし、「まずは自己流でしばらく様子を見る」より、検査と治療方針の決定を早めたい年齢です。
38歳で不妊治療を考える場合、40歳前の治療計画も意識しておきたいところです。
体外受精や顕微授精などの生殖補助医療には、保険適用の年齢・回数制限があります。治療開始時の女性の年齢が40歳未満の場合と、40歳以上43歳未満の場合では、胚移植に対する保険適用回数が異なります。
38歳から治療を始める場合、採卵、受精、胚培養、凍結、移植には時間がかかります。1回の採卵で移植できる胚が得られることもあれば、再度採卵が必要になることもあります。
そのため、40歳になる前に何を優先するのかを早めに考えることが大切です。たとえば、まず採卵を優先するのか、凍結胚を確保してから移植を考えるのか、妊娠を急ぐために移植を優先するのかは、AMHや採卵数、夫婦の希望によって変わります。
38歳は、治療を始めるには遅すぎる年齢ではありませんが、40歳前の時間をどう使うかを具体的に考えたい時期です。
38歳で不妊治療を考える方の中には、「できれば自然に妊娠したい」「なるべく体外受精までは進みたくない」と感じる方もいるでしょう。
その気持ちは自然なものです。検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、医師管理下で短期間タイミング法や人工授精を試す選択肢もあります。
ただし、検査を受けずに自然に任せ続けることは、38歳ではリスクがあります。卵管に問題がある、男性側の精液所見に問題がある、AMHが低いといった要因がある場合、タイミング法や人工授精に時間をかけても妊娠につながりにくいことがあるためです。
体外受精の説明を聞くことは、自然妊娠をあきらめることではありません。治療の選択肢を知っておくことで、今どの方法に時間を使うべきかを考えやすくなります。
「自然に任せたい」という気持ちと、「時間を有効に使いたい」という考えは、必ずしも矛盾しません。38歳では、検査を受けたうえで、短期間試す治療と早めに準備する治療を分けて考えることが大切です。
38歳から不妊治療を始める場合、まず大切なのは、妊娠しにくい原因があるかを早めに確認することです。
原因がわからないまま自己流の妊活やタイミング法を続けると、卵管の問題、排卵の問題、男性側の要因、子宮内環境の問題などを見落としてしまう可能性があります。
38歳では、初期検査を一通り早めに受け、その結果をもとに、タイミング法を試すのか、人工授精へ進むのか、体外受精を検討するのかを判断していきましょう。
ホルモン検査や超音波検査は、不妊治療の初期に行われることが多い検査です。
ホルモン検査では、排卵に関わるホルモン、卵巣機能、黄体機能、甲状腺機能などを確認します。月経周期の時期によって調べる項目が異なるため、医師の指示に沿って検査を受けます。
超音波検査では、子宮や卵巣の状態、卵胞の育ち方、排卵の有無などを確認します。子宮筋腫、子宮内膜症、卵巣嚢腫、多嚢胞性卵巣症候群などが見つかることもあります。
38歳で妊活を始める、または妊活が長引いている場合は、「排卵しているか」「卵胞が育っているか」「子宮や卵巣に妊娠を妨げる要因がないか」を早めに確認しておくことが重要です。
AMH検査は、卵巣内にどのくらい卵胞が残っているかを推測するための検査です。卵巣予備能の目安として使われます。
AMHが低いからといって、妊娠できないと決まるわけではありません。AMHは卵子の質そのものを示すものではなく、自然妊娠の可能性を直接判断する検査でもありません。
ただし、38歳でAMHが低い場合は、採卵できる卵子数が少なくなる可能性があり、治療計画に大きく関わります。人工授精を長く続けるより、早めに採卵や体外受精について相談した方がよいこともあります。
一方で、AMHが高い場合でも、年齢による卵子の質の変化は別に考える必要があります。AMHの数値だけで安心したり不安になったりするのではなく、年齢、超音波で見える卵胞数、妊活期間、精液所見などを合わせて判断しましょう。
卵管は、卵子と精子が出会う場所です。卵管が詰まっていたり、通りが悪かったりすると、排卵があっても自然妊娠や人工授精では妊娠しにくいことがあります。
38歳でタイミング法や人工授精を考える場合は、卵管の通過性を早めに確認しておきたいところです。
卵管に問題がない場合は、医師管理下で短期間タイミング法や人工授精を試す選択肢があります。一方で、両側の卵管閉塞などがある場合は、タイミング法や人工授精では妊娠につながりにくく、体外受精が現実的な選択肢になります。
38歳では、卵管の状態を確認しないままタイミング法を長く続けるより、先に検査を受けて、今の治療に時間を使ってよいかを判断することが大切です。
不妊治療では、女性側の検査だけでなく、男性側の精液検査も早めに受けておきたい検査です。
精液検査では、精子の数、運動率、形態などを確認します。精液所見に問題がある場合、タイミング法より人工授精、体外受精、顕微授精が適していることもあります。
38歳では、男性側の検査も同時進行で進めることが大切です。女性側の検査を進めてから、後になって男性側の要因がわかると、治療方針の見直しが必要になり、時間のロスにつながることがあります。
また、受精率が低い、胚の発育が途中で止まる、良好胚が得られにくいといった場合には、精子DNA断片化など、通常の精液検査だけではわかりにくい要素を追加で確認することもあります。
まずは精液検査を早めに受け、必要に応じて男性不妊に詳しい医師へ相談しましょう。
体外受精を視野に入れる場合は、子宮内環境や着床に関わる要因も確認しておきたいポイントです。
たとえば、子宮内膜ポリープ、子宮筋腫、慢性子宮内膜炎、子宮内フローラの乱れなどが、着床に影響することがあります。
また、良好胚を移植しても妊娠しない場合や、移植を繰り返しても結果が出ない場合は、ERA、EMMA、ALICEなどの検査や、SEET法などを検討することもあります。ただし、これらの検査や治療はすべての人に必要なものではありません。
38歳では、限られた時間や保険適用回数を意識するからこそ、必要な検査を見極めることが大切です。まずは基本検査を受け、治療歴や移植結果に応じて、子宮内環境の検査を検討しましょう。
38歳で不妊治療を始める場合、最初に選ぶ治療は、妊活期間や検査結果によって変わります。
検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、医師管理下で短期間タイミング法や人工授精を試す選択肢があります。一方で、妊活期間が長い場合や、卵管因子、男性不妊、AMH低値などがある場合は、体外受精を早めに検討した方がよいこともあります。
38歳でも、検査で大きな問題がなく、妊活を始めて間もない場合は、医師管理下でタイミング法を試す選択肢があります。
タイミング法では、超音波検査で卵胞の成長を確認し、排卵の時期を予測したうえで、性交のタイミングを指導します。自己流で排卵日を予測するより、排卵のズレや卵胞の状態を確認しやすくなります。
ただし、38歳では、タイミング法を長く続けすぎないことが大切です。検査で問題がない場合でも、1〜3周期程度など短期間に区切り、妊娠しなければ人工授精や体外受精の説明を受けるなど、次の選択肢を準備しておきましょう。
38歳で人工授精を行う場合も、回数を区切って考えることが大切です。
人工授精は、排卵のタイミングに合わせて、処理した精子を子宮内に注入する治療です。性交のタイミングが取りにくい場合、精液所見に軽度の問題がある場合、タイミング法で妊娠しない場合などに検討されます。
ただし、38歳では人工授精を長く続けすぎることで、体外受精へ進むタイミングが遅れる可能性があります。
一律に何回までとはいえませんが、2〜3回程度を一つの目安として見直す考え方があります。すでに人工授精を複数回行って妊娠に至っていない場合は、体外受精の説明を受けるタイミングと考えてもよいでしょう。
38歳で半年以上から1年以上妊娠していない場合は、体外受精の説明を早めに受けることを検討しましょう。
体外受精というと、「最後の手段」と感じる方もいるかもしれません。しかし、38歳では、時間を有効に使うための選択肢として体外受精を考えることもあります。
説明を受けることは、すぐに体外受精を始めることと同じではありません。採卵、受精、胚培養、胚移植、費用、通院回数などを知っておくだけでも、今後の治療方針を考えやすくなります。
特に、人工授精を続けるか体外受精へ進むかで迷っている場合は、先に体外受精の流れを知っておくと、判断しやすくなります。
38歳で不妊検査を受けた結果、原因が見つかった場合は、タイミング法や人工授精よりも、体外受精や顕微授精を優先して検討することがあります。
たとえば、両側の卵管閉塞がある場合は、自然妊娠や人工授精での妊娠が難しく、体外受精が現実的な選択肢になります。
また、精子数や運動率に大きな問題がある場合、受精障害が疑われる場合は、顕微授精が検討されることがあります。AMHが低い場合や子宮内膜症がある場合も、人工授精を長く続けるより、早めに体外受精について相談した方がよいことがあります。
反復流産や着床不全が疑われる場合は、体外受精だけでなく、追加検査や子宮内環境の確認が必要になることもあります。
38歳では、原因がある状態で段階的な治療に時間をかけすぎるより、原因に合った治療を早めに選ぶことが大切です。
38歳で不妊治療を進める場合、体外受精へ進むタイミングを早めに考えておくことが大切です。
もちろん、すべての方がすぐに体外受精を始める必要はありません。検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、短期間だけタイミング法や人工授精を試す選択肢もあります。
ただし、38歳では「いつか体外受精を考える」ではなく、「どの条件になったら体外受精へ進むか」をあらかじめ決めておくと、治療の見通しが立ちやすくなります。
38歳で人工授精を行う場合は、回数を区切って考えることが重要です。
人工授精は、体外受精より身体的・費用的な負担が比較的少ない治療ですが、年齢や検査結果によっては、長く続けすぎることで体外受精へ進むタイミングが遅れてしまうことがあります。
38歳では、人工授精を2〜3回行っても妊娠しない場合、体外受精の説明を受ける、または治療方針を見直すことを検討しましょう。
すでに自己流の妊活を長く続けている場合や、人工授精を複数回行っている場合は、さらに早めに体外受精を相談してもよいでしょう。
卵管に問題がある場合は、体外受精を早めに検討する代表的なケースです。
卵管は、卵子と精子が出会うために重要な場所です。卵管が詰まっている、通りが悪い、癒着があるといった場合、タイミング法や人工授精では妊娠しにくくなることがあります。
特に、両側の卵管閉塞がある場合は、自然妊娠や人工授精での妊娠が難しく、体外受精が現実的な選択肢になります。
38歳で卵管因子が見つかった場合は、タイミング法や人工授精を長く続けるより、早めに体外受精の説明を受け、治療方針を相談することが大切です。
男性不妊がある場合も、体外受精や顕微授精を早めに検討することがあります。
精液検査で、精子数が少ない、運動率が低い、正常形態率が低いといった所見がある場合、タイミング法や人工授精では妊娠しにくいことがあります。
軽度の男性不妊であれば人工授精を検討することもありますが、精液所見によっては体外受精や顕微授精が必要になる場合があります。特に、受精障害が疑われる場合や、精子数・運動率が大きく低い場合は、顕微授精を含めて相談することがあります。
38歳では、男性側の検査を後回しにすると、治療方針の決定が遅れる可能性があります。夫婦で同時に検査を受け、必要に応じて男性不妊の専門的な相談も検討しましょう。
38歳でAMHが低い場合は、体外受精や採卵を早めに相談した方がよいケースがあります。
AMHは卵巣予備能の目安であり、体外受精で採卵できる卵子数に関わることがあります。AMHが低いからといって妊娠できないわけではありませんが、採卵で得られる卵子数が少なくなる可能性があります。
38歳で採卵数が少なそうな場合、人工授精を長く続けるより、早めに採卵して胚を確保するという考え方もあります。
将来的に2人目を希望する場合は、年齢が進む前に胚を凍結しておくことを相談するケースもあります。ただし、採卵を優先するか、移植を優先するかは、AMH、卵胞数、夫婦の希望、費用、身体への負担によって変わります。
38歳で不妊治療を考える場合、保険適用回数も重要な判断材料になります。
体外受精や顕微授精などの生殖補助医療では、治療開始時の女性の年齢が40歳未満の場合、胚移植の保険適用回数は1子ごとに通算6回までとされています。一方で、40歳以上43歳未満では回数が少なくなります。
38歳は、40歳未満の保険適用回数を活かしやすい年齢です。ただし、採卵、受精、培養、凍結、移植には時間がかかります。
そのため、38歳のうちに体外受精の説明を受け、採卵や移植の計画を立てておくことは、40歳前の時間を有効に使ううえで大切です。
38歳でも、検査で問題がなく妊活期間が短い場合は、タイミング法や人工授精を短期間試す選択肢があります。
ただし、タイミング法や人工授精を長く続ける場合には、いくつかのリスクもあります。特に38歳では、治療に使う時間そのものが重要になるため、同じ治療を続ける意味を定期的に見直すことが大切です。
検査を受けずにタイミング法や人工授精を続けていると、妊娠しにくい原因に気づかないまま時間が過ぎてしまうことがあります。
たとえば、卵管が詰まっている場合、タイミング法や人工授精では妊娠しにくくなります。精液所見に大きな問題がある場合も、人工授精ではなく体外受精や顕微授精が必要になることがあります。
AMHが低い場合は、採卵できる卵子数が少なくなる可能性があり、人工授精を長く続けるより、早めに採卵について相談した方がよいこともあります。
38歳では、原因を確認しないまま同じ治療を続けるより、まず検査で「その治療に時間を使ってよいか」を見極めることが大切です。
年齢が上がると、卵子の数や質、採卵数、胚の発育、流産率などに影響が出やすくなります。
38歳では、採卵できる卵子数が少なくなることもありますし、採卵できてもすべてが受精し、胚盤胞まで育つわけではありません。胚が育って移植できたとしても、妊娠判定が陽性になるとは限らず、妊娠後に流産となることもあります。
これは不安を煽るための話ではなく、治療計画を立てるうえで知っておきたい現実です。
成功率の低下を恐れて何もできなくなるより、年齢による影響を理解したうえで、早めに検査を受け、必要な治療へ進むことが大切です。
38歳では、保険適用の年齢・回数制限も意識しておきたいポイントです。
体外受精や顕微授精には、保険適用の年齢制限と回数制限があります。40歳未満で治療を開始する場合と、40歳以上で治療を開始する場合では、保険適用される胚移植回数が変わります。
また、43歳以上では保険適用の対象外となるため、38歳の時点で治療計画を立てることには大きな意味があります。
保険適用回数が残っているからといって、必ずすべて使う必要があるわけではありません。しかし、採卵や移植には時間がかかるため、制度上の条件も踏まえて、いつ体外受精を検討するかを医師と相談しておきましょう。
38歳で体外受精を検討する場合は、ただ「体外受精を始めるかどうか」だけでなく、どのような順番で治療を進めるかを考えることが大切です。
採卵を優先するのか、移植を優先するのか、胚を凍結しておくのか、子宮内環境を先に整えるのかは、検査結果や夫婦の希望によって変わります。
38歳で不妊治療を始める場合は、最初の1〜2か月で基本的な検査を一通り終える意識を持つとよいでしょう。
ホルモン検査、超音波検査、AMH検査、卵管の確認、精液検査などを進めることで、タイミング法や人工授精に時間を使ってよいのか、体外受精を早めに検討すべきかが見えてきます。
検査結果が揃う前に焦って治療を決める必要はありませんが、検査を先延ばしにして半年、1年と過ぎてしまうのは避けたいところです。
38歳では、まず現在の状態を把握し、そのうえで治療方針を決めることが重要です。
体外受精では、採卵と移植のどちらを優先するかを相談することがあります。
たとえば、AMHが低い、採卵数が少ない、将来的に2人目も希望しているといった場合は、年齢が進む前に採卵して胚を確保することを優先する考え方があります。
一方で、凍結胚が得られた場合は、早めに移植へ進むか、追加で採卵するかを相談することがあります。
どちらが正しいというものではなく、年齢、AMH、採卵数、胚盤胞数、夫婦の希望、費用、身体への負担によって方針は変わります。
38歳では、採卵結果を見ながら「次に採卵するのか、移植へ進むのか」を医師と一緒に判断していくことが大切です。
体外受精では、卵巣刺激の方法や培養方針も重要です。
卵巣刺激には、高刺激、低刺激、自然周期などさまざまな方法があります。38歳では、採卵数をある程度確保したい一方で、卵巣の反応や身体への負担も考える必要があります。
また、受精後に胚盤胞まで培養するのか、どの段階で凍結するのか、新鮮胚移植を行うのか、凍結胚移植を行うのかも、クリニックによって方針が異なります。
初診や治療説明の際には、以下のような点を確認しておくとよいでしょう。
体外受精は、クリニックごとの方針が治療の進め方に大きく関わります。納得して治療を受けるためにも、説明のわかりやすさは重要です。
体外受精では、採卵や胚の状態に目が向きやすいですが、胚を受け入れる子宮側の環境も大切です。
子宮内膜ポリープ、子宮筋腫、慢性子宮内膜炎、子宮内フローラの乱れなどがあると、着床に影響することがあります。
特に、良好胚を移植しても妊娠しない場合や、移植を繰り返しても結果が出ない場合は、子宮内環境の検査を検討することがあります。
ただし、すべての検査を最初から受ける必要があるとは限りません。38歳では時間を意識する必要がありますが、検査を増やしすぎることで費用や通院負担が大きくなることもあります。
必要な検査を医師と相談しながら絞り込み、採卵・移植の計画と合わせて考えましょう。
38歳で不妊治療クリニックを選ぶ場合は、単に「有名だから」「口コミがよいから」だけでなく、自分の年齢や治療段階に合った相談ができるかを見ることが大切です。
体外受精を視野に入れるなら、採卵・培養・移植の方針、年齢別の実績、通院しやすさ、男性不妊や着床不全への対応なども確認しておきましょう。
体外受精の実績を見るときは、クリニック全体の妊娠率だけでなく、年齢別の実績が確認できるかを見ておきたいところです。
38歳であれば、37〜39歳前後の妊娠率や生産率、流産率などが参考になります。
ただし、実績を見るときは、数字の意味にも注意が必要です。妊娠率なのか、生産率なのか、胚移植あたりなのか、採卵周期あたりなのか、分母が何なのかによって印象は変わります。
実績は大切な判断材料ですが、数字だけでクリニックを選ぶのではなく、説明の丁寧さや治療方針、通いやすさも合わせて確認しましょう。
38歳で体外受精を検討する場合、採卵・培養・移植の方針を丁寧に説明してくれるかは重要です。
たとえば、38歳でAMHが低い場合にどの刺激法を提案するのか、採卵数をどのように見込むのか、胚盤胞培養を行うのか、凍結胚移植を前提にするのかなどは、治療の進め方に大きく関わります。
また、1回目の採卵や移植で結果が出なかったときに、どのように方針を見直すのかも確認しておくと安心です。
質問しやすく、説明がわかりやすいクリニックであれば、治療中に迷いが出たときにも相談しやすくなります。
不妊治療は、1回の受診で終わるものではありません。特に体外受精では、採卵周期に複数回通院することがあります。
38歳で治療を始める場合、治療を継続しやすい通院体制かどうかも大切です。
以下のような点を確認しておくとよいでしょう。
治療内容が合っていても、通院負担が大きいと継続が難しくなることがあります。38歳では、時間を有効に使うためにも、無理なく通える環境を選ぶことが大切です。
38歳で体外受精を考える場合、女性側の年齢だけでなく、男性不妊や着床不全への対応も確認しておきたいポイントです。
精液検査、顕微授精、男性不妊の専門的な相談、精子DNA断片化検査などに対応しているか、または連携先があるかを確認しておくと安心です。
また、良好胚を移植しても妊娠しない場合には、子宮内環境や着床に関わる検査が必要になることもあります。ERA、EMMA、ALICE、SEET法などの先進医療を行っているか、必要に応じて相談できるかも確認しておきましょう。
体外受精では、採卵だけでなく、受精、培養、移植、着床までを総合的に見る必要があります。不成功時に次の選択肢を相談できる体制があるかも、クリニック選びの大切な視点です。
A:遅すぎるわけではありません。38歳からでも、不妊治療で妊娠・出産を目指すことは可能です。
ただし、35歳を過ぎ、40歳も見えてくる年齢のため、自己流で長く様子を見るより、早めに検査を受けて、体外受精も含めた治療計画を立てることが大切です。
A:検査で大きな問題がなく、妊活期間が短い場合は、医師管理下で短期間試す選択肢はあります。
ただし、自己流で長く続けるのは避けたい年齢です。タイミング法を行う場合でも、1〜3周期程度で見直すなど、期限を決めて進めましょう。
すでに半年以上妊活している場合や、卵管因子、男性不妊、AMH低値がある場合は、早めに人工授精や体外受精を相談した方がよいこともあります。
A:一律に何回までとは決められませんが、38歳では人工授精を長く続けすぎないことが大切です。
検査で大きな問題がなく、人工授精が適していると判断された場合でも、2〜3回程度で結果を見て、妊娠しなければ体外受精の説明を受ける、または治療方針を見直すことを検討しましょう。
すでに人工授精を複数回行っている場合は、次の治療へ進むタイミングかもしれません。
A:検査結果や妊活期間によります。
卵管因子、男性不妊、AMH低値、妊活期間が長い場合は、早めに体外受精を検討した方がよいことがあります。一方で、検査で問題がなく、妊活期間が短い場合は、短期間だけタイミング法や人工授精を試すこともあります。
大切なのは、体外受精を「する・しない」で悩み続けることではなく、まず説明を受けて、費用や通院回数、採卵の流れを理解したうえで判断することです。
A:AMHが低いからといって、妊娠できないと決まるわけではありません。
ただし、AMHは採卵できる卵子数に関わることがあるため、体外受精の治療計画には影響します。38歳でAMHが低い場合は、人工授精を長く続けるより、早めに採卵や体外受精について相談した方がよい場合があります。
AMHだけで判断せず、年齢、超音波で見える卵胞数、卵管、精液所見、妊活期間などを合わせて考えましょう。
A:はい。1人目を自然妊娠していても、2人目も同じように妊娠できるとは限りません。
年齢、卵巣機能、卵管、子宮の状態、精液所見は時間とともに変化します。出産後に子宮内膜症や卵管の問題が見つかることもあります。
38歳で2人目を希望して半年以上妊娠しない場合は、早めに検査を受け、体外受精を含めた治療方針を相談しましょう。
38歳から不妊治療を始めることは、遅すぎるわけではありません。タイミング法、人工授精、体外受精など、検査結果や希望に応じて複数の選択肢を検討できます。
ただし、38歳は35歳を過ぎ、40歳も見え始める時期です。自己流の妊活やタイミング法、人工授精を長く続けるより、早めに検査を受けて、治療方針を決めることが大切です。
まずは、ホルモン検査、超音波検査、AMH検査、卵管の通過性、精液検査などを一通り確認しましょう。そのうえで、短期間タイミング法や人工授精を試すのか、体外受精へ進むのかを医師と相談します。
妊活期間が長い、AMHが低い、卵管因子がある、男性不妊がある、人工授精を複数回行っても妊娠しない場合は、体外受精の説明を早めに受けるタイミングです。
また、38歳では40歳未満の保険適用回数も意識しておきたいところです。採卵、培養、移植には時間がかかるため、早めに治療計画を立てることが、後悔しにくい選択につながります。
38歳の不妊治療で大切なのは、「遅いかどうか」よりも、「早く今の状態を知り、方針を決めること」です。京都で不妊治療を検討している方は、通いやすさや体外受精への対応、男性不妊・着床不全への相談体制なども含めて、早めにクリニックへ相談してみましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上(2025年4月調査時点)※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精(融解胚移植)による妊娠率は53.4%※2(2024年度実績)と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師(ウィメンズ漢方)によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術(micro-TESE)などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf