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43歳で不妊治療を考えている方の中には、「今から体外受精を受けても可能性はあるのか」「保険適用外でも自費で続けるべきなのか」「そろそろ治療をやめるべきなのか」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
43歳は、不妊治療において制度面でも医学面でも大きな節目となる年齢です。体外受精や顕微授精などの生殖補助医療は、2022年4月から保険適用の対象になりましたが、保険適用には年齢や回数の条件があります。43歳以上では、原則として体外受精・顕微授精は保険適用の対象外となるため、治療を続ける場合は自費治療を前提に考える必要があります。
また、40代に入ると妊娠率・生産率は下がり、流産率は上がりやすくなります。ただし、43歳だからといって、すべての方が同じ判断になるわけではありません。AMH、採卵数、胚の状態、過去の治療歴、夫婦の希望によって、考えるべき選択肢は変わります。
この記事では、43歳の不妊治療の考え方、体外受精・自費治療・治療継続の判断軸を解説します。
43歳で不妊治療を考えると、「もう遅いのでは」と不安になる方も少なくありません。
たしかに、43歳では妊娠率や出産に至る割合は若い年代より低くなります。また、保険適用の対象外となるため、費用面の負担も大きくなりやすい年齢です。
一方で、「43歳だから相談できない」というわけではありません。大切なのは、今の状況を正しく整理し、今後どのような選択肢があるのかを専門医と確認することです。
43歳でも、不妊治療の相談や検査、セカンドオピニオンを受けることは可能です。
たとえば、以下のような方は、早めに専門クリニックで相談するとよいでしょう。
43歳では、時間をかけて様子を見るよりも、これまでの検査結果や治療歴を整理したうえで、現実的な見通しを確認することが大切です。
体外受精の成績は、年齢の影響を大きく受けます。
日本生殖医学会が紹介している2022年のARTデータでは、治療開始周期あたりの生産率は40歳で10.8％、43歳で4.2％とされており、40歳を超えると生殖補助医療で出産に至る割合は厳しくなる傾向が示されています。
43歳では、採卵できても卵子が成熟していない、受精しない、胚盤胞まで育たない、移植できる胚が得られないといったケースもあります。また、妊娠判定が陽性になっても、出産まで継続できるかは別の問題です。
体外受精を検討する際は、妊娠率だけでなく、生産率や流産率も含めて考えることが大切です。
| 指標 | 43歳で確認したい理由 |
|---|---|
| 採卵数 | 卵子が得られるかを確認するため |
| 成熟卵数 | 受精に使える卵子があるかを見るため |
| 受精率 | 卵子・精子・受精方法の課題を確認するため |
| 胚盤胞到達率 | 移植できる胚が育つかを確認するため |
| 生産率 | 妊娠判定ではなく、出産までの見通しを見るため |
| 流産率 | 妊娠後の継続可能性を考えるため |
統計はあくまで全体の傾向であり、個人の結果をそのまま予測するものではありません。自分の場合にどのような見通しがあるのかは、検査結果や治療歴をもとに医師へ確認しましょう。
43歳の不妊治療では、妊娠する可能性だけでなく、流産率も意識する必要があります。
日本生殖医学会のデータでは、妊娠成立後の流産率は40歳で32.6％、43歳で47.3％とされています。年齢とともに流産率が上がりやすい背景には、卵子の染色体異常の割合が増えやすいことなどが関係します。
そのため、43歳では「妊娠判定が陽性になるか」だけではなく、「妊娠を継続できるか」「出産まで至る可能性をどう考えるか」も重要です。
胚移植を複数回行っても着床しない場合や、妊娠判定後に流産を繰り返している場合は、着床不全や不育症に関する検査、PGT-Aの相談などが検討されることもあります。ただし、PGT-Aは対象や実施条件、対応施設が限られるため、誰でも自由に受けられる検査ではありません。医師に適応を確認しましょう。
43歳で体外受精を考える際に、最初に確認したいのが保険適用の有無です。
体外受精や顕微授精は保険適用の対象となりましたが、年齢と回数の条件があります。43歳以上で治療する場合は、基本的に自費治療を前提に考える必要があります。
体外受精・顕微授精などの生殖補助医療は、2022年4月から保険適用の対象となりました。採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療が保険適用となり、患者の状態に応じて追加的に実施される治療のうち、先進医療に位置付けられたものは保険診療と併用可能と説明されています。
ただし、保険適用には年齢条件があります。一般的に、43歳以上では体外受精・顕微授精は保険適用の対象外です。そのため、43歳で体外受精を行う場合は、自費での治療になることを前提に、費用や治療回数を考える必要があります。
制度の詳細や年齢の扱いは変更される可能性もあるため、最新情報は医療機関や公的情報で確認しましょう。
40歳以上43歳未満で体外受精を開始した場合、保険適用で胚移植できる回数は通算3回までが目安です。
一方、43歳になると保険適用の対象外となるため、治療継続には自費が必要になります。42歳以前から治療を進めている方で、凍結胚がある場合や治療計画の途中にある場合は、保険適用の扱いや自費への切り替わりについて、必ず医療機関で確認しましょう。
特に43歳の誕生日付近で治療を進めている場合は、治療開始日や胚移植のタイミングによって扱いが変わる可能性があります。自己判断せず、クリニックの説明を受けることが大切です。
43歳で体外受精を続ける場合、自費治療となるため費用負担は大きくなります。
採卵、培養、胚移植、薬剤、凍結保存、追加検査など、それぞれの費用がかかります。また、採卵しても卵子が得られなかった場合、受精しなかった場合、胚移植まで進まなかった場合の費用がどうなるかも確認しておく必要があります。
| 費用項目 | 確認したい内容 |
|---|---|
| 採卵費用 | 採卵できなかった場合の費用も確認 |
| 培養費用 | 受精、胚培養、胚盤胞培養の費用 |
| 胚移植費用 | 新鮮胚移植、凍結胚移植の費用 |
| 凍結保存費用 | 胚・精子・卵子の保存費用と更新費 |
| 薬剤費 | 排卵誘発薬、注射などの費用 |
| 追加検査 | ERA・EMMA・ALICE、PGT-Aなどの扱い |
自費治療では、1回ごとの費用だけでなく、何回まで続けるか、総額でどこまで負担できるかを夫婦で話し合っておくことが重要です。
43歳で体外受精を検討する場合、「続けるか、やめるか」の二択で考える前に、これまでの治療結果を整理することが大切です。
どこで治療が止まっているのかによって、次に確認すべきことは変わります。
まず確認したいのは、採卵できる見込みがあるかどうかです。
43歳では、卵巣予備能が低下している場合もあり、採卵できる卵子数が限られることがあります。AMH、FSH、胞状卵胞数、過去の採卵結果などをもとに、今後も採卵を続ける意味があるかを医師と相談しましょう。
AMHが低い場合でも、妊娠の可能性がゼロになるわけではありません。ただし、採卵数が少ない場合や、採卵しても成熟卵が得られない周期が続く場合は、刺激法の見直しや治療方針の再検討が必要になることがあります。
採卵を続けるかどうかは、卵子が採れるかだけでなく、受精・胚発育・移植まで進める可能性も含めて考えましょう。
採卵できたとしても、必ず胚移植まで進めるとは限りません。
43歳では、採卵できても受精しない、胚盤胞まで育たない、凍結できる胚が得られないといったことがあります。そのため、採卵数だけでなく、成熟卵数、受精率、胚盤胞到達率、胚のグレードを確認することが大切です。
たとえば、採卵数はある程度あるのに胚盤胞まで育たない場合は、培養方針や受精方法、男性側の要因を見直す必要があるかもしれません。胚盤胞まで育たない場合には、初期胚移植が選択肢になることもあります。
「採卵はできているのか」「受精はしているのか」「移植できる胚ができているのか」を分けて振り返りましょう。
胚移植までは進めているものの、着床しない、妊娠判定後に流産するという場合は、着床環境や不育症の視点も必要になることがあります。
良好胚を複数回移植しても妊娠しない場合は、子宮内膜の状態、慢性子宮内膜炎、子宮内フローラ、ERA・EMMA・ALICEなどの検査が検討される場合があります。また、流産を繰り返している場合は、不育症検査やPGT-Aの相談が選択肢になることもあります。
ただし、検査を増やせば必ず結果につながるわけではありません。43歳では、検査や治療にかける時間と費用も限られるため、自分の治療歴に対して本当に必要な検査なのかを医師と相談しましょう。
43歳の不妊治療では、女性側の年齢に注目しがちですが、男性側の要因も確認しておくことが大切です。
精液検査で精子の数や運動率を確認するだけでなく、必要に応じて精子DNA断片化率、精索静脈瘤、ホルモン検査などを検討する場合もあります。
男性側に要因がある場合、顕微授精や精子選別法、男性不妊治療が関係することがあります。男性側の検査が不十分なまま採卵や移植を繰り返すと、治療方針の見直しが遅れる可能性があります。
43歳では治療に使える時間が限られているため、夫婦で同時に検査を進める意識が大切です。
43歳で不妊治療を続ける場合、多くは自費治療になります。費用負担が大きくなるため、治療を続けるかどうかは慎重に考える必要があります。
ただし、「続けるか、やめるか」を急いで決める前に、これまでの結果を整理し、次に何を見直すべきかを考えましょう。
自費治療に進む前に、これまでの治療結果を振り返ることが大切です。
| これまでの結果 | 見直したいポイント |
|---|---|
| 採卵できない | 刺激法、卵巣予備能、採卵継続の見通し |
| 受精しない | 顕微授精、精子因子、卵子因子 |
| 胚盤胞にならない | 培養方針、初期胚移植、男性因子 |
| 着床しない | 子宮内膜、着床不全検査、移植方法 |
| 流産する | 染色体異常、不育症検査、PGT-A相談 |
同じ治療を繰り返しているだけでは、費用や心身の負担が大きくなる一方で、結果につながりにくいこともあります。
「どこで止まっているのか」を整理することで、採卵方針を見直すのか、培養・移植方法を変えるのか、男性側の検査を追加するのか、セカンドオピニオンを受けるのかが見えやすくなります。
43歳で自費治療を続ける場合は、費用・回数・期間の上限を夫婦で話し合っておくことが大切です。
たとえば、以下のような項目を整理しておきましょう。
自費治療では、「あと1回だけ」と続けるうちに、費用や精神的負担が膨らんでいくことがあります。治療を始める前に、上限や見直しのタイミングを話し合っておくと、後悔を減らしやすくなります。
自費治療に進む前や、治療を続けるか迷ったときは、セカンドオピニオンを受けることも選択肢です。
別の医師に相談することで、採卵方法、刺激法、培養方針、移植方法、追加検査の必要性などを見直せる場合があります。また、治療継続だけでなく、治療の区切り方について相談できることもあります。
セカンドオピニオンを受ける際は、以下の資料を整理しておくと相談しやすくなります。
43歳では、短期間で治療方針を見直す必要があるため、これまでの情報をまとめておくことが重要です。
43歳での不妊治療は、身体的・経済的な負担だけでなく、心理的な負担も大きくなりやすいものです。
採卵キャンセル、胚が育たない、妊娠判定が陰性になる、流産を経験するなど、治療の過程で強い不安や落ち込みを感じることがあります。
治療を続けることだけが前向きな選択ではありません。少し休むこと、治療の区切りを考えること、夫婦で今後の生活を話し合うことも、大切な選択肢です。
つらさを一人で抱え込まず、不妊カウンセラー、臨床心理士、夫婦カウンセリング、自治体の相談窓口なども活用しましょう。
43歳の不妊治療では、体外受精を続けるかどうかだけでなく、複数の選択肢を整理して考えることが大切です。
ここでは、43歳で考えられる主な選択肢を紹介します。
もっとも直接的な選択肢は、自費で体外受精・顕微授精を続けることです。
採卵できる見込みがあり、受精や胚発育も期待できる場合は、自費で採卵・移植を続ける選択肢があります。これまでの結果に応じて、卵巣刺激法を変える、顕微授精を検討する、培養方針を見直す、初期胚移植を検討するなどの方法が考えられます。
ただし、43歳では成功率と費用負担のバランスを慎重に見る必要があります。自費で何回まで挑戦するか、どの結果が出たら見直すかを事前に決めておくとよいでしょう。
すでに凍結胚がある場合は、新たな採卵よりも胚移植を優先することがあります。
胚の年齢は採卵時の年齢に関係するため、40歳前後で採卵した胚が残っている場合は、その胚の状態やグレード、移植歴を踏まえて医師と相談しましょう。
凍結胚移植では、子宮内膜の状態、ホルモン補充の方法、移植時期、着床不全や不育症の検査が関係することがあります。凍結胚がある場合は、採卵を続けるか、移植を優先するかを確認することが大切です。
保険適用の扱いについては、年齢や治療開始時期、これまでの治療状況によって確認が必要です。医療機関で最新の説明を受けましょう。
胚移植を複数回行っても妊娠しない場合や、妊娠しても流産を繰り返す場合は、着床不全や不育症の検査を検討することがあります。
検討されることがある検査には、ERA・EMMA・ALICE、子宮内フローラ検査、慢性子宮内膜炎の検査、不育症検査などがあります。場合によってはPGT-Aの相談が行われることもあります。
ただし、検査の適応は人によって異なります。検査を増やすことが必ず妊娠や出産につながるわけではないため、これまでの治療歴に対して必要性があるかを医師と確認しましょう。
43歳の不妊治療では、治療を続けることだけが選択肢ではありません。
身体的な負担が大きい場合、費用面で継続が難しい場合、気持ちが追いつかない場合には、一度治療を休むことも選択肢です。また、夫婦で話し合ったうえで治療に区切りをつけることもあります。
治療を休むことや区切ることは、失敗ではありません。自分たちが納得して今後を考えるための大切な時間になることもあります。
不妊治療を続けるかどうかだけでなく、将来の生活について夫婦で話し合うことも大切です。
治療を続ける、休む、区切る、夫婦二人の生活を考える、養子縁組や里親制度について情報を集めるなど、選択肢は一つではありません。
卵子提供などの選択肢を考える方もいますが、日本国内では制度や実施体制に制約があり、慎重な情報収集と専門的な相談が必要です。安易に判断せず、信頼できる医師や相談窓口に確認しましょう。
京都で43歳の不妊治療を相談する場合は、体外受精に対応しているかだけでなく、高年齢の治療について現実的に説明してくれるか、自費治療の費用を明確に示してくれるか、セカンドオピニオンや心理的サポートがあるかを確認しましょう。
43歳の不妊治療では、過度に楽観的な説明ではなく、現実的な見通しを示してくれるクリニックを選ぶことが大切です。
確認したいのは、妊娠率だけでなく、生産率や流産率も含めて説明してくれるかどうかです。また、自費治療に進む場合の費用や治療回数の目安、治療を続ける意味があるかどうかも相談できると安心です。
期待を持つことは大切ですが、43歳では時間と費用の使い方を冷静に考える必要があります。
43歳では、年齢だけでなく、卵巣反応やこれまでの治療結果に応じた個別の方針が重要です。
以下のような点を相談できるか確認しましょう。
採卵から胚移植までの方針を丁寧に説明してもらえるかどうかは、43歳の治療では重要な判断材料になります。
43歳では、治療方針を短期間で見直す必要がある場合もあります。
他院で治療を受けている方は、これまでの結果を持参してセカンドオピニオンを受けることも検討しましょう。採卵できない、胚盤胞まで育たない、着床しない、流産を繰り返すなど、どこに課題があるかを別の視点で確認できる可能性があります。
転院を検討する場合は、初診予約の取りやすさ、治療開始までの期間、過去の治療結果を活かせるかも確認しておきましょう。
43歳での不妊治療は、自費治療が中心になるため、費用説明のわかりやすさも重要です。
採卵、培養、移植、薬剤、凍結保存、追加検査などの費用を事前に確認し、1周期あたりの費用だけでなく、複数回行う場合の総額も考えておきましょう。
また、治療の結果に一喜一憂しやすい時期でもあります。不妊カウンセラー、臨床心理士、看護師、胚培養士などに相談できる体制があるかも確認すると安心です。
ここでは、京都で43歳の不妊治療を相談する際に候補となるクリニックを、相談目的別に紹介します。
なお、43歳だから特定の病院が必ずよいというわけではありません。治療歴、検査結果、希望する治療内容に合わせて相談先を選びましょう。
足立病院 生殖医療センターは、京都市中京区にある不妊治療施設です。タイミング法や人工授精から、体外受精、顕微授精、先進医療まで幅広く対応しています。
医師、看護師、培養士などが連携するチーム医療を行っており、本格的に生殖補助医療を相談したい方に候補となります。43歳で相談する場合は、年齢別の治療成績、採卵方針、胚移植の見通し、自費治療の費用などを確認するとよいでしょう。
京都IVFクリニックは、京都市下京区にある不妊治療専門クリニックです。体外受精や顕微授精などの高度生殖医療を中心に相談できます。
セカンドオピニオンや治療相談にも対応しているため、43歳でこれまでの治療方針を見直したい方や、他院での結果を踏まえて相談したい方にも候補になります。
採卵方法、胚盤胞培養、着床前検査、先進医療、男性不妊検査など、自分に必要な選択肢を整理して相談するとよいでしょう。
身原病院は、京都市西京区の上桂駅前にある産婦人科病院です。一般不妊治療から体外受精・顕微授精まで対応しています。
個別相談や体外受精説明会を実施しており、不妊カウンセラーや培養士にも相談できる体制が案内されています。
西京区・桂周辺で、体外受精の流れや費用、今後の治療方針を相談したい方に向いています。43歳で治療を検討する場合は、自費治療の見通しや治療継続の判断軸を早めに確認しましょう。
田村秀子婦人科医院は、京都市中京区にある婦人科医院です。タイミング療法、薬物療法、人工授精、体外受精、顕微授精に対応しています。
身体づくりや漢方相談も含めて考えたい方に候補となります。ただし、43歳で不妊治療を進める場合は、時間を意識した判断が重要です。
自然に近い治療を希望する場合でも、体外受精や自費治療の見通し、ステップアップのタイミングを医師と相談しておきましょう。
43歳で不妊治療を相談する際は、限られた診察時間を有効に使うために、事前準備が大切です。
治療歴や検査結果を整理しておくことで、医師も今後の方針を立てやすくなります。
まずは、これまでの妊活・不妊治療の経過をまとめましょう。
整理しておきたい項目は以下の通りです。
どの段階で治療が止まっているのかを整理することで、次に見直すべきポイントがわかりやすくなります。
過去に受けた検査結果がある場合は、できるだけ持参しましょう。
持参したい検査結果には、以下のようなものがあります。
特に、他院から転院やセカンドオピニオンを考えている場合は、採卵・培養・移植の記録が重要です。胚のグレードや凍結胚の有無も確認しておきましょう。
43歳では、自費治療を前提に考える必要があります。
そのため、初診前に夫婦で以下のような項目を話し合っておくとよいでしょう。
すべてを最初から決める必要はありません。ただし、治療を始めてから迷い続けるより、あらかじめ考え方を共有しておくことで、判断しやすくなります。
診察時には、聞きたいことをメモしておくと安心です。
たとえば、以下のような質問が考えられます。
43歳の不妊治療では、治療を続けるかどうかだけでなく、どう続けるか、どこで見直すかを確認することが大切です。
A：43歳でも不妊治療の相談はできます。ただし、体外受精や顕微授精は保険適用の対象外となるため、自費治療を前提に考える必要があります。また、妊娠率・生産率は低下し、流産率は上がりやすいため、早めに専門医へ相談しましょう。
A：43歳では、30代や40歳前後と比べて体外受精の成功率は低くなります。日本生殖医学会が紹介している2022年のARTデータでは、43歳の治療開始周期あたりの生産率は4.2％とされています。成功率は、治療開始周期あたり、胚移植あたり、累積など、どの指標を見るかによって変わります。妊娠率だけでなく、生産率や流産率も確認しましょう。
A：一般的に43歳以上では、体外受精・顕微授精は保険適用の対象外です。治療を続ける場合は自費治療となるため、採卵、培養、移植、薬剤、凍結保存などの費用を事前に確認しましょう。制度は変更される可能性があるため、最新情報は医療機関や公的情報で確認してください。
A：これまでの採卵数、受精数、胚盤胞到達数、移植結果、流産歴を整理しましょう。どこに課題があるかによって、治療継続の意味や見直すべき点が変わります。費用・回数・期間の上限を夫婦で話し合い、必要に応じてセカンドオピニオンを受けることも選択肢です。
A：一律にやめるべきとはいえません。治療を続けるか、休むか、区切るかは、医学的な見通し、費用、心身の負担、夫婦の希望によって異なります。治療終了も含めて相談できる医師やカウンセラーに話すことで、納得できる判断につながる場合があります。
43歳でも不妊治療の相談はできます。ただし、体外受精・顕微授精は保険適用の対象外となるため、治療を続ける場合は自費治療を前提に考える必要があります。
また、43歳では妊娠率・生産率が下がり、流産率が上がりやすくなります。体外受精を検討する際は、妊娠率だけでなく、採卵数、受精率、胚盤胞到達率、生産率、流産率を含めて見通しを確認しましょう。
自費治療を続けるか迷ったときは、これまでの治療結果を整理し、どこに課題があるのかを確認することが大切です。同じ治療を繰り返す前に、セカンドオピニオンや転院相談を活用することも選択肢になります。
治療を続けること、休むこと、区切ることのどれにも正解はありません。費用、回数、年齢、心身の負担、夫婦の希望を整理し、納得できる選択を医師と一緒に考えていきましょう。
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
2001年からの不妊治療による累計妊娠数は3万人以上（2025年4月調査時点）※1。チーム医療による総合力で、35歳未満の方の体外受精（融解胚移植）による妊娠率は53.4％※2（2024年度実績）と全国平均の48.6%※3よりも高い実績です。
不妊治療に取り組む患者の妊娠しやすい身体作りをサポートするため、専門薬剤師（ウィメンズ漢方）によるオンライン漢方相談を実施。医師によるタイミング療法の指導などと合わせることで、できるだけ自然に近い治療で子どもを授かることができるよう尽力しています。
男性不妊に特化した日本生殖医学会認定生殖医療専門医が在籍する泌尿器科クリニック。男性不妊治療である精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術、無精子症に対する顕微鏡下精巣精子回収術（micro-TESE）などの日帰り手術も可能で、忙しい方でもスケジュールの調整がしやすくなっています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf