顕微授精の費用

当記事では、顕微授精の治療ステップと費用構成についてまとめ、保険適用時の自己負担額（3割負担）と制限なども解説しています。費用を抑えるポイントについても解説していますので、ぜひ参考にしてください。

顕微授精の治療ステップと費用構成

まず、顕微授精の治療ステップと費用構成について解説します。

治療ステップ

治療のステップはどのような形で進むのか気になるものです。治療のステップについては、以下をご覧ください。

• 排卵誘発〜卵巣刺激（ホルモン剤使用）：採血・診察を行って、問題が見られなければ排卵誘発剤を用いて卵巣刺激を行います。
• 採卵（卵子の採取）：超音波検査にて卵巣をチェックしながら、採卵針で卵胞の穿刺を行い、卵子を採取します。
• 受精処理（顕微授精技術料含む）：採卵した卵子と、採精後に精製した精子を合わせて受精させる工程に入ります。
• 受精卵の培養：専用の培養液を使用して、培養器中で受精卵を育てつつ細胞分裂を行います。
  2～7日間、恒温器の中で管理しながら、培養します。
• 胚移植（胚盤胞移植など）：育てた受精卵（胚）を子宮内へ移植。
  新鮮胚移植（採卵した生理周期で移植する）・凍結胚移植（胚を凍結し、別周期で移植）の2種類あり。
• 判定（妊娠判定）：判定は、胚移植後12日目（胚盤胞は7～9日目）に実施します。

各工程の費用目安

保険適用の場合は、3割負担になっています。ここでは、各工程の費用目安をご紹介しますので、チェックしてみてください。

採卵術（卵数による違いあり）

• 卵0個：約9,600円
• 卵1個：約16,800円
• 卵2〜5個：約20,400円
• 卵6〜9個：約26,100〜30,000円
• 卵10個以上：約31,200〜38,400円

顕微授精（ICSI）技術料（卵の数による）

• 卵1個：約14,400円
• 卵2〜5個：約20,400円
• 卵6〜9個：約30,000円
• 卵10個以上：約38,400円

受精卵培養管理料

• 約13,500円〜31,500円ほど（施設により異なる）

胚移植術

• 新鮮胚移植：25,500円
• 融解胚移植：36,000円

精子採取・調整加算（TESEなど）

• 保険適用で約15,000円(※1)
• 自費の場合は、20万円超(※2)の場合もあり

その他

• 卵子活性化処置（オプション）3,000円程度（保険適用）

顕微授精の費用総額は、保険適用で1回あたりの自己負担が約15万円〜21万円程度のクリニックが多い傾向にあります。卵子を育てるための卵巣刺激の方法などは、患者の卵巣機能により異なるケースがあるので、負担額には個人差が生じることもあります。

保険適用時の自己負担額（3割負担）と制限

2022年4月より、不妊治療の保険適用範囲が拡大し、一般不妊治療・生殖補助医療を含む基本的な治療はすべて公的保険の対象となりました。保険適用となったことにより、不妊治療を受ける患者の窓口での自己負担額は、原則として治療費の3割となり、大きく負担軽減されました。

体外受精・顕微授精は、健康保険を適用するうえで以下の要件があります。

• 年齢制限：43歳未満の方が対象。（43歳以上の方は、保険適用外が多いとされています）
• 回数制限：体外受精や顕微授精などの治療において、合計で6回まで。（初期の保険適用では8回まで・詳細は自治体によって異なる）

上記を超えた場合は、自費診療扱いとなるため、自己負担が大幅に増加します。。

※治療開始日は、主治医に確認するようにしてください。

※タイミング法や人工授精には、要件はありません。

保険適用外（自由診療）の費用相場

費用は、通常の体外受精よりも高額になるケースが多く、1回あたりおよそ50万円～70万円(※1)かかります。

保険適用での自己負担額は、およそ15万円～21万円となり、経済的な負担が大幅に減らせるでしょう。

採卵や受精、培養、胚移植などもすべて自己負担となると、高額になってしまうため注意が必要です。精子採取の特殊処置は、20万円を超えることもある自由診療での価格は、クリニックによって幅がありますが、経済的負担が大きくなりやすいため注意しなければなりません。

費用を抑えるためのポイント

費用を抑えるためには、保険適用条件を満たす年齢・回数にて治療を受けられるように、計画する必要があります。少しでも費用を抑えるためには、複数のクリニックで費用見積もりをとるほか、サービス内容を比較しましょう。

また、薬剤や検査の適正利用を心がけ、不要なコストの削減を目指すとよいです。診療スケジュールについても工夫し、まとめて処置を受けることにより、割引を受けられるケースもあります。

上記以外には、相談窓口や自治体の助成制度を活用するほか、精子調整加算や特殊培養液利用といった、オプションの必要性について医師とよく相談するようしましょう。

まとめ

顕微授精は、保険適用となったため、自費で支払いをするよりも負担軽減することが可能です。少しでも費用を抑えるためには、複数のクリニックで費用見積もりをとったり、サービス内容を比較したりするとよいです。

顕微授精の費用の詳細は、具体的な治療内容・施設によっても異なりますので、治療を受ける施設で直接確認するのをおすすめします。