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顕微授精(ICSI)は、体外受精の一種で、精子を1つ選んで卵子の中に直接注入する方法です。
自然に受精しにくいと考えられる場合や、これまでの体外受精で受精がうまくいかなかった場合などに選ばれることがあります。特に、男性不妊や受精障害が疑われるケースでは、顕微授精が重要な選択肢の1つとなります。
本ページでは、顕微授精がどのような理由で選ばれるのか、どのような人が対象になりやすいのか、その適応について分かりやすく解説します。「顕微授精は特別に重いケースだけに行うもの」というイメージをお持ちの方も、本記事を通じて考え方を整理する参考にしてください。
顕微授精は、主に卵子と精子が自然な過程で受精しにくい状況において、その受精をサポートする目的で選ばれます。全体像として、どのような場面で検討されるのかを整理します。
通常の体外受精では、卵子と精子を同じ培養液の中に入れて自然な受精を待ちます。しかし、精子の状態などの理由で自然受精に近い形が難しい場合、受精率を確保する目的で顕微授精が選ばれることがあります。卵子と精子を一緒にしても受精しにくいと考えられるときに、物理的に受精を助ける方法として提案されます。
顕微授精は、採卵までのステップは通常の体外受精と共通しています。違いは「受精のさせ方」にあります。受精障害が懸念されるケースにおいて、「体外受精の代わり」ではなく「体外受精のプロセスにおける受精方法の違い」として顕微授精が候補に挙がります。
顕微授精は一律に行われるものではなく、個々の状況に合わせて選択されます。ここでは、対象になりやすい代表的なケースをご紹介します。
精子の数が少ない、運動率が低いなど、精子の状態に不安がある場合に検討されやすい方法です。自然な状態では受精が起こりにくいと考えられる場合、顕微鏡下で状態の良い精子を選んで注入する顕微授精が有効な選択肢となります。
前回の体外受精において、受精障害があった場合や、期待した受精数が得られなかった場合も対象となります。過去の治療結果を踏まえ、次周期で受精方法を見直す判断として顕微授精が提案されることがあります。
精巣内精子採取術(TESE)や顕微鏡下精巣内精子採取術(micro-TESE)など、精巣や精路から直接精子を回収するケースでは、採取できる精子数が限られます。少ない精子を有効に活用する必要があるため、顕微授精と組み合わせて行われることが一般的です。
男性不妊の要因だけでなく、採卵できた卵子の数が少ない場合にも顕微授精が選ばれることがあります。限られた卵子で少しでも受精のチャンスを確保したいという目的から、医師の判断で提案されるケースです。
どのような背景があって顕微授精という治療法が選択されるのか、主な理由を掘り下げて解説します。
精子の数や動きの問題が影響し、自然な受精過程がうまく進まない場合があります。顕微授精は、精子が自力で卵子に入るプロセスを省き、直接注入することで受精の一部をサポートします。
受精しにくさは、一般的な精液検査だけでは分からないこともあります。実際に通常の体外受精を行ってみて、初めて受精しにくいことが判明する場合も少なくありません。その次の選択肢として、原因をカバーしやすい顕微授精が考えられます。
通常の体外受精では、1つの卵子に対して一定数以上の運動精子が必要です。しかし顕微授精であれば、卵子1個に対して精子1個を使用するため、精子の希少性が高いケースにおいて非常に重要な役割を果たします。
男性不妊と顕微授精は関連性が深いため、精液所見の程度に合わせた考え方について解説します。
精子の濃度、運動率、形態などの所見に応じて、受精方法が検討されます。軽度から中等度の所見不良であっても、受精率を考慮して通常の体外受精と顕微授精を組み合わせる(スプリット法)などの対応がとられることがあります。
精子の数が極端に少ないなど、通常の体外受精では受精が難しい可能性がある重度男性不妊の場合、顕微授精が中心的な治療法となります。精子回収術と併用して受精を試みるケースも含まれます。
治療方針は一度の精液検査だけで決まるわけではありません。当日の採精状況、これまでの治療歴、さらには女性側の要因も含めて、総合的な観点から受精方法が判断されます。
診察室で医師から顕微授精を提案された際に、「なぜ自分は通常の体外受精ではないのか」と疑問に思うことがあるかもしれません。
以前の治療で受精しなかった、受精率が低かった、あるいは良好な胚が得られにくかったといった過去のデータがある場合、その結果を見直して顕微授精を提案することがあります。
精液所見だけでなく、年齢や採卵できた卵子の数など、複数の要素から判断されます。採卵ごとのチャンスをどう活かすかを考慮し、より適した方法が選択されます。
顕微授精を行えば必ず受精するわけではありませんが、それでも通常の体外受精より受精の可能性が高いと判断されるケースがあります。主治医がどのような意図で提案しているのか、直接理由を聞いてみることも大切です。
顕微授精の適応は、一律の条件だけで決まるわけではありません。以下の要素を複合的に見て判断されます。
精子の数、運動率、形態、または回収できる精子があるかどうかが、基本的な判断材料の1つとなります。
過去に行った通常の体外受精での受精結果や、以前の顕微授精の成績など、前回の結果が次の治療方針に大きく影響を与えます。
採卵数が少ない場合や卵子の成熟度などを確認し、限られた卵子に対してどの方法が適切であるかを考えます。
施設の治療方針、患者さまの年齢や背景、そしてご夫婦の希望などを総合的に判断して決定されます。
受精をサポートする方法ではありますが、すべての方にとって顕微授精が万能なわけではありません。
精液所見が良好で過去の受精にも問題がない場合、通常の体外受精で十分なケースは多くあります。必要以上に顕微授精を選ぶことが最善とは限らず、適応に応じた選択が大切です。
顕微授精は高度な受精操作を伴うため、通常の体外受精と比べて費用面に差が生じることが一般的です。技術的な前提や負担の面も考慮し、必要性とのバランスで考える必要があります。
一般的な情報にとらわれるのではなく、受精歴や精子所見、卵子数などを踏まえ、「主治医がなぜ自分に顕微授精を提案したのか」の理由を確認することで、納得して治療に進みやすくなります。
実際に顕微授精が提案された際、診察時に確認しておきたいポイントを整理しました。
精子の状態が主な理由なのか、過去の受精歴が理由なのか、採卵数が理由なのかなど、判断の背景を医師に確認してみましょう。
採卵したすべての卵子を顕微授精にする(全卵ICSI)のか、一部を通常の体外受精にする(スプリット法)のか、施設によって方針が異なることがあるため確認が必要です。
保険適用の範囲に該当するかどうか、精子回収術が必要になるかなど、将来の治療計画と併せて費用面の見通しも相談しておくと安心です。
顕微授精の適応について、よくお寄せいただく疑問にお答えします。
必ずしもそうではありません。精液所見の程度や施設の治療方針によります。軽度であれば、通常の体外受精が可能な場合もあります。
次回の治療方針として顕微授精が考えられることは多いです。ただし、原因や条件によって判断されるため、前回の結果を主治医としっかり整理することが大切です。
一概には言えません。顕微授精は、あくまで「受精をサポートする必要性がある人」に選ばれる方法であり、適応を踏まえた選択が重要です。
顕微授精が選ばれるのは、卵子と精子が自然に受精しにくいと考えられる場合や、受精率を確保したい事情がある場合です。特に、男性不妊、これまでの体外受精での受精障害、回収できる精子数が限られるケース、採卵数が少ないケースなどで検討されやすくなります。
ただし、顕微授精が必要かどうかは一律に決まるものではなく、精液所見、過去の受精歴、卵子の状態、治療方針などをもとに個別に判断されます。
医師から顕微授精を提案されたときは、「なぜ自分に顕微授精が必要なのか」をしっかりと確認しながら、費用や今後の見通しも含めて考えを整理していくことが大切です。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します(2025年3月調査時点)。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上(2025年4月調査時点)※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精(融解胚移植)による妊娠率は53.4%※2(2024年度実績)と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師(ウィメンズ漢方)によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術(micro-TESE)などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元:足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元:足立病院「体外受精(凍結融解胚移植)による35歳未満の妊娠率(2024年度実績)」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元:日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022(PDF)」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf