公開日： ｜最終更新日時：
「35歳になったけれど、今までと同じ不妊治療を続けていてよい？」「人工授精を繰り返しているうちに36歳・37歳になった」「体外受精を始めたものの結果が出ず、今のクリニックを続けるべきか迷っている」という方もいるでしょう。
35歳になったからといって、すぐにクリニックを変えなければならないわけではありません。
一方で、35～37歳では、「今の治療で妊娠できる可能性」だけでなく、「この治療をあと半年続けた場合、次の治療を始めるときに何歳になっているか」まで考えることが大切です。
日本産婦人科医会では、35歳以上ではタイミング法に固執せず、人工授精（AIH）や生殖補助医療（ART）への早めのステップアップを検討するとしています。
また、日本産科婦人科学会では、特に37～38歳以上や不妊期間が3年以上の場合には、原因不明不妊であってもARTという選択肢を早い段階で提示する必要があるとしています。
これは、「35歳になったら転院すべき」「37歳になったら必ず体外受精を始めるべき」という意味ではありません。
重要なのは、現在までの治療結果を整理し、
を確認できていることです。
現在の治療方針には納得しているものの、別の治療方法についても聞いてみたい場合には、すぐ転院するのではなくセカンドオピニオンを利用する方法もあります。
この記事では、35～37歳で不妊治療を受けている方に向けて、今のクリニックを続ける、セカンドオピニオンを受ける、転院するタイミングを、治療段階別に解説します。
本記事は2026年10月時点の専門学会・公的機関等の公開情報をもとに作成しています。転院によって妊娠率が必ず高くなるわけではありません。女性の年齢、不妊期間、卵巣予備能、卵管・子宮の状態、男性側の状態、これまでの治療結果などによって適した治療方針は異なります。転院を決める前に、現在の主治医へ治療継続の理由と今後の計画を確認することも大切です。
「35歳から高齢出産と言われるから、35歳になったら急に妊娠しにくくなるのでは？」と考える方もいるでしょう。
しかし、女性の妊孕性は35歳の誕生日を境に突然変化するものではありません。
加齢による卵子数や妊孕性の変化は連続的に起こります。
そのため、「34歳までは安心、35歳になった瞬間から妊娠が難しくなる」と考える必要はありません。
日本産婦人科医会では、不妊治療で年齢に留意することは重要であり、35歳以上ではタイミング法に固執せず、早めに人工授精やARTへのステップアップを検討するとしています。
つまり、35歳以上では「この治療で妊娠する可能性がゼロではないから続ける」という考え方だけではなく、同じ治療をあと何周期続けるのかも決めておくことが重要です。
日本産科婦人科学会のガイドラインでは、原因不明不妊の場合、特に37～38歳以上や不妊期間が3年以上では、卵巣予備能の低下や自然妊娠を期待しにくい病態が隠れている可能性を考え、ARTを早い段階で提示する必要があるとしています。
そのため35～37歳は、
「38歳になってから次の治療を考える」
のではなく、
「38歳になるまでに、どの治療段階まで進む予定か」
を考えておきたい時期といえます。
| 確認したいこと | 見るポイント |
|---|---|
| 現在の年齢 | 35歳・36歳・37歳のどの段階か |
| 不妊期間 | 妊娠を希望してから何年経過しているか |
| 治療期間 | 現在の治療を何周期行っているか |
| 治療結果 | どの段階まで進み、どこで結果が出ていないか |
| 次の治療 | 結果が出なければ何へステップアップするか |
| 施設の対応範囲 | 次に必要な治療を現在の施設で受けられるか |
| 半年後の計画 | 半年後にどの治療段階へ進んでいる予定か |
転院を検討する際には、「35歳になったから」「治療に失敗したから」という理由だけで判断する必要はありません。
次のような状態が続いている場合には、現在の治療方針を確認し、必要に応じてセカンドオピニオンや転院を検討してもよいでしょう。
| 現在の状況 | 確認したいこと |
|---|---|
| タイミング法を続けている | AIH・ARTへ進む時期が決まっているか |
| AIHを複数回行っている | 何回でIVFへ進む予定か |
| ARTへ進みたいが現在の施設では非対応 | ART施設への紹介・転院ができるか |
| 採卵結果が改善しない | 前回の結果から刺激方法等が再検討されているか |
| 胚盤胞にならない状態が続く | 卵子・精子・受精・培養を含めて評価されているか |
| 胚移植が陰性続き | 次に何を確認するか説明されているか |
| 結果にかかわらず治療方針がほぼ同じ | 結果が次周期の治療へ反映されているか |
| 半年後の治療計画が分からない | いつ何へステップアップする予定か |
35歳以上では、タイミング法を長期間繰り返すことが必ずしも適しているとは限りません。
日本産婦人科医会では、35歳以上ではタイミング法に固執せず、人工授精やARTへ早めにステップアップすることを検討するとしています。
現在タイミング法を行っている場合には、
を確認しましょう。
日本産婦人科医会の治療アルゴリズムでは、一般的にはタイミング法・AIHをそれぞれ6回程度行っても妊娠しない場合に生殖補助医療施設への紹介を考慮するとしています。
一方、35歳以上では妊娠成績が低下することを踏まえて、3回程度でのステップアップも考慮するとされています。
ただし、「AIHを3回受けたら必ず転院」という意味ではありません。
現在の施設でそのまま体外受精へ進めるのであれば、クリニックを変える必要はない場合もあります。
重要なのは、「AIHをあと何回行い、その後どうするのか」が決まっていることです。
現在の医療機関がタイミング法・人工授精までの対応で、今後体外受精・顕微授精が必要になる場合には、ART施設への紹介・転院が必要になります。
この場合は「今の施設の治療が悪いから転院する」のではなく、治療段階が変わるため施設を変更するという考え方になります。
35～37歳では、AIHが終了してから初めて転院先を探すのではなく、治療中から次の施設について確認しておく方法もあります。
すでに体外受精へ進んでいる場合、採卵数だけで転院を決める必要はありません。
採卵数にはAMHや胞状卵胞数（AFC）、卵巣刺激への反応など本人側の要因も関係します。
一方、複数回採卵を行っても同じような結果が続いている場合には、
を確認します。
採卵できていても、受精しない、胚盤胞にならない、凍結できる胚が得られないという状態が続くことがあります。
この場合も、すぐに「培養室を変えれば改善する」と判断することはできません。
胚発育には、
など複数の要因が関係します。
同じ結果が続いている場合には、原因として何を考え、次回の治療で何を変更する予定なのか確認しましょう。
胚移植が陰性だった回数だけで、転院時期を決めることはできません。
移植した胚の状態や女性年齢、子宮内腔、卵管水腫などの有無、これまでの治療経過を含めて考えます。
重要なのは、移植結果が陰性だった際に、
について説明されていることです。
同じ治療を繰り返すこと自体が問題なのではありません。
医学的に同じ治療を続けることが適切な場合もあります。
一方、治療結果が変わっても毎回ほぼ同じ方針で、その理由を理解できない場合には一度確認してみましょう。
転院判断で大切なのは「妊娠しなかったこと」より、「その結果が次の治療方針へどう反映されているか」です。
35～37歳では、次回の治療だけでなく、その先まで見通すことも重要です。
例えば現在36歳で、
AIHをあと半年続ける
↓
その後に転院先を探す
↓
初診・再検査
↓
ARTの治療計画
↓
採卵開始
という流れになれば、実際の採卵開始が37歳以降になる可能性があります。
そのため、現在の治療を続ける場合にも、「半年後にはどの治療段階へ進んでいる予定ですか？」と確認してみるとよいでしょう。
日本産婦人科医会では、35歳以上の場合にはタイミング法に固執せず、早めに人工授精・ARTへのステップアップを検討するとしています。
ただし、タイミング法を行っていること自体が不適切という意味ではありません。
不妊期間が短く、卵管・排卵・精液所見などに問題がなく、治療期間も明確であればタイミング法を行う場合があります。
現在タイミング法を行っている場合には、
を確認しておきましょう。
現在の施設で必要な治療へ進めるのであれば、年齢だけを理由に転院する必要はありません。
現在の施設がタイミング法までしか対応しておらず、次に人工授精・体外受精を検討している場合には、治療終了後に慌てて探すのではなく、あらかじめ紹介先や転院候補を確認しておくこともできます。
日本産婦人科医会では、タイミング療法・人工授精をそれぞれ6回程度繰り返しても妊娠しない場合にART施設への紹介を考慮するとしています。
そのうえで、35歳以上では妊娠成績を考慮し、3回程度でステップアップを検討する考え方を示しています。
3回という数字は、妊娠できる・できないを分ける数字ではありません。
「そろそろ次の治療について具体的に相談する時期」という目安の一つです。
AIHを何回行うかは、
などによって異なります。
今後IVFへ進む可能性が高いものの、現在のクリニックがARTに対応していない場合には、AIHがすべて終了してから探し始める必要はありません。
AIHを受けながら、
などを確認しておくこともできます。
体外受精は、1回行えば必ず妊娠する治療ではありません。
そのため、1回の採卵で十分な胚が得られなかった、1回の胚移植で妊娠しなかったという結果だけで、現在のクリニックが合っていないとは判断できません。
一方で、「もう1回同じ方法を試しましょう」を繰り返す場合には、いつまでその方針を続けるのか確認しておくことが大切です。
例えば、
次回も同じ刺激法で採卵する
↓
同じ結果なら刺激法を見直す
など、変更を検討する条件が分かっていれば治療計画を理解しやすくなります。
| 治療段階 | 確認したいこと |
|---|---|
| 卵巣刺激 | 何個程度の卵胞が育ったか |
| 採卵 | 採卵数・成熟卵数 |
| 受精 | IVF・ICSIのどちらを行い、何個受精したか |
| 培養 | どの段階まで胚が発育したか |
| 凍結 | 何個の胚を凍結できたか |
| 胚移植 | どのような胚をどの方法で移植したか |
| 移植後 | 着床・妊娠・妊娠継続まで進んだか |
単に「体外受精が失敗した」とまとめず、どの段階で次の検討が必要なのか整理しましょう。
採卵できる卵子数には、卵巣予備能や卵巣刺激への反応など複数の要因が影響します。
「採卵できた卵子が少なかったから、別のクリニックなら必ず多く採れる」とは限りません。
AMHは、卵巣に残っている卵胞数の目安となる卵巣予備能を評価する指標の一つです。
日本産婦人科医会では、AMHは不妊治療のステップアップのスピードやARTへ進むタイミングを検討する判断材料となり、ARTでは1回の卵巣刺激で採れる卵子数とも関連するとしています。
一方、AMHは卵子の質そのものを示す検査ではありません。
「AMHが低い＝妊娠できない」「AMHが低い＝転院しなければならない」という意味ではありません。
AMHが低い場合などに、「しばらく様子を見てから採卵しましょう」という方針になることがあります。
その際には、
まで確認しましょう。
採卵結果について相談するときは、採れた卵子数だけでなく、
などについて説明を受けると、現在の治療方針を理解しやすくなります。
受精した胚のすべてが胚盤胞まで成長するわけではありません。
一度胚盤胞にならなかったという結果だけで、転院が必要とは判断できません。
複数回の採卵で、毎回受精後の胚発育が止まる場合には、
についてどのように考えているか確認します。
胚発育には複数の要因が関係するため、培養施設を変更するだけで必ず結果が改善するとは言えません。
一方、同じ結果が複数回続き、別の受精方法や治療方針についても聞いてみたい場合には、セカンドオピニオンを利用することができます。
「2回陰性だったから転院」「3回移植したから転院」といった全員共通の基準はありません。
移植した胚の状態や年齢、治療歴などを含めて評価します。
胚移植後に妊娠しなかった場合には、必要に応じて、
などを確認する場合があります。
ただし、追加検査を多く行えば必ず妊娠率が上がるわけではありません。
追加検査を提案された場合には、「何を確認する検査で、結果によって治療がどう変わるのか」を確認しましょう。
同じような結果が続いているにもかかわらず、次回も同じ方法を行う場合には、その理由について確認します。
現在の説明を聞いても判断に迷う場合には、別の施設へ意見を聞きに行くこともできます。
37歳になったら現在のクリニックをやめなければならない、という基準はありません。
現在の施設で必要な治療を受けられ、年齢や治療結果を踏まえた計画が立てられているのであれば、そのまま治療を続けることもできます。
日本産科婦人科学会では、37～38歳以上の原因不明不妊では、ARTを早い段階で提示する必要があるとしています。
そのため37歳前後では、現在の治療だけでなく、その後に必要となる時間も含めて考えます。
例えば、
AIHをあと数周期行う
↓
転院先を探す
↓
初診
↓
紹介状・検査結果を確認
↓
必要に応じて再検査
↓
ART治療計画
↓
採卵開始
となれば、実際の治療開始までに一定の期間が必要となる可能性があります。
「37歳だから転院する」のではなく、「今の治療を続けた場合、次の治療開始がいつになるのか」まで含めて判断しましょう。
転院するか決めきれていない段階でも、セカンドオピニオンを受けたり、転院候補の初診条件を確認したりできます。
転院すると決めてからすべてを動かすのではなく、治療を続けながら情報収集を進める方法もあります。
35～37歳だからといって、転院した方がよいとは限りません。
次のような状態であれば、現在のクリニックで治療を続けることも十分考えられます。
例えば、
AIHをあと3周期行う
↓
妊娠しなければIVFへ進む
など、年齢を踏まえて治療期間が明確になっている場合です。
採卵・受精・培養・移植の結果を振り返り、必要に応じて次の治療方針が変更されている場合には、現在の施設で治療を続ける選択肢があります。
タイミング法、AIHからIVF・ICSIまで一貫して対応でき、今後必要な治療を受けられるのであれば、ステップアップのために別の施設へ転院する必要はありません。
35～37歳では、次回何をするかだけでなく、
「半年後にはどの治療段階に進んでいる予定なのか」
まで見通せていることが重要です。
現在の治療方針に納得でき、今後の計画も理解できているのであれば、妊娠に至っていないという理由だけで転院する必要はありません。
転院を検討しているものの、「今のクリニックを変えるべきかまだ決められない」という場合には、セカンドオピニオンを利用できます。
現在までの検査・治療結果をもとに、別の医師から治療方針について意見を聞く方法です。
例えば、
など、何について別の意見を聞きたいのかを整理しておくとよいでしょう。
別の医師の意見を聞いた結果、「現在の治療方針を続ける」と判断することもあります。
セカンドオピニオンは転院を前提としたものではなく、治療方針を理解し、納得して選択するための方法です。
35～37歳で転院する場合には、単に治療メニューが多い施設ではなく、年齢や不妊期間を踏まえて治療計画を相談できるか確認しましょう。
| 現在の悩み | 転院先で確認したいこと |
|---|---|
| AIHからIVFへ進みたい | ARTまで一貫して対応しているか |
| 採卵数が少ない | 卵巣予備能や過去の刺激反応を踏まえて相談できるか |
| 受精率が低い | IVF・ICSIの選択について説明を受けられるか |
| 胚盤胞にならない | 受精・培養結果を詳しく説明してもらえるか |
| 男性因子がある | 男性不妊を扱う泌尿器科と連携できるか |
| 移植が陰性続き | 必要に応じて子宮・卵管等を再評価できるか |
| 仕事との両立が難しい | 診療時間・予約・アクセスなどが合うか |
35～37歳では、現在一般不妊治療中でも数カ月後にARTを検討する可能性があります。
転院先を選ぶ場合には、現在必要な治療だけではなく、次のステップまで対応できるか確認しましょう。
すでにARTを受けている方は、採卵数や妊娠判定だけではなく、成熟卵数、受精数、胚発育などについて説明を受けられるかも確認します。
不妊原因は女性側だけにあるとは限りません。
男性側の精液所見に問題がある場合には、男性不妊を専門とする泌尿器科への紹介や連携ができるか確認しましょう。
ARTでは採卵前などに通院回数が増えることがあります。
診療時間、土日診療、アクセス、予約方法などを確認し、仕事や生活と治療を両立できるか考えます。
転院先では、これまでの治療歴を確認したうえで新しい治療計画を立てます。
必要に応じて再検査を行うこともあり、初診した周期からすぐ採卵・胚移植を行えるとは限りません。
転院を検討している場合には、現在の医療機関へ紹介状や検査結果のコピーを相談しましょう。
例えば、次のような情報があると転院先で治療歴を確認しやすくなります。
現在の施設に凍結胚が保存されている場合には、転院前に取り扱いを確認しましょう。
凍結胚を転院先へ移送できるか、受け入れ条件、輸送方法、費用などは医療機関によって異なります。
35～37歳では、転院先の治療内容だけでなく、実際に治療を開始できるまでの流れも確認しておくとよいでしょう。
「転院先を決めること」と「実際に治療を開始すること」には時間差が生じる場合があるため、治療計画に含めて考えましょう。
医療機関を変更したことだけを理由に、これまで保険診療で行った胚移植回数が最初からになるわけではありません。
転院先では、過去の生殖補助医療歴や保険診療で行った胚移植回数などを確認したうえで治療計画を作成します。
現在の保険制度では、胚移植術の回数上限は治療開始時の女性年齢によって異なります。
| 治療開始時の女性年齢 | 胚移植回数の上限 |
|---|---|
| 40歳未満 | 1子につき通算6回まで |
| 40歳以上43歳未満 | 1子につき通算3回まで |
35～37歳で初めて治療計画を開始する場合は、40歳未満の回数区分になります。
「40歳になるまでは6回使えるから、今の治療を急いで見直さなくてもよい」という意味ではありません。
保険診療上の年齢・回数要件と、どの治療をいつ行うかという医学的な判断は別です。
保険回数だけで治療時期を決めず、年齢・卵巣予備能・不妊原因・治療結果を踏まえて相談しましょう。
「35歳だからこのクリニック」「37歳だからこの治療」という選び方ではなく、現在どの段階で困っているのかを整理して転院先を比較しましょう。
例えば、
など、転院理由によって確認すべき診療体制は異なります。
35～37歳では、将来的な対応範囲だけでなく、次の数カ月で必要となる可能性がある治療に対応できるかを確認しましょう。
例えば現在AIHを受けている場合でも、数周期後にIVFへ進む予定であれば、ARTまで対応できる施設を候補にすると転院後の再転院を避けやすくなります。
A．35歳になったことだけを理由に転院する必要はありません。
一方、日本産婦人科医会では35歳以上ではタイミング法に固執せず、AIH・ARTへの早めのステップアップを検討するとしています。
現在必要な治療を受けられるか、次の治療へ進む時期が決まっているかを確認しましょう。
A．全員に共通する回数が決まっているわけではありません。
日本産婦人科医会の治療アルゴリズムでは、35歳以上では3回程度でステップアップを考慮するとしています。
ただし、「3回失敗したら妊娠できない」「3回行ったら転院する」という意味ではありません。
A．年齢だけでは判断できません。
不妊期間、卵管・排卵・精液所見、これまでの治療回数などによって治療方針は異なります。
今後AIHやARTへいつ進む予定なのかを主治医へ確認してみましょう。
A．37歳という年齢だけですべての方がARTへ進むわけではありません。
一方、日本産科婦人科学会では、特に37～38歳以上や不妊期間3年以上の原因不明不妊ではARTを早期に提示する必要があるとしています。
現在の治療をあと何周期続け、その後いつARTへ進むのかを確認することが重要です。
A．1回の治療結果だけで転院する必要があるとは言えません。
採卵、成熟卵、受精、胚発育、胚移植の各段階を振り返り、次の治療方針が検討されているかを確認しましょう。
A．採卵数だけでは判断できません。
採卵数にはAMH、AFC、卵巣刺激への反応なども関係します。
前回の結果を踏まえ、次回の刺激法をどう考えているかを確認することが重要です。
A．AMHが低いという理由だけで転院する必要はありません。
AMHは卵巣予備能を評価し、ステップアップの速度や卵巣刺激方法を検討する材料の一つです。
現在の年齢と採卵結果を踏まえて、今後の治療スケジュールについて説明を受けましょう。
A．転院すれば必ず胚盤胞が得られるとは言えません。
胚発育には卵子、精子、受精方法、胚自体の要因、培養条件など複数の要因が関係します。
同様の結果が続いている場合には、別の治療方針についてセカンドオピニオンを受ける選択肢があります。
A．転院先では初診や治療歴確認、必要に応じた再検査などで治療開始まで時間がかかる場合があります。
転院するか迷っている段階で、セカンドオピニオンや候補施設の初診条件を確認しておく方法もあります。
A．医療機関を変更しただけではリセットされません。
35～37歳で治療開始時40歳未満の場合、現在の制度では胚移植は1子につき通算6回までという回数要件があります。
転院先では過去の保険診療による治療歴・胚移植回数を確認して治療計画を作成します。
A．セカンドオピニオンを利用できます。
現在のクリニックで治療を続けながら、別の医師から治療時期や治療方法について意見を聞くこともできます。
35歳になったことだけを理由に、不妊治療のクリニックを転院する必要はありません。
35歳は、妊娠できる・できないが突然切り替わる年齢の境界ではありません。
一方、日本産婦人科医会では35歳以上ではタイミング法に固執せず、AIH・ARTへの早めのステップアップを検討するとしています。
また、日本産科婦人科学会では、特に37～38歳以上や不妊期間が3年以上の場合には、ARTを早い段階で提示する必要があるとしています。
そのため、35～37歳では、「今の治療を続けるか」だけでなく、「今の治療を続けた結果、半年後にはどの治療段階にいる予定なのか」まで考えることが大切です。
タイミング法やAIHを受けている場合には、あと何周期続けるのか、どの段階でIVFへ進むのかを確認しましょう。
すでにARTを受けている場合には、「何回失敗したか」だけでなく、採卵、成熟、受精、胚発育、胚移植のどの段階で結果が出ていないのかを整理します。
採卵数が少ない、胚盤胞にならない、胚移植が陰性だったという結果だけで、現在のクリニックが適していないとは判断できません。
重要なのは、その結果を現在の医師がどのように評価し、次の治療へどのように反映しているかです。
現在必要な治療に施設が対応しており、年齢やこれまでの結果を踏まえた治療計画に納得できているのであれば、転院せず治療を続ける選択肢もあります。
一方、必要な治療に対応していない、次の治療へ進む時期が決まっていない、同じ結果が続いているものの治療方針について納得できない場合には、セカンドオピニオンや転院を検討してみましょう。
35～37歳の転院で大切なのは、「今すぐクリニックを変えるべきか」ではなく、「今までの治療結果と次の半年を踏まえて、妊娠を目指すための治療計画を納得して選べるか」です。
京都で転院を検討している方は、現在の治療歴を整理し、次に必要な治療へ対応できるか、男性不妊との連携、採卵・培養体制、通いやすさなどを比較しながら転院先を検討しましょう。
主な参考情報
不妊治療や生殖補助医療に関する高度な専門知識と技術を持つ「日本生殖医学会認定生殖医療専門医」が常勤で在籍しているクリニック・病院の中から、治療の目的別に優れた病院・クリニック3院をご紹介します（2025年3月調査時点）。
体外受精を含め、専門医の体制や具体的な治療実績を確認しながら、本格的に不妊治療を進めたい方に向いています。
不妊治療だけでなく、体調や生活習慣、漢方なども含めて妊娠に向けた身体づくりを相談したい方に向いています。
男性側の不妊原因を詳しく調べたい方や、検査だけでなく手術を含めた男性不妊治療まで相談したい方に向いています。
※1参照元：足立病院「数字でわかる足立病院」https://www.adachi-hospital.com/numbers/
※2参照元：足立病院「体外受精（凍結融解胚移植）による35歳未満の妊娠率（2024年度実績）」https://www.adachi-hospital.com/infertility/achievements/
※3参照元：日本産婦人科学会「ART臨床実施成績データ2022（PDF）」https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf